DX研修おすすめ12選｜法人向けのDXリテラシー・DX人材育成を料金・実績で比較

DX研修は、「誰に何を身につけさせるか（全社員のDXリテラシーか、DXを進める推進人材か）」と「研修の後、実務のDXにつなげるところまで任せるか」で選ぶと失敗しにくくなります。Abin編集部は、法人向けにDX研修を提供する12社の公式情報を同じ基準で調べました。合計点の上位は、STANDARDとインソース（21点）、トレノケートとアイデミー（20点）です。経済産業省・IPAのデジタルスキル標準（DSS）への準拠・対応の明記と、社員のスキル診断（アセスメント）の両方を公式で確認できたのは、12社中9社でした。DX研修の料金をコースごとに公開していたのは、インソース、トレノケート、アイ・ラーニングの3社です。人材開発支援助成金の申請が可能だと公式に書いていたのは、アイデミーとSIGNATEでした。研修会社が自社を上位にした比較記事も多いため、この記事では点数の付け方と出典をすべて載せています。

生成AIの使い方を学ぶ研修を探している場合は、AI研修おすすめ12選｜法人向けの料金・実績・助成金で比較を見てください。この記事は、DXの考え方、デジタルリテラシー、DX推進人材の育成を扱います。生成AIの使い方だけの研修は、DX研修の範囲に数えていません。

この記事でわかること

• DX研修12社の研修の範囲・デジタルスキル標準への対応・料金・公式事例・助成金の案内（2026年10月29日〜11月4日に各社の公式サイトなどで確認）
• 編集部が使った5つの評価軸と点数
• デジタルスキル標準の考え方と、DX研修の進め方・費用・助成金・選び方の注意点

本記事は、掲載企業から報酬を受け取らずにAbin編集部が独自に調査・評価しています。有償の掲載がある場合は、該当する会社に「PR」と明記します。

DX研修おすすめ12選の比較表

点数は後で説明する5つの評価軸の合計（25点満点）です。料金の税の扱いは各社の表記に従っています。タイプは、各社の公式の説明をもとに編集部が分けました。会社名のリンクから評判記事を読めます。

同じ点数の会社は、「研修の範囲」→「実績」→「料金のわかりやすさ」の順に点が高い方を上にしています。21点の2社は研修の範囲が5点同士で、実績（5点対3点）でSTANDARDを1位にしました。20点の2社は研修の範囲も実績も4点同士で、料金（5点対2点）でトレノケートを上にしています。19点の2社は研修の範囲が4点同士で、実績（3点対2点）でSchooを上にしました。18点のキカガクとNECは、研修の範囲（5点）・実績（3点）・料金（3点）がすべて同じため、同率7位です。次の富士通ラーニングメディアは9位としています。

タイプの違いにも注意してください。インソースとトレノケートは、ビジネス研修やIT研修を幅広く扱う総合研修会社です。NEC、富士通ラーニングメディア、日立アカデミーは、IT企業のグループで培った育成ノウハウを持つ研修の提供元です。STANDARD、アイデミー、SIGNATE、キカガク、スキルアップAIは、AI・DX人材の育成が事業の中心です。Schooはオンライン学習のサービスです。

日立アカデミー（10点）とアイ・ラーニング（14点）は、今回公式で確認できたのがDX研修のページ1ページ分ほどでした。確認できなかった項目はすべて低い方の点にしています。低い点は「公式で確認できなかった」という意味で、研修の質が低いという意味ではありません。

DX研修とは？

DX研修は、デジタル技術とデータを使って業務やビジネスを変える（DX：デジタルトランスフォーメーション）ために、社員に必要な知識・スキル・考え方を学ばせる研修です。ITツールの操作だけでなく、「なぜDXが必要か」「自社の業務をどう変えるか」までを扱う点が特徴です。

DX研修の目的

DX研修の目的は、大きく2つに分かれます。

• 全社員の底上げ：全社員がDXを自分ごととして捉え、データやデジタル技術の基礎を共通の言葉で話せるようにする。日立アカデミーのDX研修のページは、「全従業員がDXを自分事として捉え」るための人財育成が求められている、と説明しています。
• DXを進める人材の育成：DXの企画、業務改革、データ活用、システムづくりを社内で進められる人材を育てる。NECは「DX人材育成は”組織・風土改革”と”教育・育成”のセットが基本」としています（自社の説明）。

リスキリングとの関係

DX研修は、社員がデジタル時代に必要なスキルを学び直す「リスキリング」の手段として案内されることが多くあります。たとえば、アイ・ラーニングはサービスメニューに「リスキリング」を置き、SIGNATEは東京都中小企業振興公社のリスキリング事業に講座を出しています。厚生労働省の人材開発支援助成金にも「事業展開等リスキリング支援コース」という名前のコースがあります（後の「DX研修で使える助成金」を参照）。

対象別の4つの種類

形式別の4つの種類

多くの会社は、これらを組み合わせています。たとえばNECの2023年のリリースは、知識の習得から、データ活用プロジェクトの実践（PBL）、実務でのOJT支援（2〜6か月）へ進む育成プログラムの例を示しています。

AI研修との違い

AI研修は、生成AI（ChatGPT、Copilotなど）の使い方や、AIを開発・活用する専門人材の育成が中心です。DX研修は、DXの考え方、デジタルリテラシー、業務改革を進める推進人材の育成が中心です。データ分析やAIの専門研修は両方に入りますが、この記事では生成AIの使い方だけの研修は数えていません。

同じ会社が両方を扱うことも多くあります。この記事の12社のうち、トレノケート、インソース、Schoo、STANDARD、SIGNATE、アイデミー、キカガク、スキルアップAIの8社は、AI研修のハブ記事にも載っています。生成AI研修を比べたい場合は、AI研修おすすめ12選｜法人向けの料金・実績・助成金で比較を見てください。

デジタルスキル標準とDX研修の進め方

DX研修の比較では、経済産業省とIPA（情報処理推進機構）が示す「デジタルスキル標準（DSS）」に沿っているかがよく話題になります。ここでは、研修会社の公式の資料に出てくる範囲で、名前と役割をまとめます。最新の版と定義は、IPAのデジタルスキル標準のページ（https://www.ipa.go.jp/jinzai/skill-standard/dss/ ）で確認してください。

2つの標準：DXリテラシー標準とDX推進スキル標準

アイ・ラーニングのDX研修のページは、全社員には「DXリテラシー標準」を、リーダー層（選抜者）には「DX推進スキル標準」をベースにした研修をすすめています。

ver.2.0への改訂と「データマネジメント」

2026年4月以降、DSS ver.2.0に合わせた対応を発表する研修会社が続きました。各社の発表に出てくる変更点は次のとおりです。

• キカガク（2026年4月20日）：ver.2.0に合わせ、ビジネスアーキテクト類型を3つのロール（ビジネスアーキテクト、プロダクトマネージャー、ビジネスアナリスト）に分け、スキル項目を17項目から28項目にしました。「データマネジメント類型」（データアーキテクト、データスチュワード、データエンジニア）を新しく設け、新規12講座を用意したとしています。
• STANDARD（2026年5月13日）：ver.2.0の公表を受けて、TalentQuestのアセスメントを新しいロール定義・スキル項目に基づく診断に更新しました。データマネジメント類型の育成支援も発表しています。
• アイデミー（2026年7月の資料）：ver.2.0の6つの人材像（ビジネスアーキテクト、データサイエンティスト、データマネジメント、サイバーセキュリティ、ソフトウェアエンジニア、デザイナー）に対応したカリキュラム例を載せています。

一方で、アイ・ラーニングのページは「デジタルスキル標準ver.1.0」を、NECのパートナー向けページは「ver.1.1（2023年8月）」への準拠を書いています。「DSS準拠」と書かれていても、どの版に沿っているかは会社やページで違います。見積もりの前に、版と対応している人材類型を確かめてください。

DX研修の進め方：診断→全社員→推進人材→実務

各社の公式の説明をもとにすると、DX研修は次の順番で組むと無理がありません。

1. スキルを診断する：まず社員のDXスキルを測り、今の水準と足りない分野を見える化します。インソース、トレノケート、Schoo、SIGNATE、キカガク、スキルアップAI、富士通ラーニングメディアなどが、DXのアセスメントを用意しています。
2. 全社員のDXリテラシーをそろえる：eラーニングなどで、全社員にDXの基礎を学ばせます。STANDARDのオムロンの事例は、国内の全社員約1万人を対象にしたDX教育です。
3. DX推進人材を選んで育てる：診断の結果も見ながら、ビジネスアーキテクトやデータ活用の人材を選んで、ワークショップや専門研修で育てます。
4. 実務で実践する：自社の業務や実データを題材に、企画書やPoC（試作・検証）までつなげます。STANDARDの大樹生命の事例では、立案した7施策のうち5施策で予算化を含む推進体制を確保しました（公式事例）。研修の後にもう一度診断すると、伸びを確かめられます。

Abin編集部の選び方（評価軸5つ）

12社すべてに同じ5つの物差しで点を付けました（各5点、合計25点）。根拠は、各社の公式サイト、自社のプレスリリース（PR TIMESとその転載を含む）、自社作成のPDF（カタログ・提案資料・会社紹介資料）、IR資料です。研修会社が自分で入力する掲載ページ（ASPIC、AIsmiley、イプロス）も自社の掲載として数えました。日本の人事部のサービス掲載、第三者の編集記事、報道は点数に入れていません。

同点は「研修の範囲」→「実績」→「料金のわかりやすさ」の順で比べ、全部同じなら同率にしました。

判定の細かいルールは次のとおりです。

• 事例・料金はDX研修のものだけ：AI研修・生成AI研修の事例と金額は数えていません（それらはAI研修のハブ記事の材料です）。Power Platformやデータ分析など、デジタル技術の研修は数えました。
• ④経営層・管理職向け：経営層・管理職を対象と明示したDXの研修がある場合に数えました。定型のメニューでなくても、公式の事例・リリースで経営層・管理職向けのDX研修を実施したと書かれていれば数えています（インソースのJR九州・三菱UFJ銀行、STANDARDの住友金属鉱山）。対象者の一つに管理職が並ぶだけの動画パッケージは数えていません。
• ⑤定着・伴走：PBL・実務プロジェクト支援、伴走（メンタリング・CS）、研修前後の効果測定のどれかがある場合に数えました。学習管理システム（LMS）や見放題だけ、育成計画の策定だけでは数えていません。
• DSS準拠：研修またはアセスメントについて、デジタルスキル標準に「準拠」「対応」「基づく」と公式に書かれている場合に数えました。「参考にした」だけの場合は数えていません。組織の推進状況だけを見る診断は、スキル診断に数えていません。
• 成果の数字：受講後の変化を示す数字（スコアの伸び、施策の予算化数、受講率、デジタル人材のレベルの獲得率など）に限りました。対象人数・受講人数・修了人数・開催回数・育成目標の人数は規模の数字で、成果には数えていません。
• 公的な認定：公的機関の資料か自社の公式情報で確認できたものに限りました。JDLA（日本ディープラーニング協会）の認定は業界団体のものなので数えていません。
• 迷った場合：判断が分かれる場合は、低い方の点にしました。各社の紹介に、どこで迷ったかを書いています。

点数は「公式に情報が出ているか」を多く見ています。料金を出していない会社や、オーダーメイド中心の会社は低く出ますが、研修の質が低いという意味ではありません。口コミの中身は点数に入れず、各社の評判記事にまとめています。

対象と研修の範囲が合うか

まず、誰に何を学ばせるかを決めます。研修の範囲で5点だったのは、STANDARD、インソース、キカガク、NECの4社です。全社員向けから経営層・管理職向け、研修後の定着・伴走まで、5つの区分すべてを公式で確認できました（インソースは管理職向けと研修前後のアセスメントで確認）。アイ・ラーニングは、全社員向けのDXリテラシーとビジネス変革（DX推進）のコースは確認できましたが、専門研修や伴走の中身は確認できませんでした。

デジタルスキル標準とスキル診断

DSSへの準拠・対応の明記とスキル診断の両方を公式で確認できたのは、STANDARD、インソース、アイデミー、Schoo、SIGNATE、キカガク、NEC、富士通ラーニングメディア、スキルアップAIの9社です。キカガク、富士通ラーニングメディア、スキルアップAIは「DSSに基づくアセスメント」での確認です。トレノケートは診断はありますが、DSSは「参考にした」体系の記載でした。アイ・ラーニングはDSS-L対応・DSS-P準拠の明記がありますが、「アセスメントツール」の中身は確認できませんでした。日立アカデミーのDXのページには、どちらの記載も見つかりませんでした。

公式事例の数字を見る

研修の後に何が変わったかを確かめます。DX研修の公式事例で成果の数字を確認できたのは、STANDARD（大樹生命、オムロン）、アイデミー（シスメックス）、トレノケート（東亜建設工業）の3社です。インソースやキカガクは顧客名つきの事例が多いものの、数字は対象人数でした。

料金と税区分を確かめる

DX研修のコースごとの価格を公開していたのは、インソース（税込）、トレノケート（税込）、アイ・ラーニング（税の表記は確認できず）の3社です。STANDARD、Schoo、富士通ラーニングメディアは、一部コースの価格かID単価を公開しています。見積もりでは、1人あたりか1IDあたりか、税込か税抜か、いつの価格かをそろえて比べましょう。

助成金と公的な認定

人材開発支援助成金の申請が可能だと公式に明記していたのは、アイデミーとSIGNATEです。トレノケートはカタログで試算例を、Schooは自社コラムで対象になる可能性を、インソースは助成金の無料セミナーを案内しています。アイデミーとSIGNATEの案内にも、支給を約束するものではないと注記があります（後の「DX研修で使える助成金」を参照）。

おすすめのDX研修会社12選

1位 STANDARD（TalentQuest）｜DSSに基づく診断と3か月の企画書づくり、全社員教育で受講率99%

特徴

• 全社員向けのDX教育プラットフォーム「TalentQuest」：1講座10〜20分の学習と、実務課題の「クエスト」を組み合わせた設計です。ASPICの掲載では、1回10分ほどのマイクロラーニングで「全72項目を網羅した独自講座」とし、アセスメントの結果から学習の道筋をすすめるとしています（2026年2月12日更新、自社掲載）。アセスメントは「この課題にどう対応するか」を問うアクション形式の設問で、スキルと学習意欲を測ります。知識テストや心理テストではないとしています。
• 3か月でDX企画書をつくるワークショップ：オンラインワークショップは「講義動画＋AIチャット＋STANDARD講師の添削」で、3か月でDX企画書を作るまで伴走します。AIチャットは、同社コンサルタントのDX推進・課題解決の手法を学習した16個の専門AIで構成するとしています（自社発表）。
• DX人材戦略からの伴走：伴走型DXコンサルティングで、DX人材戦略の設計にDSS ver.2.0を落とし込む支援をします。データマネジメント類型（データスチュワード、データアーキテクト、データエンジニア）の育成支援も2026年5月に発表しました。

公式は「ヒト起点のデジタル変革」を掲げ、人材育成を軸にDXの内製化まで一気通貫で支援するとしています。支援社数は、公式トップで「東証プライム上場企業様を中心に1,000社以上」としています（自社発表）。（STANDARD、TalentQuest、ASPIC、2026年5月13日のリリース）

DX研修のコース例

• TalentQuest（eラーニング＋クエスト＋アセスメント）
• オンラインワークショップ（3か月でDX企画書の創出まで）
• 公開講座「データ分析力強化研修〜データ分析の要所：『設計』と『切り口』を生成AIで紐解く〜」（オンライン、2026年12月17日・21日）
• 公開講座「データマネジメント基礎講座〜AI時代のデータ品質管理の要諦と実践〜」（2026年11月19日）
• 伴走型DXコンサルティング

料金

DXリテラシーやDX推進人材の研修の料金は、公式では確認できませんでした。助成金の記載も見つかりませんでした。（公開講座）

事例

• 大樹生命：全6日間の伴走型ワークショップとフォロー研修を3年続けています。eラーニングの後にアセスメントスコアが平均2点上がり、立案した7施策のうち5施策で予算化を含む推進体制を確保しました（公式事例）。（リリース）
• オムロン：国内の全社員約1万人を対象にしたDX教育で、部門と連携して受講率99%になりました（公式事例）。（リリース）
• 住友金属鉱山：約2年間の伴走で、DX人材像とスキルの定義、eラーニング（6コース・計79講座）、認定制度をつくりました。経営層向けのセミナーや、DX推進リーダー・DXエンジニア向けの実践ワークショップも企画・実施しています（公式事例、2026年1月22日。成果の数字の記載なし）。（リリース）
• JFEスチール：データサイエンティストなど3職種×4ステージの育成体系を共同で設計し、2027年度末に1,200人を育成する目標です（公式事例、目標の数字）。

注意点：支援社数は、公式トップでは1,000社以上、2026年4月のリリースでは1,500社以上と違います。DSS ver.2.0に対応したラーニング講座は、2026年5月の発表時点で「近日提供予定」でした。経営層向けの研修は定型のメニュー名がなく、住友金属鉱山の事例で確認したものです。「TalentQuest」には米国に同名の企業があり、海外の口コミサイトの評価は別会社のものです。代表者と所在地は年によって変わってきたため（2022年は千代田区、2023年は中央区、2026年は港区）、古い掲載に注意が必要です。

向いている会社：大企業で、全社員のDX教育から推進人材の育成までを一つの仕組みで進めたい会社。研修を、DX企画書や予算化できる施策づくりまでつなげたい会社。受講率や診断スコアで効果を確かめたい会社。

生成AIの研修（生成AIクエストなど）は、AI研修おすすめ12選で紹介しています。STANDARDの評判はSTANDARDの評判記事で詳しくまとめています。

2位 インソース（DX研修・DXリテラシーアセスメント）｜DX研修の価格を税込で公開、管理職・推進担当まで1名から

特徴

• DXリテラシー標準シリーズとアセスメント：全社員向けに「DXリテラシー標準シリーズ」とDX向けeラーニングを用意しています。DXリテラシーアセスメントは、DXリテラシー標準に準拠した10区分・全50問・約40分の試験です。他社比較や組織・階層別のレポートを出し、結果に応じてeラーニングをすすめます。4名までトライアルできます（提案資料、2025年10月末時点）。
• DX推進担当向けの「DX推進者シリーズ」：課題設定力研修、仮説構築力向上研修、業務フロー最適化研修、DX企画力研修の4研修です。対象はDX推進担当者・リーダーです（2024年12月23日のリリース）。1日の「DX理解・推進研修プログラム」もあり、公開講座と講師派遣で受けられます。
• 形式を選べる：公開講座（対面・オンライン、1名から）、講師派遣（カスタマイズ）、eラーニング（買い切り・見放題・レンタル）から選べます。データ分析では、Python機械学習、データサイエンス、Power Platformの研修があります。

公式は、公開講座の年間受講者159,328名のうちDX関連が21,597名（2024年10月〜2025年9月）としています（自社発表）。2026年2月の1か月では、公開講座のDX関連の受講者が2,456人でした（IR資料、自社発表）。（生成AI・DX人材育成の提案資料、DX推進者シリーズのリリース）

DX研修のコース例

• DXリテラシー標準シリーズ、DX向けeラーニング
• DXリテラシーアセスメント
• DX理解・推進研修プログラム（1日）、DX推進者養成シリーズ
• DX推進者シリーズ（課題設定力研修、仮説構築力向上研修、業務フロー最適化研修、DX企画力研修）
• Python機械学習・データサイエンス・Power Platformの研修

料金

DXリテラシーアセスメントは、2024年4月のリリースでは「年間利用料550,000円＋1名1回2,200円（税込）」でした。料金の体系が変わったのか、別のプランなのかは確認できませんでした。動画のレンタルは、同じ資料の別のページに「レンタル視聴1,870円/名〜」ともあります。（提案資料、九州大学のリリース）

事例

• 三菱UFJ銀行：本部の管理職約2,200名のDX推進人材育成（提案資料）。2026年も続け、自分の業務をテーマにDXプロジェクトを企画・推進する「BASE研修」を約1,400名が受けます（2025年11月〜2026年9月、公式リリース）。（リリース）
• JR九州：マネジメント層約400名に、DXの基礎と現場でDXを主導する手法を、eラーニングと集合研修で学ぶ研修を実施しました（2024年7月〜2025年2月）。研修の前後にアセスメントを行い、ビジネスデータ分析研修もあります（公式リリース）。（リリース）
• 九州大学：教員を除く全職員約1,200名にDXリテラシーアセスメントを実施しました（公式資料）。
• そのほか、レゾナック（全グローバル従業員約26,000名にeラーニング）、富士急行（全グループ従業員約700名・DX推進人財約300名）、清水建設（DXコア人財約120名）などが提案資料に載っています。

どの事例も数字は対象人数で、アセスメントの伸びや施策の数といった成果の数字は確認できませんでした。

受講者・発注者の声：DX研修に限った声は見つかりませんでした。オリコン顧客満足度の新卒社員向け公開講座の声では、講座の種類が多く選びやすい、価格が手頃という評価がある一方、進行が速すぎるという声もあります（DX研修の声ではありません）。

注意点：公式サイトのDX研修のページ（HTML）は今回開けず、提案資料とIR資料のPDF（2024〜2026年）で確認しました。現行の価格は公式サイトで確かめてください。生成AI研修とDX研修が同じ提案資料に載っているため、この記事ではDX研修の事例だけを使っています。経営層向けのDX戦略研修は見つかりませんでした。研修の後に実務プロジェクトを伴走するメニューも見つかりませんでした。

向いている会社：DX推進担当者や管理職を、1名から公開講座に出したい会社。価格を見てから決めたい会社。全社員のアセスメントから始めて、結果に合わせてeラーニングを配りたい会社。

生成AIの研修は、AI研修おすすめ12選で紹介しています。インソースの評判はインソースの評判記事で詳しくまとめています。

3位 トレノケート（DX研修・DXファーストステップ）｜DXの入門からクラウド・Power Platformまで、税込価格をコースごとに公開

特徴

• 全社員向けのDX入門：「【PDU対象】DXファーストステップ〜変革のためのポイントとテクノロジーを押さえ、DXの『はじめの一歩』を探る〜」（4.5時間）があります。ほかに、ビジネスパーソンのためのデータリテラシー入門、クラウド入門（各1日）、情報セキュリティ10大脅威の攻撃手法と対策（1日）などです。2023春夏カタログでは、DXリテラシー標準を参考に、Why・What・How・マインド/スタンスの4要素で研修の体系を整理しています。
• DX企画とデザイン思考：DXビジネス企画立案コース（1日）、デザイン思考入門（2日）、アジャイル・プロジェクトマネジメント概要（2日）、VUCA時代に描くビジネスストーリー〜ワークショップ〜（1日）、プロジェクト企画者のためのビジネスアナリシス（1日）、速習 DX実現の基盤「BPM」入門があります。
• クラウドとデータの専門研修：AWS、Azure、Google Cloudのクラウド研修、データサイエンス、Power Platformを扱います。研修の支援として、伴走型メンタリングサービス、研修事務局サービス、学習管理の「Trainocate Learning Station」もあります。

形式は、公開コース（集合・Liveオンライン）、一社向けのカスタマイズ研修、eラーニングです。公式は年間取引企業約1,400社、年間受講者約8.0万人としています（2026春夏カタログ、自社発表。DX研修以外を含む全研修の数字）。（研修カタログ（2023春夏）、研修カタログ（2026春夏）、AI研修のページ）

DX研修のコース例

• DXファーストステップ（4.5時間）
• ビジネスパーソンのためのデータリテラシー入門（1日）
• DXビジネス企画立案コース（1日）
• デザイン思考入門（2日）、プロジェクト企画者のためのビジネスアナリシス（1日）
• DXリテラシーアセスメント

料金

DXリテラシーアセスメントは10名/3か月で22,000円です（2024秋冬カタログ。税の表記は確認できず）。一社向け研修は個別見積もりです。2026春夏カタログには、人材開発支援助成金（事業展開等リスキリング支援コース、人材育成支援コース）の試算例があります。（研修カタログ（2024秋冬））

事例

• 東亜建設工業：24名がMicrosoft 365・Power Platform研修を受け、受講後に約半数がアプリ作成を試しました。作られたアプリの例として、ソフトウェアライセンスの管理（約600人分のID管理）、健康診断の予約・集計（約400人分）が挙がっています（公式事例）。
• サッポロホールディングス：2022年にグループ全社でDX推進を宣言し、全社員をDX・IT人財として育てています。全社員向けの基礎研修（ITスキル基礎4日、DX推進手法の基礎1日ほか）と、選抜者向けのITテクニカルプランナー育成研修があります。一社向け16コース・計52回の研修と研修事務局サービスを使いました（公式事例、成果の数字の記載なし）。
• そのほか、第一三共（2024年に年間600名超を対象とするDX人材育成研修を企画）、日本調剤（次世代リーダー11名の「DX推進マインド・シフトトレーニング」）、H2Oリテイリング（2021年に全17コース・29日間）の事例があります（いずれも公式事例、規模の数字）。

受講者・発注者の声：DX研修に限った声は見つかりませんでした。オリコン顧客満足度の「企業研修 若手・一般社員向け公開講座」の声では、人数がちょうどよくグループワークに全員で取り組める、講師が質問にしっかり答えるという評価がある一方、ハンズオンが簡単すぎるという声もあります（公開講座全般の声）。

注意点：今回確認できたDX系のコースの価格は、2023年のカタログのものが中心です。DXファーストステップは、2021年の60,500円から2023年の66,000円に変わっています。最新の価格と時間は、最新のカタログで確かめてください。DSSへの「準拠」の明記は見つかりませんでした。IT技術研修が中心の会社で、DX研修は短時間の入門講座と、デザイン思考・ビジネスアナリシスなどの組み合わせです。公開コースは最少催行人数に届かないと中止になることがあります。AIリテラシー入門などはAI研修と重なります。

向いている会社：DXの入門から、クラウドやPower Platformの実務スキルまで、一社でそろえたい会社。価格を見て、1名から公開コースに出したい会社。研修事務局の運営も任せたい会社。

生成AIやAI開発の研修は、AI研修おすすめ12選で紹介しています。トレノケートの評判はトレノケートの評判記事で詳しくまとめています。

4位 アイデミー（Aidemy Business）｜DSS準拠のコースを人数無制限のライセンスで、助成金の申請も案内

特徴

• 全社員向けと専門人材向けの2階建てライセンス：ベースライセンスは全社員に配れ、発行数に上限がありません（2025年9月の資料）。ベースライセンスには、経産省のDXリテラシー標準に対応したコースがあります。「DXリテラシー：Why〜DXの求められる背景〜」（1時間）、「マインド・スタンス」（1時間）、「What（データ）」（1時間）、「What（デジタル技術）」（1.5時間）、「How（留意点）」（1時間）、「How〜データ・デジタル技術の活用事例と利用方法〜」（1時間）の計6.5時間です。専門人材には、1人単位で追加するプロフェッショナルライセンスがあります。
• DX推進人材のカリキュラム：「事例で学ぶ！DX事業立案」（3.5時間）、「事例で学ぶ！デジタル業務改善 2025年度版」（1.5時間）があります。DSS ver.2.0の6つの人材像（ビジネスアーキテクト、データサイエンティスト、データマネジメント、サイバーセキュリティ、ソフトウェアエンジニア、デザイナー）に対応したカリキュラム例も載せています。実践型研修「Aidemy Practice」もあります。
• 中間観測とPoCまでの支援：習熟度テストや受講データの分析で中間観測し、ライセンスの運用を提案します。年間500万円以上の契約の企業には、専任担当が定例で支援します。DX/GX研修から、テーマ選定、PoC、開発、運用までをつなげて支援するとしています。

公式は、AI/DXの学習コースを250種以上としています。ユーザー数は「40万人超」（2026年7月の資料、サービス全体の数字、自社発表）です。（Aidemy Business、サービス紹介資料（2026年7月））

DX研修のコース例

• DXリテラシー：Why／マインド・スタンス／What（データ）／What（デジタル技術）／How（留意点）／How（活用事例と利用方法）
• 事例で学ぶ！DX事業立案、事例で学ぶ！デジタル業務改善 2025年度版
• プロフェッショナルライセンスのデータサイエンス、データマネジメント、サイバーセキュリティのコース
• DX推進力の可視化アセスメント

料金：公式サイトと2026年7月の資料に金額はありません。ベースライセンス（プランの基本料金）と、プロフェッショナルライセンス（1人あたり追加）という区分だけが書かれています。公式サイトには「無料で試してみる」の導線があります。公式サイトには「厚生労働省の『人材開発支援助成金』の申請が可能」とあり、支給を約束するものではないと注記しています。

事例

• シスメックス：全社員約3,000名に学習の機会を設け、全社員の約20%がデジタル人材像のいずれかのレベルを獲得しました（2024年度末、公式資料の事例）。（サービス紹介資料（2025年9月））
• キヤノン：全社員約2万5千名を対象にしたDXリテラシー研修で、2023年度は4,000名が受講する予定でした（公式資料、成果の数字なし）。
• ニチレイ（グループ全社員対象のデジタル人材育成研修）、マツダ（全社員対象の段階型DX人材育成）も資料に載っています（人数・成果の数字なし）。

公式サイトには栗田工業、北電情報システムサービスの担当者インタビューもありますが、成果の数字は確認できませんでした。

受講者・発注者の声：DX研修に限った声は見つかりませんでした。ITreviewのAidemy Business全体のレビューでは、1回5分前後の講義で隙間時間に見やすいという声と、講師の言葉遣いが聞き取りにくいという声があります。

注意点：2026年7月の資料の会社概要の欄は「アクセンチュア株式会社」になっていて、アイデミーの社名が出てきません。契約する会社の名前は、公式で確かめてください。料金は非公開です。ユーザー数は2025年9月の資料で35万人超、2026年7月の資料で40万人超と時点で違います。Reスキル講座に認定されているのはE資格対策講座（AIの講座）で、DX研修そのものの認定ではありません。個人向けの「Aidemy Premium」と、法人向けの「Aidemy Business」は別のサービスです。

向いている会社：全社員にDXリテラシーの研修を配り、専門人材だけに上位のコースを足したい会社。DSSの人材像に沿って育成計画を作りたい会社。人材開発支援助成金の活用も考えたい会社。

生成AIの研修は、AI研修おすすめ12選で紹介しています。アイデミーの評判はアイデミーの評判記事で詳しくまとめています。

5位 Schoo（Schoo for Business）｜1ID 1,650円でDXの動画が見放題、DSS準拠の設問を含むDXスキル診断は追加料金なし

特徴

• DXの動画パッケージ：「DX（デジタルトランスフォーメーション）研修パッケージ」は、全職種向けの60分×9コマ（9時間）です。中身は「あなたの会社がデジタル変革するために必要なこと」（1回）、「イノベーションを生み出す『デザイン思考』の教科書」（5回）、「Deep Techが創る未来」（3回）です（2020年9月公開、2024年12月更新、受講者評価3.7/5）。2026年5月11日には、管理職・DX担当者・中堅社員向けの「DX推進研修パッケージ」（162分）を公開しました。
• レベル0〜7の体系：DXテーマページには、DX基本概論（レベル0）、ITリテラシー（レベル1）、問題発見力・課題設定力（レベル2）、解決策探索・立案スキル（レベル3）、要件定義スキル（レベル4）、プロジェクト運用（レベル5）、PMスキル（レベル6）、事業戦略（レベル7）のパッケージが並びます。Power Platform、Power BI、データサイエンティスト、AI・IoT・ブロックチェーンのパッケージもあります。
• DXスキル診断：DSSに準拠した「DX基礎」と、Schoo独自の「DX実践」を合わせた全100問です（2023年12月の発表）。DSSでDX推進人材に必要とされる18項目を見える化し、半年ごとの定期診断で効果を測れます。結果は自社内・従業員規模・業種と比べられ、9,000本の授業から自動で動画をすすめます。契約企業は追加料金なしで使えます。

一年分の研修プランの作成を、追加料金なしで支援するとしています（自社発表）。DXテーマページには、学習動画8,500本以上、導入実績約600社、20万人とあります（自社表示）。（DX研修パッケージ、DX推進研修パッケージ、DXテーマページ、DXスキル診断）

DX研修のコース例

• DX研修パッケージ（全職種、9時間）
• DX推進研修パッケージ（管理職・DX担当者・中堅社員、162分）
• DX基本概論研修パッケージ（レベル0）〜事業戦略（レベル7）
• DX実践教育Power Platform研修パッケージ、Power BI研修、データサイエンティスト研修
• DXスキル診断

料金

日本の人事部の掲載は「月額1,650円/ID（税抜）」、BOXILなどの第三者の掲載には初期費用110,000円があります。ASPICの掲載は「月額1,500円/ID」ですが、更新日がなく古い価格の可能性があります。料金表は公式サイトからダウンロードする形です。

事例

• コニカミノルタジャパン：DXスキル診断を全社で実施し、全社員のDXリテラシーを把握して、全社のDX意識の底上げに使いました（公式事例、数字なし）。

DX研修のページにはKDDI、サントリーホールディングス、丸井グループの名前が並びますが、Schoo全体の活用事例で、DX研修の事例ではありません。

受講者・発注者の声：ITreviewのSchoo for Business全体のレビューでは、業界の専門家が講師で生放送に臨場感があるという評価がある一方、DX系の内容が浅め、前置きや著書の宣伝が長いという声や、理解度テストがなく受け身になりやすいという声もあります。

注意点：DSS準拠の記載はDXテーマページの注記で、DX研修パッケージのページには書かれていません。DX研修パッケージは2020年公開で、中身はデザイン思考とDeep Techの動画が中心です。DXリテラシー標準の項目に沿った構成かは確認できませんでした。導入社数は、トップの「4500社突破」、DX研修パッケージのページの「4,000社以上」「約600社様超」と、ページで違います。動画の研修で、ワークショップ・PBL・伴走は見当たりませんでした。

向いている会社：20ID以上で、全社員にDXの基礎を低い単価で広げたい会社。DXスキル診断を定期的に行い、社員ごとに学ぶ動画をすすめたい会社。DX以外のビジネススキルも、同じ定額で学ばせたい会社。

生成AIの研修パッケージは、AI研修おすすめ12選で紹介しています。Schooの評判はSchooの評判記事で詳しくまとめています。

6位 SIGNATE（SIGNATE Cloud）｜3層の階層別プログラムと経産省のスキル標準に準拠したアセスメント、マナビDXクエストに7年連続で参画

特徴

• 3層の階層別プログラム：第1層「DXリテラシー」、第2層「AI・データ活用」、第3層「ビジネスアーキテクト育成」「データサイエンティスト育成」に分かれます。2023年4月には「DXリテラシー標準入門コース」「DXリテラシー標準準拠コース」「DX推進スキル標準（ビジネス職）準拠コース」「DX推進スキル標準（データサイエンティスト職）準拠コース」を始めました（自社リリース）。
• スキル標準に準拠したアセスメントと認定：経産省のスキル標準に準拠したアセスメントと、スキル別の認定プログラムがあります。研修の前後にスキルを測り、研修の成果を評価できるとしています。10日間の無料トライアルでは、データ活用スキル計測テストの受検や講座の受講ができます。
• ハンズオン研修と管理者の支援：ハンズオン研修では、課題整理・仮説、データ収集、前処理、分析・評価、施策提案と進み、分析計画書と分析報告書を作ります。補修研修（集合型）、学習相談会、個別Q&A（チャット）、管理者向けのCSサポート（定期的な学習状況の報告）もあります。

公式は「累計1,200社、220,000人以上」としています（自社発表）。ISMS（ISO/IEC 27001）を取得しています。マナビDXクエスト（経産省）、ひろしまQuest（広島県）、やまぐちAIQuestなど、公的なプロジェクトにも関わっています。（SIGNATE Cloud、2023年4月のリリース、マナビDXクエストのリリース）

DX研修のコース例

• 第1層 DXリテラシー（DXリテラシー標準入門コース、DXリテラシー標準準拠コース）
• 第3層 ビジネスアーキテクト育成プログラム（DX推進スキル標準〔ビジネス職〕準拠）
• 第2層 AI・データ活用、第3層 データサイエンティスト育成
• データ活用スキル計測テスト、ハンズオン研修

料金

日本の人事部の掲載には「120万円〜（人数・期間・内容で変動）」とありますが、更新日がなく、公式では確認できませんでした。（東京都の事業のリリース）

事例：DX研修（DXリテラシー、ビジネスアーキテクト）の顧客名と数字のある公式事例は確認できませんでした。公式の日本森林技術協会の事例は生成AI研修のものなので、AI研修のハブ記事で紹介しています。マナビDXクエストでは、2025年度に1,300名以上が受講し、SIGNATEが教材開発・実施支援で関わった対象は延べ9,000名超（全体の80%以上）としています（公的事業の数字）。

受講者・発注者の声：法人研修の第三者のレビューは見つかりませんでした。

注意点：導入社数は掲載ページで100社から1,200社までばらつきがあります。この記事では公式トップの表記を使っています。マナビDXクエストでの立場は、リリースでは「教材開発およびプログラム推進」への参画で、「受託」の語はありません。助成金の案内は令和5年6月26日時点の資料に基づくと注記されています。個人参加のAIコンペ・学習サイト「signate.jp」と、法人向けの「SIGNATE Cloud」は別です。

向いている会社：全社員のDXリテラシーから、ビジネスアーキテクトやデータサイエンティストの育成まで、階層別に組みたい会社。研修の前後でスキルを測りたい会社。助成金や公的事業を使って始めたい会社。

生成AIの研修は、AI研修おすすめ12選で紹介しています。SIGNATEの評判はSIGNATEの評判記事で詳しくまとめています。

7位（同率） キカガク（法人向けDX研修）｜経営層のDXビジョンからPBLまで、DSSに基づく2種のアセスメント

特徴

• DSSに基づく2種のアセスメント：2023年8月に「デジタルスキル標準アセスメント」を発表しました。全社員向けの「DXリテラシーアセスメント」はDXリテラシー標準に基づく6区分・23項目、DX推進人材向けの「DX推進スキルアセスメント」はDX推進スキル標準に基づく5区分・12項目で、5つの人材類型ごとにレベルを判定します。全60問で、1年に3回受けられます。DXリテラシーアセスメントは約300社が導入したとしています（2025年1月時点、自社発表）。
• DSS ver.2.0に合わせた講座：2026年4月20日に、ver.2.0に「完全対応」したと発表しました（自社表現）。ビジネスアーキテクト類型を3つのロールに分けてスキル項目を17項目から28項目にし、デザイナー類型も3つのロール（サービスデザイナー、UX/UIデザイナー、コミュニケーションデザイナー）にしました。「データマネジメント類型」を新しく設け、「データマネジメントの世界」「メタデータ・カタログ設計ワークショップ」「データ品質管理実践」「データガバナンス実践ワークショップ」などの新規12講座を用意したとしています。ver.2.0に基づく「6人材類型 アセスメント」は、発表の時点で近日リリース予定でした。
• 経営層から現場まで階層別に設計：経営層には全社DXビジョンの策定、部門長には部門のDX戦略と人材定義のトレーニングがあります。企業の実データを使う課題解決型の研修（PBL）、人材の定義、講師の内製化支援もあります。法人向け研修のページでは、育成担当者の”右腕”として伴走し、DX人材の定義と育成計画の策定を支援するとしています。

公式は、導入企業数1,000社以上、受講生200,000名以上としています（自社発表）。学習基盤は「DX-Navi」に刷新したと2026年3月下旬とみられるリリースの題名にありますが、本文は確認できませんでした。（法人向け研修、アセスメントのリリース、ver.2.0対応のリリース、会社紹介資料）

DX研修のコース例

• DXの基礎知識のeラーニング、DXリテラシーアセスメント
• DX推進スキル標準の人材類型別のカスタマイズ研修、DX推進スキルアセスメント
• データマネジメント類型の講座（データ品質管理実践、データガバナンス実践ワークショップなど）
• 経営層の全社DXビジョン策定トレーニング、部門長の部門DX戦略・人材定義トレーニング
• 実データを使う課題解決型研修（PBL）

料金：法人研修の現行の価格は、公式サイトで確認できませんでした（資料請求）。2023年のリリースには、デジタルスキル標準アセスメントの特別価格（2023年12月26日まで）が出ています。2種セットで、契約1,001名以上は1人2,000円、1,000名以下は1人3,000円です。例として、DXリテラシーアセスメント500名分は通常200万円→特別価格100万円としています（税の表記なし）。比較メディアのAI経営総合研究所は「基礎研修20万円〜、DX戦略研修100万円〜」と掲載していますが（2026年10月28日更新）、公式の該当ページは確認できませんでした。このメディアは同業のSHIFT AIが運営しています。助成金の記載も見つかりませんでした。

事例

• サッポロホールディングス：関連会社や外食店舗のスタッフを含む6,000人のDX・ITリテラシーの向上を支援しました（公式資料）。
• 住友ゴム工業：全社教育で3,500名にリテラシーの定着を始めました（公式資料）。法人向け研修のページの課題別の事例にも載っています。
• 住友重機械工業：技術本部の専門人材研修から全社のDX研修に広げ、対象者は年20名→100名→150名→160名と増えました（2019〜2022年、公式資料）。

アセスメントの伸びや業務の成果など、成果の数字がある事例は確認できませんでした。「受講生の70%以上が学んだスキルを実務で活用」は、事例ではない自社発表です。

受講者・発注者の声：法人研修の発注者の第三者のレビューは見つかりませんでした（ITreviewはレビュー1件で本文非表示）。

注意点：受講者数は、公式サイトでは「200,000名以上」、2026年7月のリリースでは「30万名超」と違います。アセスメントの価格は2023年のキャンペーンのときのもので、今の価格は確認できませんでした。ver.2.0対応の一部は、2026年4月時点で「近日リリース予定」でした。個人向けの長期コース（教育訓練給付金の対象）と法人研修は別です。

向いている会社：経営層のDXビジョンから、推進人材、全社員まで、階層別の育成計画をつくりたい会社。DSSの人材類型ごとにスキルを診断して育てたい会社。実データを使ったPBLに取り組みたい会社。

生成AIの研修（ChatGPT／Azure OpenAI、Gemini Enterpriseのコースなど）は、AI研修おすすめ12選で紹介しています。キカガクの評判はキカガクの評判記事で詳しくまとめています。

7位（同率） NEC（BluStellar Academy for DX）｜5つのプログラム（リテラシー教育はDSS-L、推進人材育成はDSS-Pに準拠）、自社の育成ノウハウで大企業の全社DXを支援

特徴

• 5つのプログラムとDSS準拠：サービス名は現在「BluStellar Academy for DX」（旧 NECアカデミー for DX）です。メニューは、DXリテラシー教育（全ビジネスパーソン向け、DSS-L準拠）、DXマネジメント教育（幹部・組織長などマネージャー層）、DX推進人材育成（DSS-P準拠）、DX専門人材（AI、クラウド、サイバーセキュリティなど）などです。公式は「AI、セキュリティ、クラウド、デザイン思考で培った育成ノウハウを集結」し、DX人材育成をワンストップで提供するとしています。
• 知識→PBL→OJTの育成プログラム：2023年2月1日に、DSSの5類型（ビジネスアーキテクト、デザイナー、データサイエンティスト、ソフトウェアエンジニア、サイバーセキュリティ）に対応した育成プログラムを始めました。データビジネスストラテジストの例では、知識の習得（必須4日＋推奨2日）→データ活用プロジェクトの実践PBL（3〜5日）→OJT支援（2〜6か月）で、期間は3〜6か月です。期間・人数・到達レベルを聞き、会社ごとにカリキュラムを提案する方式です。
• 人材戦略からの伴走：人材像の定義、育成プログラムの設計、運用計画の作成などの人材戦略の策定も支援します。2026年4月22日には、「人材戦略伴走型サービス」へ段階的に全面リニューアルすると発表しました。目的・計画・育成・評価の4つの段階でAIエージェントを使い、2026年5月から新しいサービスを順に提供するとしています。

NECは社内のDX人材育成を2013年から、人材育成サービスの提供を2019年から行っているとしています（自社発表）。組織向けには、無料の「DX/AI変革推進の簡易診断」や、調査レポート「大手企業のDX/AI人材育成 先進企業ベンチマーク調査2026」があります。販売特約店などパートナー経由でも研修を提供しています。（BluStellar Academy for DX、DX人材育成、2023年2月1日のリリース、2026年4月22日のリリース）

DX研修のコース例

• DXリテラシー教育（DSS-L準拠）。パートナー経由の一覧には「すべてのビジネスパーソンのためのDXリテラシー」「DXマインド・スタンス」「紙とえんぴつで始めるデータサイエンス入門」
• DXマネジメント教育、DXリーダー育成
• DX推進人材育成（DSS-P準拠）。「DX推進人材向けデータ活用プロジェクト実践（PBL）」など
• DX専門人材育成（AI、クラウド、サイバーセキュリティ）

料金

どれもリリースに出た金額で、時点ごとに対象が違います。DXリテラシー教育などのコースごとの1人あたり価格は、公式では確認できませんでした。現在の価格は公式に問い合わせてください。

事例

• サービスページには、神奈川大学、三菱電機、東洋鋼鈑、J-POWER（電源開発）、四国電力送配電、明治ホールディングス、ダイキン工業、ENEOS、NECライベックス、ノーリツ、セブン銀行、三井化学、三井ハイテック、大和ハウス工業、大和証券の事例が並びます。ダイキン工業の事例の題名には、「育成したデジタル人材が活躍し始めた」「アセスメントでデジタル人材のさらなる活躍を支援」という言葉が入っています。ページ本文には成果の数字がなく、各事例のページは確認できませんでした。
• NXグループ：NECアカデミー for DXのノウハウで、独自のDX専門人財育成プログラムをつくりました。2024年8月時点で40人が修了し、2028年度末までに400人を育てる目標です。リテラシー教育は国内外の従業員58,000人が対象です（NECの公式リリース。修了人数と目標の数字）。（リリース）

2022年の三井化学のリリースにある約10,000人の受講は、三井化学の育成全体の数字です。NECアカデミー for DXは、そのうちのレベル2で一部を使う「予定」とされていました。

受講者・発注者の声：見つかりませんでした（ITreview・BOXILなどのレビューも見つかりませんでした）。

注意点：2026年5月から段階的にリニューアルしているため、プログラムの体系や名前が変わる可能性があります。料金は数百万〜1,000万円単位のプログラム型で、税の表記も時点でそろっていません。公式の「5,000人」「1万人」はNECグループ社内のデジタル人材の育成数で、顧客の受講者数ではありません。中堅・中小企業向けの少額・少人数の公開講座は見つかりませんでした。DSS準拠の明記は、DXリテラシー教育とDX推進人材育成にあり、DXマネジメント教育などには見つかりませんでした。

向いている会社：大企業で、経営幹部から全社員まで、組織・風土改革とあわせてDX人材を育てたい会社。DSSの人材類型に沿って、PBLとOJTまで含めた育成プログラムを組みたい会社。人材戦略の策定から相談したい会社。

NECの評判はNEC（BluStellar Academy for DX）の評判記事で詳しくまとめています。

9位 富士通ラーニングメディア（Knowledge Wing）｜ビジネスアーキテクト育成とDSSアセスメント、IT研修の幅が広い

特徴

• ビジネスアーキテクトの育成コース：2026年4月6日から、「DX推進人材（ビジネスアーキテクト）育成」に関わる新しい3コースを始めました。ビジネスデザインワークショップ、DX推進のための業務変革ワークショップ、DX実現に向けた戦略策定ワークショップで、各2日、集合かライブ（オンライン）で受けます。レベル3（Lv3）は実際のプロジェクトを対象にした個別開催の研修で、伴走支援型のプログラムがあります。
• DSSアセスメント「SkillCompass」：人材力診断サービス「SkillCompass」に、2025年10月1日から「SkillCompass（DSSアセスメント）」を加えました。DXリテラシー標準（全ビジネスパーソン）とDX推進スキル標準（DX推進人材）に基づき、自己評価とテストで診断します。個人の診断レポートと、管理者向けの「DXアセスメント組織レポート」が出ます。DSS-P版は、ロールを選んで推奨研修をすすめる機能があります。
• IT研修の幅とKnowledge Wing：研修サイト「Knowledge Wing」は、ITSS/UISSや人材パターンからコースを探せ、オンラインでカートに入れて申し込みます。2026年9月18日には「DX・AX推進者の方向けのページ」を公開しました。学習管理の「KnowledgeC@fe」など、人材育成の周辺ツールも自社で持っています。

Knowledge Wingのトップには、コース数2,100以上、年間受講者数138,000名、認定講師数1,747名とあります（自社表示）。会社のサイトは、年間約169,000人が受講、約2,200コースとしています（自社発表、時点の記載なし）。（Knowledge Wing、富士通ラーニングメディア、新規3コースのお知らせ、SkillCompassのお知らせ）

DX研修のコース例

• ビジネスデザインワークショップ（2日）
• DX推進のための業務変革ワークショップ（2日）
• DX実現に向けた戦略策定ワークショップ（2日、対象は情報システム部門・ベンダーの上流SE・ITコンサルなど）
• ビジネスアーキテクト育成Lv3（実プロジェクトを対象にした伴走支援型）
• SkillCompass（DSSアセスメント）

料金

Knowledge Wingのほかのコースの価格は、今回確認できませんでした。助成金の記載も見つかりませんでした。

事例

• 東急：「DX人材育成プログラム STEP2」（2025年5月開始）で、選抜社員が半日×3日で実際の事業課題に取り組みます。最終日に計画を発表し、講師が合否を認定します。重点はビジネス企画・データ活用・プロジェクトマネジメントです。受講者数や成果の数字はなく、生成AIの活用事例が社内チャットで共有されるようになったなどの変化が書かれています（公式事例、2026年8月20日公開）。（事例）
• 公式の事例の一覧には、日本精工（約5,000人を対象にしたデザイン思考ワークショップ）、中島董商店（業務部門とIT部門が連携した実践型DX研修）、カナデビア（ITに苦手意識を持つ社員向けのeラーニングの制作）も並びます（中身は確認できず）。（事例一覧）

受講者・発注者の声：見つかりませんでした。

注意点：IT技術研修が中心の総合型の会社で、DX研修は「DX人材育成」の一つの領域です。全社員向けのDXリテラシーの研修は、公式ページで確認できませんでした。年間受講者数は、Knowledge Wingの138,000名と会社サイトの約169,000人で表記が違い、どちらもDX研修だけの数字ではありません。個人向けのパソコン・プログラミング教室も運営していますが、法人研修とは別です。富士通グループには名前の似た別の会社もあるため、契約先の社名を確かめてください。

向いている会社：DSSのアセスメントで社員のスキルを測り、推奨研修につなげたい会社。ビジネスアーキテクトを、ワークショップから実プロジェクトの伴走まで段階的に育てたい会社。ITSS/UISSに沿ったIT人材の育成もまとめて頼みたい会社。

富士通ラーニングメディアの評判は富士通ラーニングメディアの評判記事で詳しくまとめています。

10位 スキルアップAI（運営：株式会社Beyont）｜DXリテラシー標準のアセスメントと、自社データで進めるDX道場

特徴

• アセスメントから始める：法人向けサービスは、戦略策定（人材育成計画の策定、DXリテラシー標準に基づくDXアセスメント）から始まります。DXアセスメントは約30分で、マインドとスキルの両面から評価し、研修計画と研修後の効果測定に使えるとしています（AIsmileyの掲載）。
• DX道場：課題解決・実務直結型の「道場研修」の一つです。自社の実データで約3〜4か月かけてPoCに取り組み、AIエンジニアが伴走します。同じ型でAI道場、データ分析道場もあります。
• 講座の組み合わせと定着の支援：70以上の講座から組み合わせてカスタマイズでき、リテラシー、ビジネス、エンジニア基礎、生成AIを扱います。レベル別の講座は50以上で、デジタルスキル標準に対応し、「DXパスポート」などの資格対策にも対応するとしています（AIsmileyの掲載）。独自のLMSで進捗と定着を見える化し、CEチームがフォローします。社内コミュニティの構築支援、人材育成の内製化支援もあります。

形式は、対面・ライブ配信・オンライン、eラーニング、道場研修です。公式は、8年間で1,000社超・延べ8万人以上としています（2026年7月30日のリリース、AI/DX全体の自社発表）。（法人向けサービス、AIsmiley、商号変更のリリース）

DX研修のコース例

• DXアセスメント（DXリテラシー標準に基づく、約30分）
• リテラシーから応用までのレベル別講座、新入社員向けDX研修
• DX道場（自社データで3〜4か月のPoC）
• データ分析道場、AI道場

料金：公式サイトでは確認できませんでした（AIsmileyの掲載も「お問合せください」）。比較メディアのAI経営総合研究所には「基礎コース5万円〜、専門コース15万円〜」とありますが、公式では確認できませんでした。助成金の記載も見つかりませんでした。

事例：DX研修の顧客名と成果の数字がある公式事例は確認できませんでした。

受講者・発注者の声：法人研修の第三者の口コミは見つかりませんでした。ネットの口コミの多くは、個人向けのE資格講座のものです。

注意点：運営会社の社名は、スキルアップAI株式会社→株式会社スキルアップNeXt→株式会社Beyontと2回変わっています。「スキルアップAI」はサービス名として続いています。AIsmileyの掲載は社名変更の前の情報の可能性があります。DX道場は、AI道場・データ分析道場と同じ「道場」型で、DX道場ならではのテーマや成果物は公式で確認できませんでした。

向いている会社：DXリテラシー標準のアセスメントで現状を測ってから、研修を組みたい会社。自社のデータを使い、PoCまで進める実務研修をしたい会社。データ分析やAIの人材を育てて内製化を進めたい会社。

生成AI道場などの生成AI研修は、AI研修おすすめ12選で紹介しています。スキルアップAIの評判はスキルアップAIの評判記事で詳しくまとめています。

11位 アイ・ラーニング（DX研修）｜DSS-L対応のeラーニングを11,000円から、受講料をコースごとに公開

特徴

• DSSに沿った研修の体系：DX研修のページは、IPA・経産省の「デジタルスキル標準ver.1.0」を出典つきで説明しています。全社員には「DXリテラシー標準」を、リーダー層（選抜者）には「DX推進スキル標準」をベースにした研修をすすめています。コース体系は、「DXリテラシー（DSS-L対応）」（Why／What／How／マインドスタンス）と、「ビジネス変革（DSS-P準拠）」などの人材類型別です。
• 少額のeラーニング：DSS-Lのページには、2時間で学ぶDXの速習コース（11,000円）や、データ活用の超入門（11,000円）など、少額のeラーニングが並びます。全社員に短時間で基礎を学ばせやすい価格です。
• 育成計画の支援メニュー：サービスメニューに「アセスメントツール」「PD-PS：人材育成計画セッション」「リスキリング」「デジタル人材未来塾」「プライベート研修」「育成事例」があります。中身は今回確認できませんでした。

公式トップは「デジタル人材の育成をリードする」としています。（DX研修、DSS-Lのコース、ブリッジインターナショナルグループのグループ会社）

DX研修のコース例・料金

税込・税抜の表記は、ページ内で見つかりませんでした。DSS-Lのページには、生成AIの講座「ChatGPTで学ぶ生成AIビジネス活用」（0.5日、33,000円）もありますが、生成AIの使い方の研修なので、この記事のDX研修の範囲には数えていません。

事例：「育成事例」のメニューはありますが、中身は確認できませんでした。顧客名や導入社数も確認できませんでした。

受講者・発注者の声：見つかりませんでした。

注意点：今回公式で確認できたのは、DX研修のページとDSS-Lのコースのページが中心です。確認できなかった項目は低い方の点にしているため、点数は公式の情報が少ないことを表しています。研修の質が低いという意味ではありません。研修の体系は「デジタルスキル標準ver.1.0」をもとに説明されていて、ver.2.0への対応は確認できませんでした。グループ内での資本関係も確認できませんでした。

向いている会社：全社員に、少額のeラーニングでDXリテラシーの基礎を学ばせたい会社。受講料を見てから、1コースずつ選びたい会社。全社員と選抜者で、DSSに沿って研修を分けたい会社。

アイ・ラーニングの評判はアイ・ラーニングの評判記事で詳しくまとめています。

12位 日立アカデミー（DXリテラシー研修・日立講習会）｜日立グループのノウハウを盛り込んだ全従業員向けeラーニング、製造業のDX研修体系も

特徴

• 全従業員向けの「DXリテラシー研修」：日立グループでの実績、経験、ノウハウを盛り込んだ「DXリテラシー研修」を、オープン研修（日立講習会）でも受けられるようにしたとしています。すべてeラーニング形式です。
• 4ステップの学習ロードマップ：①DXの共通定義を持つ、②自分の業務への適用を考える、③検討の進め方を理解し実行計画を立てる、④計画を実行に移すスキル、の4ステップです。必要なステップだけを受けることもできます。着想テンプレートや実行計画ワークシートなどの教材があります。
• 実践講座と製造業向けの体系：研修サイトには、「DX・業務改革、何から始める？現状の見える化からIT企画まで学べる実践講座」（2026年11月のおすすめ）や、「DXプロジェクト成功のカギは”上流工程”にあり」へのリンクがあります。「設計・モノづくりのスキル」のページには、「『製造業のDX』研修体系ご紹介」「モノづくりのデジタル化に向けた人財育成ソリューションのご紹介」のPDFがあります。

オープン研修は、カートと会員登録で申し込む方式です。（DXを推進する人財育成、設計・モノづくりのスキル、デジタル技術に関するスキル）

DX研修のコース例

• DXリテラシー研修（eラーニング、4ステップ）
• DX・業務改革、何から始める？現状の見える化からIT企画まで学べる実践講座
• DXプロジェクト成功のカギは”上流工程”にあり
• 「製造業のDX」研修体系

料金：DXのページに金額はありませんでした。各コースのページの受講料は、今回確認できませんでした。助成金の記載も見つかりませんでした。

事例：DX研修の公式事例や導入社数は確認できませんでした。

受講者・発注者の声：見つかりませんでした。

注意点：今回公式で確認できたのは、DX研修のページ1ページ分です。実践講座や製造業の研修体系は、研修サイトのリンク名で確認したもので、中身は確認できていません。確認できなかった項目は低い方の点にしているため、点数は公式の情報が少ないことを表しています。研修の質が低いという意味ではありません。会社概要（設立、所在地、代表者）も今回は確認できませんでした。

向いている会社：全従業員に、eラーニングでDXの共通の考え方を持たせたい会社。業務への適用や実行計画づくりまで、段階的に学ばせたい会社。製造業で、モノづくりのデジタル化に合った研修を探している会社。

日立アカデミーの評判は日立アカデミーの評判記事で詳しくまとめています。

目的別のおすすめ

合計点よりも、自社が誰に何を学ばせたいか、研修の後どこまで任せたいかに合うかが大切です。

全社員にDXリテラシーを広げたい

• STANDARD：TalentQuestで、1講座10〜20分の学習と実務課題を組み合わせる。オムロンの国内全社員約1万人の教育で受講率99%（公式事例）。料金は問い合わせ。
• Schoo：1,650円/ID（最少20ID）で全動画が見放題。DXスキル診断（DSS準拠の「DX基礎」と独自の「DX実践」）は契約企業なら追加料金なし。
• アイデミー：ベースライセンスは発行数に上限がなく、DXリテラシー標準に対応したコース（計6.5時間）がある。料金は非公開。
• NEC：DSS-L準拠のDXリテラシー教育。大企業向けのプログラム型。
• 日立アカデミー：全従業員向けのDXリテラシー研修（eラーニング、4ステップ）。

DX推進リーダー・企画人材を育てたい

• STANDARD：オンラインワークショップで、3か月でDX企画書を作るまで伴走。大樹生命では7施策のうち5施策で予算化を含む推進体制を確保（公式事例）。
• インソース：DX推進者シリーズ（課題設定力・仮説構築力向上・業務フロー最適化 各1日36,600円、DX企画力研修 2日73,200円、税込）。1名から公開講座に出せる。
• キカガク：DSSの人材類型ごとのカスタマイズ研修と、DX推進スキルアセスメント。
• NEC：DSS-P準拠のDX推進人材育成。データビジネスストラテジストの例では、知識の習得→PBL→OJT支援（2〜6か月）。
• 富士通ラーニングメディア：ビジネスアーキテクト育成の3コース（各2日 138,600円、税込）と、Lv3の伴走支援型プログラム。

データ分析・エンジニアを育てたい

• SIGNATE：AI・データ活用、データサイエンティスト育成、分析計画書・報告書をつくるハンズオン研修。
• トレノケート：クラウド（AWS・Azure・Google Cloud）、データサイエンス、Power Platformの研修。東亜建設工業では受講後に約半数がアプリ作成を試した（公式事例）。
• スキルアップAI：データ分析道場・DX道場で、自社データでPoCまで。
• キカガク：データマネジメント類型の新規12講座（2026年4月の発表）。

製造業など業種に合った研修がほしい

• 日立アカデミー：「製造業のDX」研修体系と、モノづくりのデジタル化に向けた人財育成ソリューションの案内（PDF）。
• STANDARD：JFEスチールでデータサイエンティストなど3職種×4ステージの育成体系を共同で設計（公式事例）。
• NEC：個社ごとにカリキュラムを提案する方式。2026年5月には横浜ゴムとの共同開発を発表している（中身は確認できず）。

eラーニングで少額から始めたい

• アイ・ラーニング：DSS-L対応のeラーニングが1コース11,000円から（税の表記は確認できず）。
• Schoo：1,650円/IDで見放題（最少20ID、税区分の明記なし）。
• インソース：DX向け動画の見放題 1ID 500円/月、レンタル990円〜/本（税込、2025年10月末時点）。

研修の後、実務のDXまで伴走してほしい

• STANDARD：伴走型DXコンサルティング。住友金属鉱山では約2年間、人材像の定義から認定制度まで伴走（公式事例）。
• キカガク：実データのPBL、育成計画の策定と伴走、講師の内製化支援。
• NEC：PBL・OJT支援と、2026年5月から順次提供の人材戦略伴走型サービス（300万円〔税別〕〜）。
• スキルアップAI：DX道場（3〜4か月のPoC、AIエンジニアが伴走）。
• 富士通ラーニングメディア：ビジネスアーキテクト育成Lv3の、実プロジェクトを対象にした伴走支援型プログラム。

DX研修の費用の目安

公式に出ている金額

公式サイト・自社の資料・自社のリリースで確認できた金額だけをまとめました。

1人あたりか1IDあたりか、時間や日数、税込か税抜か、いつの価格かが会社ごとに違うため、「相場は〇円」とは言えません。比べるときは、対象・形式・時間・税区分・時点をそろえてください。講師派遣・一社研修の1回あたりの金額は、NECのプログラム型の例を除き、公式では確認できませんでした。

アイデミー、スキルアップAI、日立アカデミーは、公式でDX研修の料金を確認できませんでした。STANDARDのTalentQuest、キカガクの現行の研修料金、SIGNATE Cloudの通常価格も公式では出ていません。

第三者サイトに載っている金額

公式ではない数字は、出所と時点をつけて紹介します。今の料金と違う可能性があります。

• SIGNATE：日本の人事部の掲載に「120万円〜（人数・期間・内容で変動）」。更新日の記載なし。
• キカガク：AI経営総合研究所（2026年10月28日更新）に「基礎研修20万円〜、DX戦略研修100万円〜」。このメディアは同業のSHIFT AIが運営しています。
• スキルアップAI：同じくAI経営総合研究所に「基礎コース5万円〜、専門コース15万円〜」。
• Schoo：日本の人事部に「月額1,650円/ID（税抜）」、BOXILなどに初期費用110,000円。

DX研修で使える助成金

人材開発支援助成金とは

厚生労働省の人材開発支援助成金は、社員に受けさせる研修の経費などが助成の対象になり得る制度です。DXやリスキリングの訓練も、対象になり得ます。各社の案内には、「事業展開等リスキリング支援コース」「人への投資促進コース」「人材育成支援コース」の名前が出てきます。

この記事では、助成率・上限額・細かい要件は書きません。民間メディアの創業手帳に、2026年4月からの要件の変更を伝える記事があります。編集部は厚生労働省の発表ではこの変更を確認していないため、最新の要件は、厚生労働省と都道府県労働局のページで確認してください。

助成金を公式に案内している会社

ほかの7社（STANDARD、キカガク、NEC、富士通ラーニングメディア、スキルアップAI、アイ・ラーニング、日立アカデミー）では、法人研修の助成金の記載は確認できませんでした。研修会社が示す試算や割合は会社の説明で、支給を約束するものではありません。

公的な認定・事業

• 経産省のReスキル講座：アイデミーのE資格対策講座が、第14回の一覧に載っています（AIの講座で、DXリテラシーの講座ではありません）。インソースとスキルアップAIは第14回の一覧に見つかりませんでした。
• マナビDXクエスト：SIGNATEが、経産省のデジタル推進人材育成事業「マナビDXクエスト」に7年連続で参画しています（教材開発およびプログラム推進）。2026年度のプログラムは「デジタルスキル標準（DSS）ver.2.0に準拠」としています。
• 自治体の事業：東京都中小企業振興公社の「スタートアップを活用したリスキリングによる中小企業デジタル化支援」（令和8年度）で、SIGNATEの講座が提供されています。条件は、東京都中小企業振興公社の事業のページで確認してください。SIGNATEは、広島県（ひろしまQuest）、山口県（やまぐちAIQuest）の事業にも関わっています。

注意点

• 助成金は、研修を始める前に手続きが必要になる場合があります。申し込む前に、対象になるかを都道府県労働局に確認しましょう。
• 研修会社の案内は、作られた時点が古いことがあります（SIGNATEは令和5年6月時点の資料に基づくと注記）。
• 個人向けの給付金（キカガクの長期コースの教育訓練給付金など）は、法人の助成金とは別の制度です。

DX研修を選ぶときの注意点

目的と対象を先に決める

DX研修は、全社員のDXリテラシーと、DX推進人材の育成で、向く会社が変わります。全社員に配るなら、ID単価や人数無制限のライセンスがある会社（Schoo、アイデミー）や、少額のeラーニング（アイ・ラーニング）が合います。推進人材を育てるなら、ワークショップやPBLがある会社（STANDARD、キカガク、NEC、富士通ラーニングメディア）が候補です。先に「誰に」「何をできるようにするか」を決め、比べる会社を絞りましょう。

研修だけで終わらせない

研修を受けても、業務が変わらなければDXは進みません。研修の後の伴走や実務テーマを公式に案内していたのは、STANDARD（DX企画書づくり、伴走型DXコンサルティング）、インソース（自業務をテーマにしたBASE研修の事例）、キカガク（実データのPBL）、NEC（PBL・OJT支援）、スキルアップAI（DX道場）、富士通ラーニングメディア（Lv3の伴走支援型）などです。Schooは動画の研修で、ワークショップや伴走は見当たりませんでした。自社の業務を題材にできるか、研修後に何を作るかを、契約前に確かめましょう。

受講前後でスキルを診断する

効果を測るには、研修の前後で同じ診断を受けるのがわかりやすい方法です。Schooは半年ごとの定期診断、SIGNATEは研修前後のスキル計測、インソースはJR九州の事例で研修前後のアセスメントを行っています。STANDARDの大樹生命の事例では、アセスメントスコアが平均2点上がりました。診断が「DSSのどの版に基づくか」「個人のスキルを測るのか、組織の状況を見るのか」も確かめてください。

個人向けスクールと法人研修を分ける

DX・AIの研修会社の多くは、個人向けの講座も持っています。ネットの口コミの多くは個人向けのものです。法人研修の評判を調べるときは、次の個人向けサービスと分けて見ましょう。

導入社数は会社全体の数字が多い

公式の導入社数・受講者数は、DX研修だけの数字ではないことがほとんどです。インソースのDX関連21,597名は公開講座の数字です。トレノケート（年間約1,400社）、Schoo（累計4,500社突破）、富士通ラーニングメディア（年間受講者数138,000名、会社サイトでは年間約169,000人）は、DX研修以外を含む全体の数字です。NECの「5,000人」「1万人」は、NECグループ社内のデジタル人材の育成数です。STANDARD（1,000社以上と1,500社以上）、SIGNATE（100社〜1,200社）、Schoo（4,000社以上・約600社・4,500社突破）は、掲載によって数字が違います。数字は出所と時点を確かめ、顧客名と成果がそろった事例を中心に見ましょう。

AI研修との重なりに注意

トレノケート、インソース、Schoo、STANDARD、SIGNATE、アイデミー、キカガク、スキルアップAIは、AI研修も提供しています。「DX研修」として紹介されていても、中身が生成AIの使い方中心のこともあります。DXの考え方や業務改革まで扱うかを、カリキュラムで確かめてください。生成AI研修を比べたい場合は、AI研修おすすめ12選を見てください。

助成金は公的機関で確認する

研修会社の「助成金の申請が可能」という案内は、支給の約束ではありません。対象になるか、いつ手続きをするかは、申し込む前に都道府県労働局に確認しましょう。

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• DX研修の成功事例5選

よくある質問

DX研修の費用の相場は？

条件がそろわないため、相場は一つに決められません。公式の金額では、全社員向けの動画見放題がSchooの1,650円/ID（最少20ID〜、税区分の明記なし）、eラーニングがアイ・ラーニングの1コース11,000円から（税の表記は確認できず）です。公開講座は、インソースの1日26,400円〜（税込）やDX推進者シリーズの1日36,600円（税込）、トレノケートのDXファーストステップ（4.5時間）66,000円（税込、2023年のカタログ）などがあります。大企業向けの育成プログラムでは、NECのデータサイエンティスト育成の例が8名で1,000万円（税抜）〜でした（2023年）。

DX研修とAI研修の違いは？

DX研修は、DXの考え方、デジタルリテラシー、業務改革を進める推進人材の育成が中心です。AI研修は、生成AIの使い方や、AIを開発・活用する専門人材の育成が中心です。データ分析やAIの専門研修は両方に含まれます。生成AIの使い方を学ぶ研修は、AI研修おすすめ12選で比べています。

全社員向けと推進人材向け、どちらから始める？

多くの会社の説明では、まず全社員のスキルを診断し、全社員のDXリテラシーをそろえてから、推進人材を選んで育てる順番です。アイ・ラーニングは、全社員にはDXリテラシー標準、選抜者にはDX推進スキル標準をベースにした研修をすすめています。ただし、DXの企画を早く進めたい場合は、推進人材の育成を先に始める方法もあります。アイデミー（2階建てのライセンス）、SIGNATE（3層のプログラム）、キカガク（経営層から全社員まで階層別）のように、両方を一社で組める会社もあります。

eラーニングだけで効果はある？

全社員に基礎をそろえるには、eラーニングが向いています。STANDARDのオムロンの事例では、国内全社員約1万人を対象にしたDX教育で受講率99%でした（公式事例）。一方で、DXの企画や業務改革は、ワークショップやPBLで自社の課題に取り組む方が実務につながります。STANDARDの大樹生命の事例は、eラーニングとワークショップを組み合わせ、立案した7施策のうち5施策で予算化を含む推進体制を確保しています（公式事例）。eラーニングと実践の研修を組み合わせ、前後で診断して効果を確かめるのがおすすめです。

助成金は使える？

研修によっては、厚生労働省の人材開発支援助成金の対象になり得ます。アイデミーとSIGNATEは申請が可能だと公式に書き、トレノケートは試算例を、Schooはコラムで可能性を案内しています。ただし、研修会社の案内は支給の約束ではありません。最新の要件は、厚生労働省と都道府県労働局のページで確認してください。

デジタルスキル標準に沿った研修を選ぶべき？

社内の育成計画をDSSで組むなら、DSSに沿った研修と診断を選ぶと、目標や効果を同じ物差しで測れます。12社中9社が、DSSへの準拠とスキル診断の両方を公式に書いていました。ただし、「準拠」の対象が研修なのか診断なのか、どの版（ver.1.0、ver.1.1、ver.2.0）なのかは会社で違います。トレノケートのように「参考にした」体系の会社もあります。見積もりの前に、版と人材類型の対応を確かめましょう。

まとめ

迷ったら、目的に合う2〜3社に同じ条件（対象人数、形式、時間、税込か税抜か）で見積もりを頼み、比べるのがおすすめです。

• 全社員にDXリテラシーを広げたい：STANDARD、Schoo、アイデミー、NEC、日立アカデミー
• DX推進リーダー・企画人材を育てたい：STANDARD、インソース、キカガク、NEC、富士通ラーニングメディア
• データ分析・エンジニアを育てたい：SIGNATE、トレノケート、スキルアップAI、キカガク
• 製造業など業種に合った研修がほしい：日立アカデミー、STANDARD、NEC
• eラーニングで少額から始めたい：アイ・ラーニング、Schoo、インソース
• 研修の後、実務のDXまで伴走してほしい：STANDARD、キカガク、NEC、スキルアップAI、富士通ラーニングメディア
• 助成金の申請を検討したい：アイデミー、SIGNATE（「申請が可能」と公式に案内。支給の約束ではありません）

どの会社でも、DSSのどの版に沿っているか、研修の後に何を作るか、料金の税区分と時点は契約前に確かめてください。各社の口コミや注意点は、比較表の会社名のリンクから確認できます。生成AIの研修は、AI研修おすすめ12選｜法人向けの料金・実績・助成金で比較で比べています。

調査方法と出典

• 確認日：2026年11月4日（NEC、富士通ラーニングメディア、日立アカデミー、アイ・ラーニングの公式のDX研修のページは2026年11月4日にChromeで確認。STANDARD、インソース、トレノケート、アイデミー、Schoo、SIGNATE、キカガク、スキルアップAIの公式サイトは2026年10月29日にChromeで確認し、11月4日にDX研修の資料・リリースを追加で確認）。料金や研修内容は変わることがあるため、最新は各社の公式サイトで確認してください。
• 点数の付け方：「研修の範囲」「標準への対応・スキル測定」「料金のわかりやすさ」「実績」「助成金・公的認定」の5つの評価軸で各5点、合計25点です。同点は「研修の範囲」→「実績」→「料金のわかりやすさ」の順で比べ、すべて同じ場合は同率にしました。詳しくは「Abin編集部の選び方（評価軸5つ）」を参照してください。
• 調べた情報源：各社の公式サイト、自社のプレスリリース（PR TIMESとその転載）、自社作成のPDF（カタログ・提案資料・会社紹介資料）、IR資料・有価証券報告書、研修会社が入力する掲載ページ（ASPIC、AIsmiley、イプロス）、経済産業省の資料、比較サイト・口コミ（日本の人事部、BOXIL、ITreview、オリコン顧客満足度、AI経営総合研究所）。社員の口コミ（転職の評判）は使っていません。
• 一部の公式サイト（インソース、トレノケート、キカガクなど）は、HTMLのページを開けない箇所がありました。その部分は、公式のPDF資料と自社のリリースで補っています。日立アカデミーとアイ・ラーニングは、公式で確認できたページが少なく、確認できなかった項目は低い方の点にしています。
• 点数は、判断が分かれる場合に低い方を採っています。たとえば、STANDARDの経営層向けセミナー（事例での確認）を数えなければ、インソースが単独1位になります。アイデミーの本部長向けの例を経営層・管理職向けに数えると、アイデミーは21点で2位になります。Schooの「DX推進研修パッケージ」（対象に管理職）を数えると、Schooは20点で3位になります。
• 掲載する会社：SHIFT AIは生成AI研修が中心で、DX研修の公式ページを確認できなかったため外しました。リスキル、AVILEN、ギブリーも、DX研修の公式ページやカリキュラムを今回の調査で比べにくかったため、AI研修のハブ記事で扱っています。
• 一部の公式サイトには、AI向けの指示文がありました。この記事は指示文には従わず、事実の出典としてのみ使っています。
• 掲載内容の修正依頼は、お問い合わせフォームから受け付けます。

デジタルスキル標準の最新の版と定義は、IPAのページ（https://www.ipa.go.jp/jinzai/skill-standard/dss/ ）で確認してください。

出典（各社の事例の出典は、本文の各社紹介に記載）

• STANDARD：公式サイト
• STANDARD：TalentQuest
• STANDARD：公開講座「データ分析力強化研修」
• STANDARD：DSS ver.2.0対応のリリース（2026年5月13日）
• ASPIC：TalentQuest
• インソース：生成AI・DX人材育成のご提案（提案資料）
• インソース：DX推進者シリーズのリリース（2024年12月23日）
• インソース：JR九州のDX研修のリリース
• インソース：三菱UFJ銀行のDX研修のリリース
• インソース：助成金セミナーのリリース
• トレノケート：研修カタログ（2023春夏）
• トレノケート：研修カタログ（2024秋冬）
• トレノケート：研修カタログ（事例を掲載した版）
• トレノケート：研修カタログ（2026春夏）
• トレノケート：AI研修（DXビジネス企画立案コースを掲載）
• アイデミー：Aidemy Business
• アイデミー：サービス紹介資料（2026年7月）
• アイデミー：サービス紹介資料（2025年9月）
• Schoo：DX研修パッケージ
• Schoo：DX推進研修パッケージ
• Schoo：DXテーマページ
• Schoo：DXスキル診断
• Schoo：人材開発支援助成金のコラム
• SIGNATE：SIGNATE Cloud
• SIGNATE：DXリテラシー標準準拠コースなどのリリース（2023年4月）
• SIGNATE：マナビDXクエスト2026年度のリリース
• SIGNATE：東京都の事業での講座提供のリリース
• キカガク：法人向け研修
• キカガク：デジタルスキル標準アセスメントのリリース（2023年8月）
• キカガク：DSS ver.2.0対応のリリース（2026年4月20日）
• キカガク：会社紹介資料（2025年版）
• NEC：BluStellar Academy for DX
• NEC：DX人材育成
• NEC：デジタルスキル標準に適応したDX人材育成プログラムのリリース（2023年2月1日）
• NEC：人材戦略伴走型サービスのリリース（2026年4月22日）
• NEC：NXグループのDX専門人財育成のリリース（2024年8月20日）
• NEC：パートナープログラム
• NEC：2026年3月期 有価証券報告書
• 富士通ラーニングメディア：公式サイト
• 富士通ラーニングメディア：Knowledge Wing
• 富士通ラーニングメディア：ビジネスアーキテクト育成の新規3コース（2026年4月6日）
• 富士通ラーニングメディア：SkillCompass（DSSアセスメント）（2025年10月1日）
• 富士通ラーニングメディア：事例一覧
• スキルアップAI：法人向けサービス
• AIsmiley：スキルアップAIのAI/DX研修
• Beyont：商号変更のリリース
• アイ・ラーニング：DX研修
• アイ・ラーニング：DXリテラシー（DSS-L）のコース
• ブリッジインターナショナルグループ：グループ会社
• 日立アカデミー：DXを推進する人財育成
• 日立アカデミー：設計・モノづくりのスキル
• 日立アカデミー：デジタル技術に関するスキル
• 経済産業省：Reスキル講座 第14回認定講座一覧

第三者の掲載（料金・評価の参考）

• 日本の人事部：SIGNATE Cloud
• 日本の人事部：Schoo for Business
• BOXIL：Schoo for Business
• ITreview：Schoo
• ITreview：Aidemy Business
• AI経営総合研究所：AI研修の比較記事
• オリコン顧客満足度：インソース（新卒社員向け公開講座）
• オリコン顧客満足度：トレノケート（若手・一般社員向け公開講座）
• 創業手帳：人材開発支援助成金の2026年の変更を伝える記事