BtoC向けMAツールの成功事例6選｜データが分断・一斉配信止まり・配信が遅れる壁をどう越えたか

「会員の購買データやアプリの行動データはあるのに、施策はチラシと全員向けの一斉メールのまま」「どのお客さまに何を送ればいいのか、担当者ごとに意見が違う」「データの抽出や登録に時間がかかって、送るころにはお客さまが離れている」。BtoCでMAツールを検討する会社の多くが、こうした壁に当たっています。

この記事では、MAツールを使って同じような壁を越えた6社の成功事例を集めました。ツールの機能紹介ではなく、「どんな課題があり、担当者が何を考え、何から手を付け、どうなったか」をストーリーで追います。北海道のドラッグストア、ウェルネスブランドのEC、百貨店の通販サイト、オンライン家庭教師のアプリ、ホテルチェーン、地方銀行と、業種も規模もばらばらです。

先に結論を言うと、6件を並べて見えた共通点は次の3つです。

• 購買やアプリの行動データと、配信ツールをつないでいる：別々のシステムにあったデータを一か所で扱えるようにしてから、配信を組み立てていました。
• 一斉配信から「行動や状態に合わせた配信」に変えている：上位の会員、来店が減った人、再入荷を待つ人、登録したばかりの人など、相手を分けて送っていました。
• 担当者が自分で、すぐに試せる体制にしている：抽出や登録を人手に頼らず、思いついた施策を早く出して、結果を見て直していました。

本記事は、掲載企業から報酬を受け取らずにAbin編集部が独自に調査・編集しています。有償の掲載がある場合は「PR」と明記します。

この記事の読み方

• 成果の数字は、すべてツール提供会社の事例ページに載っている数字です（顧客の担当者の発言を含みます）。施策と成果の因果関係は、各社の説明のまま紹介し、編集部では断定していません。
• 「仮説」の欄は、事例ページで担当者が「なぜそうしたか」を語っている内容だけを書いています。
• 複数のツールや施策を組み合わせた成果は、そのように書いています。
• 事例ページは2026年11月12日に確認しました。取材時期が古い事例もあり、その場合は時期を書き添えています。

BtoC向けMAツールの成功事例マップ｜自分に近い事例を探す

事例1：購買や位置のデータはあるのに、施策はチラシと全会員への一斉メールだった。データとつないでマーケ担当が自分で配信し、上位会員の購買金額は20%以上伸びた｜ドラッグストア

状況

サッポロドラッグストアー（サツドラ）は、北海道を中心に約200店舗を展開するドラッグストアチェーンです。アプリを入り口に、店舗の購買データとデジタルの接点を結びつける取り組みを進めています。

壁

POSの購買データや位置情報など、手元にあるデータは豊富でした。それでもシステムどうしの連携が十分ではなく、分析は商品単位が中心で、クーポンをどのお客さまに届けるかの精度が課題になっていたといいます。販促の手段はSNSや紙のチラシ、レシートのクーポンが中心で、メールは全会員への一斉配信でした。

仮説（事例ページで語られていること）

アプリを立ち上げる際に複数のツールを比べ、購買のIDを軸にして、データの連携からパーソナライズした配信まで一貫して扱えることと、拡張性を評価してBrazeを選んでいます。データを持っているだけでなく、それを使って一人ひとりに合った働きかけをすることが狙いでした。

打ち手

1. BigQueryとBrazeをつなぎ、POSの購買データ、位置情報、チェックイン、歩数などのデータを配信に使えるようにする。
2. マーケティング部門が自分でSQLを書いてセグメントをつくり、配信の設定まで行う。月に10件以上のキャンペーンを回す。
3. 購買上位のお客さまには、3,000円以上の購入で100EZOポイントを付ける限定の特典を届ける。来店の間隔が空いてきた人には、医薬品10%OFFのクーポンを送る。
4. 会員ランクが上がる手前の人への通知や、北海道日本ハムファイターズとのコラボ企画など、地域に合わせた施策も打つ。

一斉配信から相手を分けた配信に変えて、数字はどう動いたのでしょうか。

結果

Brazeの事例ページによると、購買上位のお客さまへの施策では、1人あたりの購買金額が20%以上向上しました。来店頻度のデータと位置情報を組み合わせたターゲティング施策でも、1人あたりの購買金額が15%向上したといいます。日本ハムファイターズとのアプリ連携の施策では、クーポンの戻り率が50%弱になったとしています。担当者は「思いついたことをすぐ試せる環境が整ったから、PDCAが本当の意味で回るようになりました」と話しています。全社の売上への影響は、事例ページには書かれていません。

ここが効いた

• 店舗の購買データとアプリの配信をつなぎ、「誰に送るか」をデータで決められるようにした。
• セグメントづくりから配信までをマーケティング部門で完結させ、施策の数を増やした。

支援：Braze（Brazeの評判・口コミ）／出典：Braze 株式会社サッポロドラッグストアーの事例ページ（掲載日の記載なし（2026年11月確認））

事例2：担当者ごとに仮説が違い、インタビューのたびに「理想のお客さま像」が増えていた。行動データで顧客を理解し、EC全体のCVRは約2.2倍、リピート購入率は1.3倍に｜ウェルネスブランドのEC

状況

TENTIALは、リカバリーウェア「BAKUNE」シリーズなどを展開するウェルネス関連の会社です。マーケター、エンジニア、カスタマーサクセスが連携し、お客さまの声をすぐに顧客接点へ反映する内製の体制で成長してきました。

壁

導入前は、担当者それぞれの中で仮説が増え、人によって意見が分かれることが多かったといいます。お客さまへのインタビューは頻繁に行っていたものの、相手によって意見が異なり、「理想のお客さま像」がいくつもできてしまっていました。既存のお客さまとの関係をより深くすることも課題でした。

仮説（事例ページで語られていること）

社内で共通の認識を持てる「定量的な事実」をつかむことを目指して、KARTEを導入しています。メールについては、サイトの内外の行動データを一か所で扱え、行動に合わせたメールを送れること、送ったあとの行動まで見られること、データ基盤とつないで配信リストを早くつくれることを決め手にKARTE Messageを選びました。

打ち手

1. KARTE Liveで来訪者の閲覧行動を動画で再現し、一人ひとりの行動からつまずいている箇所を探す。
2. KARTE BlocksでA/Bテストを重ね、カートの位置の変更やサイズ選びのコンテンツの設置など、ECサイトの改善を進める。
3. KARTE Messageで、行動データに合わせたメールを配信する。品切れの商品の再入荷を知らせるメールなどを送る。
4. データ基盤とつないで配信リストをつくり、施策の実行までを最短30分に縮める。

顧客の行動を見てから手を打つようにして、何が変わったのでしょうか。

結果

KARTEの事例ページによると、KARTEとKARTE Blocksを使った改善で、ECサイト全体のCVRは約2.2倍になりました。KARTE Messageでは、特に再入荷通知のメールが高い効果を示し、リピート購入率は前年比で1.3倍に増えたとしています。メールのコンテンツづくりも簡単になり、属人化の解消にもつながったといいます。CVRの数字はサイト改善を含む全体の成果で、メール単体の効果ではありません。

ここが効いた

• 意見が割れたときに立ち返れる「行動データという共通の事実」をつくった。
• 再入荷の通知など、お客さまの行動に合わせたメールで既存客の購入につなげた。

支援：KARTE（プレイド）（KARTEの評判・口コミ）／出典：KARTE 株式会社TENTIALの事例ページ（2024年5月9日公開。2024年5月時点の情報）

事例3：通販サイトのメールは一斉配信だけで、一人ひとりに合わせた接客ができていなかった。シナリオ型のメールを約60本運用し、メール経由の売上は33%増えた｜百貨店の通販サイト

状況

高島屋オンラインストアは、高島屋の公式通販サイトです。お中元やお歳暮などの季節の贈りものや、シーンごとのギフトを中心に、正規品2,500ブランドを扱っています。

壁

お客さま一人ひとりに合わせた接客をオンラインでも実現することが課題でした。メールはそれまで、全員に同じ内容を送る一斉配信が中心でした。

仮説（事例ページで語られていること）

一斉配信に加えて、お客さまの状況に合わせて自動で送る「シナリオ型」のメールを始めることで、パーソナライズした接客ができると考え、ブレインパッドのProbanceを導入しています。

打ち手

1. これまでの一斉配信メールは続けたまま、シナリオ型のメールを新たに配信する。
2. 導入から3か月の時点で、約60本のシナリオを運用する。
3. 要望をブレインパッドと何度もすり合わせながら、運用の形をつくる。

一斉配信にシナリオ型のメールを足して、何が起きたのでしょうか。

結果

ブレインパッドの事例ページによると、メール経由の実績は前年の同じ時期と比べて、サイトへの訪問者数が39%増、決済件数が27%増、売上が33%増になりました。担当者は「ブレインパッドが私たちの要望に根気よく付き合ってくれたおかげで、マーケティングオートメーションを良い形で実現することができました」と話しています。数字はメール経由の実績で、サイト全体の売上ではありません。

ここが効いた

• 一斉配信をやめるのではなく、シナリオ型のメールを「足す」形で始めた。
• 3か月で約60本と、シナリオの数を一気に増やした。

支援：Probance（ブレインパッド）（Probanceの評判・口コミ）／出典：ブレインパッド 株式会社高島屋の事例ページ（2017年12月7日取材。講演レポート）

事例4：アプリとメールのデータがつながらず、登録から最初のメールまで最大1週間かかっていた。アプリの行動を起点に登録当日から送れるようにし、初回予約までのCVRは5.9%から11.3%に｜オンライン家庭教師のアプリ

状況

Teachは、先生と生徒（保護者）を都度予約制でつなぐ、オンライン家庭教師のマッチングアプリです。先生探しから授業の予約、オンラインでの授業までをアプリの中で完結できます。メールの運用は、担当者とインターンの2人で行っています。

壁

以前のメール配信システムでは、アプリの中の行動データとメールのデータがまったく紐づいていませんでした。メールアドレスを毎週手作業で取り込まないと送れず、セグメントも外部で分けてから登録する必要がありました。そのため、登録から最初のステップメールまで最大で1週間ほどかかり、連絡する前にユーザーが休眠してしまうこともあったといいます。ユーザーや配信の数が増えるほど、費用が上がっていくことも懸念していました。

仮説（事例ページで語られていること）

2025年2月からアプリにRepro Appを入れていたため、Repro Mailに切り替えれば、プッシュ通知、アプリ内メッセージ、メールを同じ仕組みで扱えると考えました。他社製品も比べたうえで、機能と費用のバランスが自社に「一番ちょうどいい」と判断しています。

打ち手

1. 2025年12月に、メール配信をRepro Mailに切り替える。データ連携やドメインの設定は、Reproのカスタマーサクセスに相談しながら進める。
2. 「登録直後」や「初回授業の完了」など、アプリの中の行動を起点にセグメントを細かく分けてメールを送る。
3. 手作業の取り込みをなくし、ユーザーが登録した当日からステップメールを送る。
4. 配信から開封、授業の予約までを同じ画面で見て、ステップメールの順番や頻度を変えながら検証する。

配信までの時間をなくしたことで、数字はどう動いたのでしょうか。

結果

Reproの事例ページによると、Repro Appを入れた2025年2月以降、流入から初回予約までのCVRは5.9%から11.3%に改善しました。MAUあたりの予約回数は4回から5回に増え、翌月の継続率も約60%から約70%に改善したとしています。特にリピートユーザーへの予約の促進で大きな成果を実感している一方、「登録から初回予約」の部分はまだ伸びしろがあると担当者は話しています。数字はアプリ内の施策を含む全体の成果で、メール単体の効果ではありません。

ここが効いた

• プッシュ通知、アプリ内メッセージ、メールを同じ仕組みに集め、行動に合わせてチャネルを使い分けた。
• 手作業の取り込みをなくし、登録当日から連絡できるようにした。

支援：Repro（Reproの評判・口コミ）／出典：Repro 株式会社Teachの事例ページ（2026年5月13日時点の情報）

事例5：メルマガを作るたびにHTMLを直接書いていて、1本に1日がかりのこともあった。直感的に作れるツールに替えて配信を週2〜3回に増やし、メルマガ経由の予約が130%以上に｜ホテルチェーン

状況

チョイスホテルズジャパンは、コンフォートホテルなどのホテルブランドを展開しています。公式サイトの会員に向けて、グループ会社のグリーンズの担当者と一緒にメールマガジンを配信しています。会員の半数以上がメルマガに登録しており、登録していると宿泊料金が割引になることもあるそうです。

壁

7年ほど前まで使っていた別のツールでは、配信のたびに設定画面へHTMLを直接書いてメルマガを作っていました。配信の頻度を増やそうとすると、HTMLの専門知識がないと作れないことが課題になり、作成に1日がかりになることもあったといいます。

仮説（事例ページで語られていること）

担当者は、専門知識がなくても作れるエディタがあれば、作成の時間を減らして配信の回数を増やせると考え、エディタ機能のある配信ツールを探していました。配信を続けて回数を増やせば、お客様との接点が強まるという考えです。

打ち手

1. エディタでHTMLメールを作り、平均して毎月10本以上を配信する。開封率やクリック率を見ながら、タイトルや内容を決める。
2. 1通にたくさんの情報を詰め込まず、同じジャンルの情報ごとに分けて送る。
3. クーポンは毎月決まったスケジュールで送り、それを待って予約するお客様をつくる。
4. フォーム機能を使い、一部の会員に、宿泊しなくてもホテル内のラウンジを使えるチケットを毎月配る。会員ランクに応じて回数の上限を設け、いつ・どこで・どのくらい使われたかを計測する。

メルマガを作る時間を減らして本数を増やしたことで、予約は増えたのでしょうか。

結果

シナジーマーケティングの事例ページによると、メルマガの作成時間は1日がかりから2時間ほどに短くなり、配信を週1回から週2〜3回に増やせました。メルマガを経由した予約は年々増えて、コロナ禍の前と比べて130%以上に伸びたといいます。配信の数が増えても、開封率はおおむね25%台を保っているそうです。担当者は、メルマガは自信を持って成果があるといえる施策だと話しています。

ここが効いた

• まず作る時間を減らし、その分を配信の回数に回した。
• 本数を増やしても、1通の情報を絞って読みやすさを保った。

ツール：Synergy!（シナジーマーケティング）（Synergy!の評判・口コミ）／出典：シナジーマーケティング 株式会社チョイスホテルズジャパンの事例（2025年3月取材）

事例6：ATMでその場で契約できたカードローンが、法改正とコロナ禍で申し込みを落とした。顧客データとアプリをつなぎ、広告からの申込率が約3倍に｜地方銀行

状況

横浜銀行は、ATMでその場で契約できるカードローンを提供していました。デジタル戦略部のマーケティング戦略室が、個人向けのプロモーションを担当しています。

壁

法改正によって、契約の前に本人確認書類を出すことが必須になり、ATMでのその場の契約ができなくなりました。さらにコロナ禍でATMを使う機会も減り、カードローンの申込数が落ち込んだといいます。一方で、銀行のアプリ「はまぎんアプリ」のダウンロード数は、コロナ禍でも前年の2倍と好調でした。

仮説（事例ページで語られていること）

担当者は、好調なアプリを、ATMに代わるお客様との接点にできないかと考えました。そのために、アプリに表示するための顧客データベースとして使えること、フォームとメール配信の機能があること、本人確認書類を受け付けられることの3つを条件に、パートナーを探しています。大規模で初めての仕組みづくりだったため、どこまで何ができるか見えない不安があったものの、要望に柔軟に応え、プロジェクトマネージャーとして準備を進めてくれたシナジーマーケティングに依頼しました。

打ち手

1. 銀行内のシステムで事前に調べ、アプローチする対象のお客様を抽出する。
2. 対象のお客様には、「はまぎんアプリ」でローンの申し込みを促す広告を表示する。
3. 個人情報などをあらかじめ連携しておき、本来30〜40項目の入力が必要なローンの申し込みを、7項目で受け付けられるようにする。
4. 審査の結果は、システム同士の連携で自動的にお客様へメールで知らせる。

ATMという接点を失ったあと、アプリで申し込みは戻ったのでしょうか。

結果

シナジーマーケティングの事例ページによると、お客様の状況に合わせた広告をアプリで出すことで、ATMを活用していたころと比べて、広告からの申込率が3倍ほどに上がったといいます。担当者は、カードローンで作った仕組みを、ほかのローン商品にも広げられると考えています。申込件数や融資額そのものは、事例ページには書かれていません。

ここが効いた

• 失った接点（ATM）の代わりに、伸びていた接点（アプリ）を使った。
• すでにある情報をつないで、申し込みの入力項目を大きく減らした。

ツール：Synergy!（シナジーマーケティング）（Synergy!の評判・口コミ）／出典：シナジーマーケティング 株式会社横浜銀行の事例（掲載日の記載なし（2026年11月確認）。記載内容は取材当時のもの）

6つの成功事例を並べて見えた「勝ちパターン」

ここからは、6件の事例に書かれている事実だけをもとに、共通点を整理します。6件という限られた数からの観察なので、「こうすれば必ず成果が出る」という法則ではありません。

勝ちパターン1：購買やアプリの行動データと、配信ツールをつないでいる

勝ちパターン2：一斉配信から「行動や状態に合わせた配信」に変えている

• サッポロドラッグストアーは購買上位の人と来店が減った人で特典を分け、TENTIALは再入荷を待つ人に、Teachは登録したばかりの人に、それぞれ合わせたメールを送っていました。
• 高島屋は一斉配信を残したまま、シナリオ型のメールを足す形で始めています。
• 横浜銀行は、事前に抽出したお客様にだけ、アプリで申し込みの広告を出しました。
• チョイスホテルズジャパンは、1通に情報を詰め込まず、同じジャンルの情報ごとに分けて送っています。

勝ちパターン3：担当者が自分で、すぐに試せる体制にしている

• サッポロドラッグストアーはマーケティング部門がSQLでセグメントをつくり、月10件以上のキャンペーンを回していました。TENTIALは施策の実行までを最短30分に縮めています。
• Teachは手作業の取り込みをなくし、2人の体制でステップメールの順番や頻度を検証していました。
• チョイスホテルズジャパンは、HTMLを直接書く作業をなくし、作成を1日がかりから2時間ほどにして、配信を週2〜3回に増やしました。

明日から試せるチェックリスト｜自社に当てはめる8つの問い

1. 購買データやアプリの行動データと、メールやプッシュの配信ツールはつながっていますか？
2. いまの配信は、全員に同じ内容を送る一斉配信だけになっていませんか？（高島屋はシナリオ型のメールを足しました）
3. 購買上位の人、来店や利用が減った人など、相手を分けて特典を変えていますか？（サッポロドラッグストアーは上位会員の購買金額が20%以上伸びました）
4. 登録や購入の直後に、すぐ連絡できていますか？（Teachは最大1週間かかっていた最初のメールを、登録当日に送れるようにしました）
5. 施策を思いついてから実行するまで、どのくらいかかっていますか？
6. 担当者の意見が分かれたとき、立ち返れるデータがありますか？（TENTIALは行動データを共通の事実にしました）
7. メール1本を作るのに、どのくらいの時間がかかっていますか？（チョイスホテルズジャパンは1日がかりから2時間ほどに）
8. 申し込みや登録の入力項目を、すでに持っている情報で減らせませんか？（横浜銀行は30〜40項目を7項目にしました）

BtoC向けMAツールの成功事例についてよくある質問

BtoCとBtoBのMAツールは何が違いますか？

今回の事例では、会員数や購買データの量が多く、メールに加えてアプリのプッシュ通知やアプリ内メッセージ、クーポンなどを使い分けていました。営業に渡すことが目的になりやすいBtoBと違い、購入や来店、継続につなげることが目的になっていました。

アプリがなくてもBtoC向けMAツールは使えますか？

使えます。高島屋はメール、TENTIALはECサイトとメールを中心に成果を出していました。一方、サッポロドラッグストアーやTeachのようにアプリを持つ会社は、プッシュ通知やアプリ内メッセージとメールを一つの仕組みで扱っていました。

少ない人数でも運用できますか？

Teachは担当者とインターンの2人で、メールの企画から分析までを回していました。手作業の取り込みやリストづくりをなくし、担当者が自分で配信まで完結できるようにしておくことが前提になっています。

事例の数字は、そのまま自社の目安にしてよいですか？

おすすめしません。今回の数字はすべてツール提供会社の事例ページに載っているもので、TENTIALとTeachの数字はサイト改善やアプリ内の施策を含む全体の成果、高島屋の数字はメール経由の実績です。高島屋は2017年の取材です。高島屋は2017年の取材です。チョイスホテルズジャパンの「130%以上」はコロナ禍の前との比較、横浜銀行の「約3倍」はATMを活用していたころとの比較です。数字は「どのくらい動き得るか」の参考にとどめ、進め方を持ち帰るのがよいでしょう。

ツールを選ぶなら｜BtoC向けMAツールを比べる

自社に合うツールを選ぶときは、扱える会員数とデータの量、つなげるデータ基盤、メール・アプリ・LINEなどの配信チャネル、料金を同じ基準で比べるところから始めるのが近道です。

• BtoC向けMAツールおすすめ

今回の事例に登場したツールの評判・口コミは、次の記事にまとめています。

• Brazeの評判・口コミ（事例1 サッポロドラッグストアー）
• KARTEの評判・口コミ（事例2 TENTIAL）
• Probanceの評判・口コミ（事例3 高島屋）
• Reproの評判・口コミ（事例4 Teach）
• Synergy!の評判・口コミ（事例5 チョイスホテルズジャパン、事例6 横浜銀行）

MAツール全般の事例を知りたい場合は、MAツールの成功事例もあわせて読んでみてください。

ツギノテ編集部（運営：株式会社Abin）にマーケティング・DXについて相談したい場合や、事例・掲載についてのお問い合わせは、お問い合わせフォームから受け付けています。

調査方法と出典

確認日：2026年11月12日。

調べ方：Abinの「BtoC向けMAツールおすすめ」に掲載しているツールを中心に、公式の事例ページを読みました。比較サイトや媒体の事例紹介は使っていません。

選び方：顧客名が公開されていて、成果の数字が載っている事例だけを候補にしました。「MAツールの成功事例」などですでに紹介した事例は除いています。読者の悩みの型と業種・規模がばらけるように6件を選び、1つの会社から2件までとしました。顧客名と成果の数字の両方がそろい、ほかの記事と重ならない事例は、今回の確認の範囲ではこの6件でした。並び順は悩みの型の順で、優劣を表すものではありません。

数字の扱い：成果の数字は、すべて事例ページの表記です（顧客担当者の発言を含みます）。施策と成果の因果関係は各社の説明として紹介し、編集部では断定していません。

仮説の扱い：「仮説」は、事例ページで担当者が語っている内容だけです。

引用：事例ページの文章の引用は、1事例につき1か所までにとどめています。

出典（事例ページ）

• Braze：株式会社サッポロドラッグストアー（掲載日の記載なし（2026年11月確認））https://www.braze.com/ja/customers/satsudora
• プレイド（KARTE）：株式会社TENTIAL（2024年5月9日公開）https://karte.io/customers/tential/
• ブレインパッド（Probance）：株式会社高島屋（2017年12月7日取材）https://www.brainpad.co.jp/probance/case/005/
• Repro：株式会社Teach（2026年5月13日時点の情報）https://repro.io/casestudy/teach/
• シナジーマーケティング：株式会社チョイスホテルズジャパン（2025年3月取材）https://www.synergy-marketing.co.jp/showcase/choice-hotels/
• シナジーマーケティング：株式会社横浜銀行（掲載日の記載なし（2026年11月確認））https://www.synergy-marketing.co.jp/showcase/yokohamabank/

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