MAツールの成功事例8選｜メール配信止まり・1人マーケター・リピートが伸びない壁をどう越えたか

「MAツールを入れたのに、結局メルマガを一斉に送っているだけ」「マーケ担当は自分1人。何から手を付ければいいのか分からない」「一度買ってくれたお客さんが、二度目につながらない」。MA（マーケティングオートメーション）を入れた会社も、これから入れる会社も、どこかでこうした壁に当たります。

この記事では、同じような壁を越えた8社のMAツールの導入事例を集めました。ツールの機能紹介ではなく、「どんな課題があり、担当者が何を原因と考え、何から手を付け、どうなったか」をストーリーで追います。BtoB（問い合わせ・商談づくり）の事例が5件、BtoC（EC・アプリのリピート）の事例が3件です。MAの成功事例を探している方、自社でまねできる打ち手を探している方が、「これならうちでも試せそう」と思えるところまで読み解くのがねらいです。

先に結論を言うと、8件を並べて見えた共通点は次の3つです。

• 「全員に同じメール」をやめ、届ける相手を分け直している：顧客の段階、失注した会社、前年に何を買ったか、初めに買ったカテゴリなど、相手を分ける軸を決めてから施策を組んでいました。
• 大きな仕組みより先に「小さな当たり」をつくっている：無料プランでメルマガを1本送る、記事ごとにポップアップを置く、データ整備を待たずにアプリの使い始めを直す。最初の手応えを早く得て、次の一手につなげていました。
• 思い込みを外し、届け方とタイミングを変えている：「フォーマルはリピートが少ない」「メールが使えないなら打つ手がない」といった前提をデータや工夫で覆し、朝6時のメールやログインしたお客さんへのポップアップなど、相手に合う瞬間と入口を探していました。

本記事は、掲載企業から報酬を受け取らずにAbin編集部が独自に調査・編集しています。有償の掲載がある場合は「PR」と明記します。

この記事の読み方

• 成果の数字は、すべてツール提供会社の事例ページ・事例リリースに載っている数字です（顧客の担当者の発言を含みます）。施策と成果の因果関係は、各社の説明のまま紹介し、編集部では断定していません。
• 「仮説」の欄は、事例ページで担当者や支援会社が「なぜそうしたか」を語っている内容だけを書いています。語られていない部分は「編集部の読み解き」と明記し、事実と分けています。
• コンサルティングやほかのツールが関わっている事例もあります。成果を1つのツールだけの効果としては書いていません。
• 事例ページは2026年11月8日に確認しました。取材の時期が古い事例は、その年を書き添えています。調べ方の詳細は記事の最後にまとめています。

MAツールの成功事例マップ｜自分に近い事例を探す

8件の事例を、読者の悩みの型ごとに並べました。前半の3件は「MAを使いこなせていない・人がいない」、続く2件は「新しい接点が限られている」、最後の3件は「BtoCでリピートが伸びない」です。自社の状況に近いものから読んでも、上から順に読んでもかまいません。成果の数字は各社の事例ページの表記で、比較の基準や定義は事例ごとに違います。

事例1：「ほぼメール配信だけ」だったMAを顧客の段階で組み直し、受注数5倍以上に｜ビジネスチャットのSaaS

状況

Chatworkは、ビジネスチャット「Chatwork」を提供する会社です。導入社数は2022年9月末時点で37.6万社を超えていました。ところが、口コミで広がっていた需要が一巡し、新しく登録した人や無料プランの利用者にこちらから働きかける必要が出てきます。2019年9月の上場で、営業の目標も高くなっていました。

壁

Marketo Engageはすでに入っていましたが、ほとんどメールを送るためだけに使われていました。リードを分けておらず、全員に同じアプローチ。部門ごとにKPIがばらばらで、有料化の見込みが高い資料ダウンロードがあっても誰も気づかない。社内にMAを使いこなせる人もいなかったといいます。

仮説（事例ページで語られていること）

担当の北川氏は、無料プランがあるBtoBの製品なら、使い方の深さに合わせて価値を伝え直せば有料化につなげられると考えました。ただし、無料プランの利用者にはデジタルが得意でない人も多く、自分で使い込んで価値を理解してもらうのは難しい。そこで、営業がハイタッチで直接働きかける形を選んでいます。数字のレポートが特定の人に偏らないよう、誰でも見られるスプレッドシートを共通の物差しにすることも決めました。

打ち手

1. アドビのコンサルティングを受け、フィールドセールス・インサイドセールス・マーケティングが集まって、製品の強みを確かめ直し、顧客の段階（ステージ）を定義する。
2. カスタマージャーニーを整理する。
3. MA・CRM・Webの行動・製品の利用データを1か所に集め、SQLでスプレッドシートのダッシュボードにする。
4. 2021年後半から2022年にかけて仕組みをつくり、2022年4月に本格運用を始める。コンテンツは数百種類。
5. 見込みの高いリードが出たら、5分以内に営業へ通知して電話する。

MAをメール配信に使うこと自体は、間違いではありません。では、同じツールのまま何を変えると、受注の数字まで動くのでしょうか。

結果

アドビの事例ページによると、受注数は年度初めと比べて5倍以上になり、次の段階に進む率や商談になる率も大きく上がったと説明されています。入社した当時のMAの使われ方を振り返る北川氏の言葉は「ほぼメール配信ツールとして使われているだけでした」というものでした。

なお、数字はアドビのコンサルティングを含む取り組み全体のもので、2022年10月時点の情報です。

ここが効いた

• ツールを替えずに、部門をまたいで「顧客の段階」と共通の物差しを先に決めた。
• 見込みの高い動きを5分以内に営業へ渡し、無料の利用者を人の力で有料へ押し上げた。

ツール：Adobe Marketo Engage（アドビ）（Adobe Marketo Engageの評判・口コミ）／出典：アドビ Chatwork株式会社の事例ページ（掲載日の記載なし（2026年11月確認）。2022年10月現在の情報）

事例2：未経験の「1人マーケター」が入口の記事とポップアップを設計し、新規問い合わせが年3件から350件超に｜樹脂成形・金型メーカー

状況

関東製作所は1948年設立の、樹脂の量産成形と金型をつくるメーカーです（社員202名、2023年1月時点）。2020年に社長直下でマーケティング課ができ、営業職で入社した吉井氏が、マーケティングの実務経験がほとんどないまま1人でマーケティングを任されました。当時の新規の問い合わせは、年に3件あればよいほうだったといいます。

壁

製品開発の業界は昔からの取引先を大事にするため、ほかの業界と同じマーケティングをしても受注にはつながりにくい。以前に使っていた海外製のMAは、問い合わせ先が海外でガイドも英語だけで、使いこなせませんでした。問い合わせが来ても、そこに至るまでの行動が見えず、改善の手がかりがなかったそうです。

仮説（事例ページで語られていること）

吉井氏が狙いを定めたのは、製品開発の上流、つまり「製品をつくりたいが、そもそもどう進めればよいか分からない」という人たちでした。事例ページでは、SATORIの導入時の支援でカスタマージャーニーマップをつくったことで、そうした人が最初に触れる入口のコンテンツが自社にないと気づき、オウンドメディアを立ち上げたことが、成果の背景として挙げられています。

打ち手

1. 約6か月かけて運用の土台をつくる。前のMAから約6,000件のリストを移し、メルマガとカスタマージャーニーマップを整える。
2. 工場の技術者に協力してもらい、記事をつくる。
3. 記事ごとにポップアップを置き、間口の広いメディアから専門メディア「射出成形ラボ」へ、さらに資料ダウンロード、問い合わせへと段階的に案内する。
4. サイト全体の行動データを取り、展示会で交換した名刺にはお礼のメールを送る。

未経験の1人マーケターが、最初に取り組んだのは「入口をつくる」ことでした。問い合わせフォームを直すより先にそこから始めた判断は、どう出たのでしょうか。

結果

SATORIの事例ページによると、新規の問い合わせは2020年の年間3件から、導入直後の2021年に約100件、2022年には350件を超えました。月間のセッションは約3,500から10,000超に、平均のセッション時間は49秒から1分25秒に伸びています。2023年4月にはマーケティング課に2名が配属されることになったそうです（取材は2023年2月）。吉井氏は、以前は「1年かけて獲得していた3件の新規問い合わせ」だったと振り返っています。

なお、事例ページのタイトルと成果欄は「約100件から350件超」、本文の中見出しは「3件から350件」と、起点の数字が2通りで書かれています。ここでは年ごとに並べて紹介しました。

ここが効いた

• ジャーニーマップを描いて、入口のコンテンツがないという「穴」を先に見つけた。
• 1人で書き切ろうとせず、工場の技術者を記事づくりに巻き込んだ。

ツール：SATORI（SATORI株式会社）（SATORIの評判・口コミ）／出典：SATORI 株式会社関東製作所の事例ページ（掲載日の記載なし（2026年11月確認）。2023年2月取材）

事例3：無料プランでメルマガを1本送ってみたら手応えがあり、有料移行前に年間約240万円の売上に｜包丁・調理器具メーカー

状況

富士カトラリーは、新潟県燕市で包丁や調理器具をつくるメーカーです（100〜299名）。これまでは既存の取引先を回るルート営業が中心で、さらに売上を伸ばす方法を探していました。2023年にはホームページを新しくしています。

壁

燕三条は同業の会社が多く、競争が激しい地域です。ものづくりが主軸で販売のノウハウが足りず、卸の協力がないと成果になりにくい。マーケティングは、3名の営業が兼任していました。

仮説（事例ページで語られていること）

同社は、卸などの商流に頼らない新しい接点づくりが必要だと考えていました。外部の研修でインサイドセールスとMAを知り、まずはMAから取り組むと決めています。海外製のツールは操作やサポートに不安があったため、国産のBowNowを選んだそうです。

打ち手

1. 無料のフリープランで、メルマガを1本送ってみる。
2. 予想以上にクリックがあったため、有料のスタンダードプランへ移る。
3. 月1〜2回、新商品や季節のおすすめを配信する。Webカタログを案内するメールのクリック率は20%、新商品のメールからは問い合わせが2件あった。
4. クラウドサーカスのカスタマーサクセス担当が、毎回「いつまでに進めるか」を確かめ、進め方を伴走する。

兼任の3人で、いきなり大きな仕組みはつくれません。それでも「1本だけ送ってみる」ことから、どこまで進めたのでしょうか。

結果

BowNowの事例ページによると、Webサイトからの問い合わせは月3件ほどになり、フリープランの段階で年間約240万円の売上が出たといいます。1回の配信で2〜3件の反応があるそうです。担当のカスタマーサクセスが繰り返した「それはいつまでに進めますか？」という問いかけが、施策を前に進めたと髙田様は紹介しています。

なお、事例ページには有料移行後に年間800万円規模を見込むとも書かれていますが、これは進行中の案件を含む見込みの数字です。

ここが効いた

• 仕組みを整える前に、無料プランで1本送り、反応があることを確かめてからお金をかけた。
• 外部の担当者に期限を確かめてもらい、兼任でも施策が止まらないようにした。

ツール：BowNow（クラウドサーカス）（BowNowの評判・口コミ）／出典：BowNow 富士カトラリー株式会社の事例ページ（2025年8月4日公開、2025年9月19日更新）

事例4：「新しい会社は増やしきれない」と見て失注顧客を育て直し、再商談がこれまでの6倍以上のペースに｜新卒採用サービス

状況

ベネッセi-キャリアは、新卒向けのダイレクトリクルーティングサービス「dodaキャンパス」を運営しています（100〜299名）。サービスが広がるにつれ、事業の課題は「新しい接点を得る」ことから「すでにある接点を強める」ことへ移っていきました。

壁

新卒採用をしている企業はおよそ3万社と限られており、新しい接点を増やし続けるのは難しい。一方で、すでにあるリストから商談をつくる活動には目標がなく、月に数回の一斉配信で、まだ取引のない会社にも失注した会社にも同じメールを送っていました。当初のメルマガは、開封率も申し込みの率も低かったそうです。

仮説（事例ページで語られていること）

商談をしたことのある企業が増えた今、ナーチャリングの体制を見直すことに「最も伸びしろがあると考えたため」、MAの機能を加えたと担当の三村氏と小林氏は語っています。支援側からは、一定の頻度で接触を続け、採用の検討が始まったときに真っ先に思い出してもらうために配信の頻度を上げる、という提案を受けたといいます。

打ち手

1. 商談数の目標から逆算して、どんなコンテンツをどの頻度で届けるかを決める。
2. 行動を検知する機能を使い、失注した会社が動いたタイミングでアプローチする。
3. メールの件名に支援側からフィードバックをもらい、配信の頻度を上げる。内定式のチェックリストなど、季節に合った資料を用意する。
4. インサイドセールスに専任の担当者が加わり、メール配信から電話までの施策を強化する。
5. 毎月の商談数を、要因まで掘り下げて振り返る。

配信の頻度を上げると、「しつこい」と思われて配信停止が増えるのではないか。多くの担当者が抱える心配です。実際にはどうだったのでしょうか。

結果

ferretの事例ページによると、失注した会社からの再商談の獲得は、これまでの6倍以上のペースになりました。メルマガへの返信から再商談になり、成約した例もあるそうです。配信停止を求めるような否定的な反応は増えていないと説明されています。

なお、「6倍以上のペース」の比較の基準や期間は事例ページに書かれていません。

ここが効いた

• 「新しい接点は有限」と認め、失注した会社を「終わった相手」ではなく育て直す相手と位置づけた。
• 商談数の目標から配信の中身と頻度を逆算し、毎月その要因まで振り返った。

ツール：ferret One（MA機能）（ベーシック）（ferret MAの評判・口コミ）／出典：ferret 株式会社ベネッセi-キャリアの事例ページ（掲載日の記載なし（2026年11月確認））

事例5：メールを止めざるを得なくなった証券会社が、ログインしたお客さんへのポップアップで応募数をメール単独の2倍に｜ネット証券

状況

マネックス証券は1999年に始まったネット証券です。対面や電話の接点がなく、お客さんとの連絡手段は事実上メールだけでした。

壁

同社の説明によると、証券会社には金融商品取引法をはじめとする配信規制があり、信用取引やFXなどのリスク性商品は、お客さんの属性や同意の状況に応じた案内が求められます。とくにFXは、お客さんの明示的な同意がないと広告やメールで案内できないといいます。メールの配信許諾率も年々下がっていました。取引画面にバナーを1つ足すにも基幹システムの改修が必要で、数か月かかる。前のMAは設定が独特で、最初に組んだシナリオがそのまま動いているだけでした。そこへフィッシング詐欺の対策として、キャンペーンの告知メールとログインを促すメールを全面的に止めることになります。

仮説（事例ページで語られていること）

ツールを替えるときに同社が重視したのは、現場で実際に使われることと、メール以外のチャネルに広げられることでした。信用取引のように難しい、怖いと思われがちな商品は、正確な情報を段階的に届け、お客さんが納得して判断できる状態をつくる。メールでは開封されにくいアンケートも、ログインした直後のポップアップなら気軽に答えてもらえる、と考えています。

打ち手

1. Brazeを入れ、Webのポップアップとアプリのプッシュ通知を新しい接点にする。
2. 取引の履歴や口座の開設状況をもとにお客さんを3つの段階に分け、許諾の有無も加えて配信先を絞る。
3. 積立NISAの案内で、10種類以上のバナーをA/Bテストする。
4. しばらく取引のないお客さん向けの「カムバックキャンペーン」で、ログインしたお客さんに絞ってポップアップを出す。

主要な連絡手段だったメールが、ある日使えなくなる。打つ手がなくなったように見える状況で、同社はどこに活路を見つけたのでしょうか。

結果

Brazeの事例ページによると、カムバックキャンペーンの応募数は、メールだけで告知していたときの2倍になりました。マーケティング部長の益嶋氏は「Brazeのポップアップが私たちのマーケティングを救ってくれました」と話しています。1年間の収益へのインパクトは約1億円と試算されているそうです。

なお、約1億円は試算です。継続取引・復帰取引のお客さん向けの施策による口座数の向上（月間最大750口座・400口座）は「見込み」の数字です。

ここが効いた

• メールが使えないことを前提に、お客さんが必ず通る「ログインした後の画面」を新しい接点にした。
• 取引の履歴と口座の状況で段階を分け、許諾の有無も見て、送れる相手に送れる内容だけを届けた。

ツール：Braze（Braze）（Brazeの評判・口コミ）／出典：Braze マネックス証券株式会社の事例ページ（掲載日の記載なし（2026年11月確認））

事例6：手作業のリストづくりをやめてお客さんを分けて送り、売上が昨年同月比で最大170%増に。朝6時のメールも試した｜テレビ通販のお取り寄せEC

状況

テレビ東京ダイレクトは、テレビ東京の通販を手がける会社です。食の番組で紹介した商品を取り寄せられるEC「虎ノ門市場」を運営しており、お客さんは60〜70代が多いといいます。課題は、一度買ったお客さんのリピートでした。売上の山は、年末のおせちや海鮮セットです。

壁

配信のリストは手作業でつくっていて、「様」が抜けるなどのミスが多く起きていました。リストづくりに手間がかかるため、お客さんを分けて送ることはできず、全員への配信と、月初にまとめて送るバースデーメールだけ。いくつものツールを行き来して集計していたので、効果も測れなかったそうです。

仮説（事例ページで語られていること）

担当の山田氏は、お客さんは60〜70代が多いので、朝早くから活動しているのではないかと考え、朝6時にモーニングセールのメールを送りました。サポート担当と相談しながら分析すると、前の年におせちを買ったお客さんが、おせちの前に買っている商品に似た傾向があることも見えてきました。980円の商品が「ついで買い」されていることから、ECで買いやすい1,000円前後の商品を増やす方針も立てています。

打ち手

1. カスタマーリングスでリストづくりとバースデーメールを自動にする。
2. お客さんを分けて配信し、前年の購入者には先行して販売を案内する。
3. 朝6時のモーニングセールのメールを試し、水曜の朝の定番にする。
4. カテゴリごとにお客さんを分け、おせちを早めに告知する。配信の頻度は週3回から週4〜5回へ。
5. よく買ってくれるお客さんを抽出し、約10名のファンミーティングを開く。

朝6時のメールは、送る側にとっても勇気のいる判断です。山田氏は「お叱りを受ける覚悟で朝6時に」送ったと振り返っています。反応はどうだったのでしょうか。

結果

カスタマーリングスの事例ページによると、前年のおせち購入者を分析し、カテゴリ別にお客さんを分けておせちを早めに告知したところ、売上は昨年同月比で最大170%増えました。朝6時のメールは、怒られるどころか売上も立ったそうです。リストづくりの時間は1日45分から15分になり、開封率が30%を超えるメールも出ているそうです。

なお、170%は「最大」の数字で、すべての月の伸びではありません。

ここが効いた

• 年齢層から生活のリズムを想像し、「送る時間」を仮説として試した。
• 手作業のリストづくりを自動にして、お客さんを分けて送る余力を先につくった。

ツール：カスタマーリングス（プラスアルファ・コンサルティング）（カスタマーリングスの評判・口コミ）／出典：カスタマーリングス 株式会社テレビ東京ダイレクトの事例ページ（掲載日の記載なし（2026年11月確認））

事例7：「ブラックフォーマルを買われる方はブラックフォーマルしか買わない」という思い込みが外れ、施策経由の売上が昨対比315%に｜フォーマルウェア

状況

東京ソワールは、フォーマルウェアのメーカーです。コロナ禍でECでの購入が当たり前になり、通販の強化と会員へのアプローチを高めることが経営の課題になりました。

壁

フォーマルウェアは何度も買う商品ではないので、リピートは少ないと考えていました。ところが実際には、一定数のリピーターがいます。それでも次に買うタイミングが分からず、施策はバースデークーポン程度にとどまっていました。マーケティングの人手も限られ、データの準備から導入、改善を回す時間をとれるイメージが持てなかったといいます。

仮説（事例リリースで語られていること）

同社は、閲覧の履歴や興味関心を取れるようにし、買う頻度の低い商品でも分析をもとにLTV（顧客生涯価値）を上げられると考えました。実際に分析してみると、「ブラックフォーマルを買われる方はブラックフォーマルしか買わない」という思い込みが外れ、カラーフォーマルも買われていることが分かったと島村氏は語っています。

打ち手

1. b→dashの導入時の支援で、30〜40の施策と分析レポートを初めにまとめてつくる。データの準備はカスタマーサクセスが代わりに行う。
2. 初めて買ったカテゴリごとに、2回目の購入をうながす案内を出し分ける。
3. 閲覧、お気に入り、かご落ちのリマインドを、「在庫残りわずか」「値下げ」「再入荷」で出し分ける。
4. 会員ランクの制度をつくり、買わなくても会員登録やLINE登録ができるようにする。
5. 3か月ごとに振り返り、半年で20の施策を追加する。

「うちの商品はリピートされない」。そう決めつけたままでは、打ち手はバースデークーポンで止まってしまいます。データを見たとき、何が変わったのでしょうか。

結果

b→dashの事例リリースによると、リピート率は20%上がり、施策を経由した売上は昨対比315%になりました。特に、かご落ちの施策の効果が大きく、じっくり検討する商品だからこそ、ちょうどよいタイミングの情報が購入の判断の助けになっていると感じているそうです。

なお、「施策経由売上」の範囲や、比べている年は事例リリースに細かく書かれていません。

ここが効いた

• 「リピートしない商品」という前提を、分析で確かめてから施策を組んだ。
• 人手が足りない前提で、最初の施策群とデータ準備を支援側にまとめて任せた。

ツール：b→dash（データX）（b→dashの評判・口コミ）／出典：データX 株式会社東京ソワールの事例リリース（2026年1月30日）

事例8：店舗の接客の強みをアプリに移し、データ整備を待たずにクイックウィン。アプリ経由のEC売上が約2.3倍に｜ウォーキングシューズの直営店

状況

アシックス商事は、ウォーキングシューズ「アシックスウォーキング」を全国の直営店舗で販売しています。グループ全体が好調ななか、ウォーキングの事業にも高い売上目標と、その早い実現が求められていました。強みは、店舗での足のフィッティングの技術と接客です。

壁

店舗だけでは、場所や人手に限りがあります。店舗、EC、アプリのデータはばらばらで、メールは一斉に送るお知らせが中心。お客さんに合わせた案内を設計して回すノウハウも人もありませんでした。担当の花原氏は、当時を「OMOを実現するためのすべてが不足していました」と表現しています。

仮説（事例ページで語られていること）

Repro側は、OMO（店舗とオンラインの融合）を、行動データを取る機会とコミュニケーションの機会を増やし、施策の質と量を上げて事業の目的を達成する手段と定義し、満たすべき5つの重要成功要因（IDとデータの統合、デジタル上で高いアクティブ率を保つことなど）を示しました。データを整える期間にも成果を出すため、すぐに効果が見込める施策（クイックウィン）を並行して進める、という考え方です。

打ち手

1. コンサルティングを先に始め、3つの段階のロードマップを描く。1年目にCDPとMAを入れる。
2. データ整備と並行して、アプリを買い物のとき以外にも開いてもらう施策を進める。インストール直後の案内を直し、お気に入り店舗の登録をうながし、店舗で測った3Dの足形データを見られる機能を知ってもらう。
3. データと店舗の知見から「お得意様」の人物像を定義する。店舗のスタッフが、普段接客しているお客さんのイメージそのままだと納得するまで詰める。

データの統合には時間がかかります。整うまで待つのか、その間にも何かを動かすのか。同社は後者を選びました。

結果

Reproの事例ページによると、プロジェクトを始める前と比べて、アプリ経由のEC売上は約2.3倍、アプリの月間アクティブユーザー（MAU）は約1.4倍になり、過去最高になりました。分析では、店舗とECの両方を使うお客さんの年間購入額は、どちらか一方だけのお客さんの約2倍だということも分かったそうです。

なお、成果はReproのコンサルティングとツールをあわせた取り組みのもので、2026年8月26日時点の情報です。

ここが効いた

• データが整うのを待たず、アプリを開く理由をつくる小さな施策で先に手応えを得た。
• お得意様の人物像を、店舗のスタッフが納得するまで詰め、デジタルの施策を店舗の感覚とそろえた。

ツール：Repro（Repro）（Reproの評判・口コミ）／出典：Repro アシックス商事株式会社の事例ページ（掲載日の記載なし（2026年11月確認）。2026年8月26日時点の情報）

8つの成功事例を並べて見えた「勝ちパターン」

ここからは、8件の事例に書かれている事実だけをもとに、共通点を整理します。8件という少ない数からの観察なので、「こうすれば必ず成果が出る」という法則ではありません。自社で試すときの手がかりとして読んでください。

勝ちパターン1：「全員に同じメール」をやめ、届ける相手を分け直している

MAの事例で一番多く出てくる「before」は、全員への一斉配信でした。成果が出た事例では、まず相手を分ける軸を決めています。

分ける軸が決まると、送る内容とタイミングも自然に決まります。逆に、軸がないままシナリオを組んでも、マネックス証券の前のMAのように、最初に組んだシナリオが動いているだけになりがちだと読めます。

勝ちパターン2：大きな仕組みより先に「小さな当たり」をつくっている

仕組みを完成させてから成果を待った事例は、ほとんどありませんでした。

• 富士カトラリーは、無料プランでメルマガを1本送り、クリックがあったことを確かめてから有料プランに移りました。
• 関東製作所は、記事ごとにポップアップを置き、問い合わせまでの道をつくりました。
• アシックス商事は、データの統合を待たず、アプリを開いてもらう小さな施策を並行しました。
• 東京ソワールは、導入から3か月で30〜40の施策を実施できる環境を整え、3か月ごとに振り返りました。

最初の手応えがあると、社内の協力も得やすくなります。関東製作所では、成果のあとにマーケティング課の人員が増えることになりました。

勝ちパターン3：思い込みを外し、届け方とタイミングを変えている

いくつかの事例では、成果の手前に「前提が覆る」瞬間がありました。

• 東京ソワールは、「ブラックフォーマルを買われる方はブラックフォーマルしか買わない」という思い込みが分析で外れました。
• ベネッセi-キャリアは、「新しい接点を増やす」から「失注した会社を育て直す」へ発想を切り替えました。
• マネックス証券は、メールを止めても、ログインしたお客さんへのポップアップという別の入口がありました。
• テレビ東京ダイレクトは、お客さんの年齢層から「朝6時」という送る時間を考えました。

MAは「自動で送る道具」と思われがちですが、8件で成果を分けていたのは、誰に・いつ・どの入口で届けるかという仮説の部分でした。ツールはその仮説を早く試すために使われていた、と言えそうです。

明日から試せるチェックリスト｜自社に当てはめる7つの問い

8件の事例で実際に行われていたことを、自社に当てはめる問いにしました。答えが「いいえ」や「分からない」になったところが、最初に手を付ける候補です。

1. いま送っているメールのうち、全員に同じ内容を送っているものはどれくらいありますか？（Chatworkは、全リードへの同じアプローチから、顧客の段階に合わせた働きかけに変えました）
2. 見込みの高い動き（資料ダウンロードや料金ページの閲覧など）があったとき、何分で営業に伝わりますか？（Chatworkは5分以内に営業へ通知していました）
3. お客さんが最初に触れる「入口」のコンテンツはありますか？（関東製作所は、ジャーニーマップを描いて入口がないことに気づきました）
4. 失注した会社や、一度だけ買ったお客さんに、今月何か届けましたか？（ベネッセi-キャリアは失注した会社を、東京ソワールは初回購入のお客さんを対象にしました）
5. 「うちのお客さんは〇〇しない」という前提を、データで確かめたことはありますか？（東京ソワールは、思い込みが外れたことから施策を組み直しました）
6. メール以外に、お客さんが必ず通る場所（ログイン後の画面、アプリ、店舗）を接点として使えていますか？（マネックス証券はポップアップ、アシックス商事はアプリを使いました）
7. 仕組みが完成する前に、今週試せる施策を1つ挙げられますか？（富士カトラリーは無料プランでメルマガを1本送るところから始めました）

MAツールの成功事例についてよくある質問

MAツールとメール配信システムの成功事例は、何が違いますか？

明確な線引きはありませんが、今回のMAの事例は「誰に、いつ、どの入口で届けるか」を、行動データをもとに組み立てているものが中心です。メール配信システムの事例は、配信そのものの改善（件名、頻度、到達）に焦点が当たることが多くなります。メールの改善から始めたい場合は「メール配信の成功事例」もあわせて読んでみてください。

中小企業でもMAツールの成功事例はありますか？

あります。富士カトラリーは兼任の営業3名で、無料プランから始めました。関東製作所は、未経験の担当者1人でマーケティングを立ち上げています。どちらも、最初から大きな仕組みをつくらず、メルマガ1本、記事とポップアップといった小さな施策から始めていました。

BtoBとBtoCで、MAの使い方はどう違いますか？

今回の事例では、BtoBは「問い合わせや商談をつくる」こと（Chatwork、関東製作所、ベネッセi-キャリアなど）、BtoCは「2回目の購入や継続をうながす」こと（テレビ東京ダイレクト、東京ソワール、アシックス商事）が主な目的でした。ただ、どちらも「相手を分け、合うタイミングで届ける」という考え方は共通しています。

事例の数字は、そのまま自社の目安にしてよいですか？

おすすめしません。今回の数字はすべて事例ページ・事例リリースに載っているもので、比較の基準や数字の定義が事例ごとに違います。テレビ東京ダイレクトの「最大170%増」は最大値、マネックス証券の「約1億円」は試算、ベネッセi-キャリアの「6倍以上のペース」は比較の基準が書かれていません。Chatworkやアシックス商事の数字には、コンサルティングを含む取り組み全体の効果が含まれます。数字は「どのくらい動き得るか」の参考にとどめ、打ち手の順番や考え方を持ち帰るのがよいでしょう。

プロに頼むなら｜MAツールを比べる

自社に合うMAツールを選ぶときは、ツールを同じ基準で比べるところから始めるのが近道です。Abinでは、MAツールの料金・機能・AI対応を比べた記事を公開しています。

• MAツールおすすめ12選｜料金・機能・AI対応で比較
• BtoB向けMAツールおすすめ12選｜スコアリング・SFA連携・ABMで比較
• BtoC向けMAツールおすすめ11選｜LINE・アプリ配信とEC・CDP連携、料金で比較

今回の事例に登場したツールの評判・口コミは、次の記事にまとめています。

• Adobe Marketo Engageの評判・口コミ（事例1 Chatwork）
• SATORIの評判・口コミ（事例2 関東製作所）
• BowNowの評判・口コミ（事例3 富士カトラリー）
• ferret MAの評判・口コミ（事例4 ベネッセi-キャリア）
• Brazeの評判・口コミ（事例5 マネックス証券）
• カスタマーリングスの評判・口コミ（事例6 テレビ東京ダイレクト）
• b→dashの評判・口コミ（事例7 東京ソワール）
• Reproの評判・口コミ（事例8 アシックス商事）

課題の型ごとに、近い記事もあります。

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調査方法と出典

確認日：2026年11月8日。

調べ方：Abinで評判記事を公開しているMAツールと、「MAツールおすすめ12選」「BtoB向けMAツールおすすめ12選」「BtoC向けMAツールおすすめ11選」の記事に掲載しているツールを中心に、ツール提供会社の公式の事例ページ・事例リリースを読みました。比較サイトや媒体のタイアップ記事の事例紹介は使っていません。

選び方：顧客名が公開されていて、成果の数字が載っている事例だけを候補にしました（匿名の事例は除外）。「CRMの成功事例8選」「SFAの成功事例7選」「メール配信の成功事例」で紹介した会社は除きました。17件の候補から、読者の悩みの型と、BtoB・BtoC、業種・規模がばらけるように8件を選び、1つのツールから1件としました。事例の並び順は悩みの型の順で、優劣を表すものではありません。

数字の扱い：成果の数字は、すべて事例ページ・事例リリースの表記です（顧客担当者の発言を含みます）。施策と成果の因果関係は各社の説明として紹介し、編集部では断定していません。「最大」「試算」「見込み」の数字や、定義・比較の基準があいまいな数字は、ページの表現のまま載せ、その旨を書き添えています。

仮説の扱い：「仮説」は、事例ページで担当者や支援会社が語っている内容だけです。語られていない部分は「編集部の読み解き」と明記しています。

引用：事例ページの文章の引用は、1事例につき1か所までにとどめ、それ以外は編集部の言葉で要約しています。

日付：事例ページに掲載日の記載がないものは「掲載日の記載なし（2026年11月確認）」とし、ページにある取材時期や情報の時点を書き添えています。

人物：役職はページの表記に合わせています。

出典（事例ページ）

• アドビ：Chatwork株式会社（掲載日の記載なし（2026年11月確認）。2022年10月現在の情報）
• SATORI：株式会社関東製作所（掲載日の記載なし（2026年11月確認）。2023年2月取材）
• BowNow：富士カトラリー株式会社（2025年8月4日公開、2025年9月19日更新）
• ferret：株式会社ベネッセi-キャリア（掲載日の記載なし（2026年11月確認））
• Braze：マネックス証券株式会社（掲載日の記載なし（2026年11月確認））
• カスタマーリングス：株式会社テレビ東京ダイレクト（掲載日の記載なし（2026年11月確認））
• データX（b→dash）：株式会社東京ソワール（2026年1月30日）
• Repro：アシックス商事株式会社（掲載日の記載なし（2026年11月確認）。2026年8月26日時点の情報）

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