富士通ラーニングメディア(Knowledge Wing)の評判・口コミは?DX研修の料金・事例・特徴を調査
監修田中 磨生株式会社Abin 代表取締役
株式会社Abin代表取締役。AI SaaSの上場企業やHR系ベンチャーのマーケティング責任者を経て、2023年BtoBマーケティング特化のコンサルティング会社株式会社Abinを設立。創業から30社以上のBtoBマーケティングの戦略立案から実行までを行う。2025年には株式会社プロベルの役員に就任。NYマーケティング株式会社の執行役員も務める。
執筆Abin編集部

富士通ラーニングメディアは、IT研修を中心に法人の人材育成を行う、富士通グループの研修会社です。研修は「Knowledge Wing」というサイトで探して申し込みます。DX研修は「DX人材育成」の一つの領域です。2026年4月には、DX推進人材(ビジネスアーキテクト)の育成に向けたワークショップ3コースを始めました。料金は各2日で定価138,600円(税込)です。2025年10月には、デジタルスキル標準(DSS)に基づくアセスメント「SkillCompass(DSSアセスメント)」を加えています。公式事例には東急のDX人材育成プログラムがありますが、受講者数や成果の数字は載っていません。全社員向けのDXリテラシー研修のページは、公式サイトでは確認できませんでした。第三者サイトの受講企業の口コミも見つかりませんでした。IT技術の研修とDX推進人材の育成を、同じ会社の公開講座で組み合わせたい会社に向いています。

- 調査日:2026年11月4日
- 調べた情報源:富士通ラーニングメディアの公式サイト(会社トップ、お知らせ、事例)、研修サイトKnowledge Wingのトップ(2026年11月4日にブラウザで確認)、同社のリリース(役員人事)、報道(電波新聞)、第三者の比較記事(キャド研)
- この記事で扱うのは、DX研修を依頼した会社(受講企業・発注者)の評判です。社員の口コミ(転職の評判)は扱いません。
- 会社概要のページ、Knowledge Wingの各コースのページ、SkillCompassのサービスページは、今回開けていません。お知らせ・事例・トップページで確認できた内容をもとに書いています。
富士通ラーニングメディアの概要
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 社名 | 株式会社富士通ラーニングメディア。研修サイトは「Knowledge Wing」 |
| 本社 | 神奈川県川崎市幸区大宮町1-5 JR川崎タワー |
| 設立・資本金 | 記載は見つかりませんでした |
| 上場/親会社 | 富士通グループの会社(公式サイトは富士通のサイト内にある)。出資比率は確認できませんでした |
| 代表者 | 代表取締役社長 佐竹秀彦(2024年2月16日の役員人事のリリースで、2024年4月1日に就任予定と発表)。現在の代表者は会社概要で確認してください |
| 従業員 | 記載は見つかりませんでした(2024年2月のリリースの区分表記は「5000名未満」) |
| タイプ | IT企業系の研修会社(IT研修が中心の総合型) |
| 事業 | デジタル人材育成(IT人材育成、DX人材育成、新入社員育成など)、人的資本経営支援(人材育成コンサル、マネジメント変革支援など)、HRDテクノロジー(LMS「KnowledgeC@fe」、人材力診断「SkillCompass」など) |
| 形式 | 集合研修、ライブ研修(オンライン)、eラーニング、個別開催(一社向け) |
| 料金 | DX推進人材向けの新規3コースは各2日 定価138,600円(税込)。その他は公式サイトで確認 |
| 公式サイト | 富士通ラーニングメディア、Knowledge Wing |
出典:富士通ラーニングメディア 公式トップ、Knowledge Wing、2026年4月6日のお知らせ、役員人事のリリース(2024年2月16日)

Knowledge Wingのトップは、「コース数 2,100以上」「年間受講者数 138,000名」「認定講師数 1,747名」と表示しています(自社表示)。会社の公式トップは、年間約169,000人が受講、約2,200コース、30年以上の人材育成としています(自社発表)。「国内最大規模の総合人材育成企業」とも書いています(自社発表)。どの数字も会社全体のもので、DX研修だけの数字ではありません。(Knowledge Wing、富士通ラーニングメディア 公式トップ)
Knowledge Wingでは、ITSS・UISSや人材パターンからコースを探せます。公開講座は、サイト上でカートに入れて申し込む方式です。2026年9月18日には、DX・AX推進者向けのページを公開しました。トップには「生成AI・データ活用による業務や組織の変革を実現したい皆様へ」というバナーと、「AI Readyサービス」の案内があります。(Knowledge Wing)
なお、同社は個人向けのパソコン教室・プログラミング教室も運営しています。この記事では法人向けの研修だけを扱います。
富士通ラーニングメディアの良い評判・口コミ
受講企業の声(公式以外)
第三者サイトに載った受講企業・発注者の口コミは、見つかりませんでした。ITreviewやBOXILなどの法人研修のレビューも確認できませんでした。
第三者の比較記事では、キャド研(2026年3月26日)が「DXリテラシー標準に対応したeラーニング」として紹介しています。記事の書き手による紹介で、個別の受講企業の声ではありません。公式サイトでは、このeラーニングのページを確認できませんでした。(キャド研)
公式の説明
公式は、DSSに基づくアセスメント(SkillCompass)から、推奨研修のリコメンドまで一続きで提供できるとしています。LMSやマニュアル作成など、人材育成の周辺のツールも自社で持っています。2023年8月の電波新聞のインタビューでは、社長が研修ラインアップをデジタルスキル標準に合わせて拡充したと話しています。DXに必要なマインドや行動まで扱うeラーニングのコンテンツパックも紹介しています。(SkillCompass(DSSアセスメント)のお知らせ、電波新聞)
公式の導入事例
- 東急:「DX人材育成プログラム STEP2」(2025年5月開始)の事例です(2026年8月20日公開)。選抜された社員が、半日×3日で実際の事業課題に取り組みます。最終日に計画を発表し、講師が合否を認定します。重点はビジネス企画、データ活用、プロジェクトマネジメントです。受講者数や成果の数字は載っていません。生成AIの活用事例が社内チャットで共有されるようになった、という変化が書かれています(公式事例)。(東急の事例)
- 日本精工:約5,000人を対象にしたデザイン思考のワークショップの事例です(公式事例)。数字は対象人数で、成果の数字ではありません。事例の本文は今回開けていません。(事例一覧)
事例一覧には、このほかにカナデビア(旧 日立造船)と中島董商店があります。カナデビアは、ITに苦手意識を持つ社員向けのeラーニングを作った事例です。中島董商店は、業務部門とIT部門が連携した実践型のDX研修で、新規事業のアイデアを出した事例です。どちらも本文は今回開けていません。(事例一覧)
富士通ラーニングメディアの気になる評判・注意点
- 全社員向けのDXリテラシー研修のページを確認できず:公式サイトでは、全社員向けのDXリテラシー研修・eラーニングのページを確認できませんでした。情報は報道(電波新聞)と第三者の記事(キャド研)だけです。DSS-Lに基づくアセスメントはあります。
- 経営層・管理職向けのDX研修が見つからない:「DX実現に向けた戦略策定ワークショップ」の対象は、情報システム部門、ベンダーの上流SE、ITコンサルです。人的資本経営支援に「マネジメント変革支援」はありますが、DX戦略を経営層向けに扱うと明記したコースは確認できませんでした。
- 受講者数の表記がページで違う:Knowledge Wingは「年間受講者数 138,000名」、会社サイトは「年間約169,000人」です。コース数も「2,100以上」と「約2,200」です。時点の記載は見つかりませんでした。どれも会社全体の数字で、DX研修だけの数字ではありません。
- 事例に成果の数字がない:東急の事例は、受講者数も成果の数字もありません。日本精工の約5,000人は対象人数です。
- DSS準拠の明記は一部だけ:アセスメント(SkillCompass)はDSS-L・DSS-Pに基づくと明記しています。研修のページで「DSS準拠」と明記したものは、今回確認できませんでした。
- 価格が分かるのは一部のコース:公式のお知らせで価格が分かるのは、DX推進人材向けの新規3コースだけです。他のDXコース、SkillCompass、eラーニング、伴走型のサービスの価格は確認できませんでした。
- 会社情報が古い可能性:代表者は2024年4月時点の情報です。設立年と資本金は見つかりませんでした。今の情報は会社概要で確認してください。
- グループ会社と取り違えやすい:富士通のサイトには「flmo」「flms」など、別のグループ会社のページもあります。社名を確かめて問い合わせる必要があります。
(富士通ラーニングメディア 公式トップ、Knowledge Wing、2026年4月6日のお知らせ、東急の事例、事例一覧)
富士通ラーニングメディアの料金
| 項目 | 内容 | 条件 |
|---|---|---|
| ビジネスデザインワークショップ | 2日 定価138,600円(税込) | 2026年4月6日から提供。集合/ライブ |
| DX推進のための業務変革ワークショップ | 2日 定価138,600円(税込) | 同上 |
| DX実現に向けた戦略策定ワークショップ | 2日 定価138,600円(税込) | 同上。対象は情報システム部門・上流SE・ITコンサル |
| その他の公開講座 | Knowledge Wingの各コースページで確認(今回は未確認) | カートで申し込む方式 |
| SkillCompass(DSSアセスメント) | 公式サイトに記載なし(要問い合わせ) | 今回のお知らせでは価格を確認できませんでした |
| 個別開催・伴走支援型プログラム | 公式サイトに記載なし(要問い合わせ) | ビジネスアーキテクト育成のLv3は個別開催 |
| 最低人数・契約期間 | 記載は見つかりませんでした | ― |
公式に出ている金額は、DX推進人材向けの新規3コースの定価だけです。どれも2日間で、1人あたりの定価138,600円(税込)です。Knowledge Wingのトップには金額の表示が見つかりませんでした。他のコースの価格は、各コースのページで確かめる必要があります。(2026年4月6日のお知らせ、Knowledge Wing)
富士通ラーニングメディアに頼めること
DX研修を見るときの5つの観点に沿って整理しました。
- 全社員向けのDXリテラシー:公式サイトでは、全社員向けのDXリテラシー研修のページを確認できませんでした。電波新聞(2023年8月31日)では、DXに必要なマインド・行動まで扱うeラーニングのコンテンツパックが紹介されています。カナデビアの事例では、ITに苦手意識を持つ社員向けのeラーニングを作っています。全ビジネスパーソン向けのDSS-Lに基づくアセスメントはあります。
- DX推進人材の育成:2026年4月6日から、「DX推進人材(ビジネスアーキテクト)育成」に関わる新規3コースを提供しています。ビジネスデザインワークショップ、DX推進のための業務変革ワークショップ、DX実現に向けた戦略策定ワークショップで、各2日です。事例には、中島董商店の実践型DX研修や、日本精工のデザイン思考ワークショップがあります。
- デジタル技術の専門研修:中心の領域です。IT人材育成、要件分析、Microsoftのクラウドセキュリティなどがあります。2026年10月8日には「生成AIを活用したデータ分析」のコースを始めました。生成AI関連のコースもあります。
- 経営層・管理職向け:経営層・管理職向けのDX研修は、確認できませんでした。人的資本経営支援として「マネジメント変革支援」があります。
- 研修後の定着・伴走:ビジネスアーキテクト育成のLv3は、実際のプロジェクトを対象にした個別開催の研修で、伴走支援型のプログラムがあります。東急の事例のページには、「伴走型DX人材育成支援サービス」へのリンクがあります(サービスページは今回開けていません)。LMS「KnowledgeC@fe」で学習やスキルを記録できます。
(2026年4月6日のお知らせ、富士通ラーニングメディア 公式トップ、お知らせ一覧、事例一覧、東急の事例、電波新聞)
デジタルスキル標準への対応とスキル診断
- SkillCompass(DSSアセスメント):2025年10月1日に、人材力診断サービス「SkillCompass」に追加されました。DXリテラシー標準(DSS-L、全ビジネスパーソン向け)とDX推進スキル標準(DSS-P、DX推進人材向け)に基づき、自己評価とテストで診断します。
- レポート:個人の診断レポートと、管理者向けの「DXアセスメント組織レポート」があります。
- 推奨研修のリコメンド:DSS-P版だけ、ロールを選んで推奨研修のリコメンドを受けられます。受講前後で比べる使い方を想定しているかは、確認できませんでした。
- 研修とDSS:ビジネスアーキテクトはDSS-Pの人材類型の名前で、その育成コース群とレベル(Lv3)を公式で確認できました。研修のページで「DSS準拠」と明記したものは、確認できませんでした。
(SkillCompass(DSSアセスメント)のお知らせ、2026年4月6日のお知らせ)
助成金・公的認定
人材開発支援助成金の案内は、確認した公式ページでは見つかりませんでした。経済産業省の「Reスキル講座」の認定、IPAの「マナビDX」への掲載も見つかりませんでした。助成金を使いたい場合は、人材開発支援助成金などの制度について、厚生労働省や都道府県労働局などの公的機関で最新の要件を確認してください。
生成AIの活用
2026年9月にDX・AX推進者向けのページを公開し、「AI Readyサービス」を案内しています。生成AIを活用したデータ分析のコースもあります。生成AIの使い方だけを学ぶ研修は、DX研修とは分けて検討するとよいでしょう。(Knowledge Wing、お知らせ一覧)
その他の実績
2026年10月27日には、JICAのサイバーセキュリティ研修を実施したと発表しています(国際協力の分野)。(お知らせ一覧)
富士通ラーニングメディアが向いている会社・向いていない会社
向いている会社
- IT技術の研修とDX推進人材の研修を、同じ会社の公開講座で組み合わせたい
- DSSに基づくアセスメントで社員のスキルを見て、推奨研修を選びたい
- ビジネスアーキテクトの育成を、ワークショップから実プロジェクトの伴走まで進めたい
向いていない会社
- 経営層・管理職向けのDX戦略研修を探している
- 全社員向けのDXリテラシー研修の中身と価格を、公式サイトで比べてから決めたい
- 受講後の成果の数字が出た事例を見てから選びたい
他のDX研修会社との比較
同じIT企業系のNECと、公開講座で価格を出しているトレノケート・インソースと比べました。富士通ラーニングメディアは、IT技術研修の幅とDSSアセスメントが特徴です。NECはプログラム型で料金表がありません。インソースは、全社員向けから管理職向けまでの事例と、公開講座の価格がそろっています。
| 項目 | 富士通ラーニングメディア | NEC(BluStellar Academy for DX) | トレノケート | インソース |
|---|---|---|---|---|
| タイプ | IT企業系の研修会社。IT研修が中心の総合型 | IT企業系。人材戦略〜研修〜伴走のプログラム型 | IT研修が中心の総合型 | IT・ビジネス研修の総合型 |
| 形式 | 集合研修、ライブ研修、eラーニング、個別開催 | 個社ごとに提案(ライブ研修・eラーニング→ワークショップ→OJT支援) | 公開コース(集合・Liveオンライン)、一社向け、eラーニング | 公開講座(対面・オンライン、1名から)、講師派遣、eラーニング |
| DSS・スキル診断 | SkillCompass(DSSアセスメント)。DSS-L・DSS-Pに基づく | DSS-L・DSS-P準拠を明記。DXスキルアセスメント(NXグループのリリース) | DXリテラシーアセスメント。DXリテラシー標準は「参考にした」体系 | 提案資料に「デジタルスキル標準に準拠」。DXリテラシーアセスメント(全50問・約40分) |
| 料金の公開 | DX推進人材の3コース 各2日 定価138,600円(税込、2026年4月) | 料金表なし。リリースで300万円(税別)〜(2026年4月)など | 公開コースの税込価格を掲載(DXファーストステップ 4.5時間66,000円、2023春夏カタログ) | DX推進者シリーズ 各1日36,600円、DX企画力研修 2日73,200円(税込、2024年12月) |
| 経営層・管理職向け | 見つからず | DXマネジメント教育(幹部・組織長など) | 見つからず | JR九州のマネジメント層約400名向けDX研修などの事例 |
出典:富士通ラーニングメディア 2026年4月6日のお知らせ、SkillCompass(DSSアセスメント)のお知らせ、BluStellar Academy for DX、NEC 2026年4月22日のリリース、トレノケート 2023春夏カタログ、インソース DX推進者シリーズ、インソース 生成AI・DX人材育成のご提案、インソース JR九州の事例
人材戦略から伴走まで一括で任せたい場合は、NECの評判もあわせて見てください。公開講座の価格で比べたい場合は、トレノケートの評判とインソースの評判が参考になります。
12社の比較は「DX研修おすすめ12選」で見られます。

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よくある質問
富士通ラーニングメディアのDX研修の料金はいくらですか?
2026年4月に始まったDX推進人材向けの3コースは、各2日で定価138,600円(税込)です。他のコースの価格は、Knowledge Wingの各コースのページで確かめてください。
Knowledge Wingとは何ですか?
富士通ラーニングメディアの研修サイトです。コースを探して、公開講座をカートで申し込めます。トップでは「コース数 2,100以上」「年間受講者数 138,000名」と表示しています(自社表示)。
デジタルスキル標準に沿ったスキル診断はありますか?
「SkillCompass(DSSアセスメント)」があります。DXリテラシー標準とDX推進スキル標準に基づき、自己評価とテストで診断します。DX推進スキル標準の版では、推奨研修のリコメンドも受けられます。
人材開発支援助成金は使えますか?
確認した公式ページでは、助成金の案内は見つかりませんでした。人材開発支援助成金などの制度は、厚生労働省や都道府県労働局などの公的機関で最新の要件を確認してください。
情報の確認日と出典
- 確認日:2026年11月4日。料金やサービス内容は変わることがあるため、最新は公式サイトで確認してください。
- 掲載内容の修正依頼は、お問い合わせフォームから受け付けます。
出典
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