画像・動画・音声の生成AIを仕事で使う：できることと、権利の注意点｜生成AI入門 第6回

画像生成：うまく指示する4つのコツ

画像生成も、文章と同じく「材料」が大事です。次の4つを意識すると、思った画像に近づきます。

1. 主役と状況：何が、どこで、何をしているか（例：「明るいオフィスで、ノートパソコンを見ながら話し合う3人のビジネスパーソン」）
2. 見た目のスタイル：写真風、イラスト風、水彩画風、フラットなアイコン風など（特定の画家や作家の名前ではなく、一般的な画風の言葉で伝える）
3. 構図と雰囲気：上から見下ろす、正面から、背景はぼかす、明るく前向きな雰囲気、など
4. 使い道とサイズ：横長のバナー用、正方形のSNS用、余白を右側に空けて文字を載せたい、など

資料の表紙に使うイラストをつくってください。
- 主役：大きな地図を広げて道を探す、小さな人物
- スタイル：やさしい色合いのフラットなイラスト
- 構図：横長、右側に文字を載せる余白を空ける
- 雰囲気：前向きで、これから始まる感じ
- 文字は入れない

最後の「文字は入れない」がポイントです。画像生成AIは文字をきれいに描くのが苦手なことがあり、崩れた文字が入りやすくなります。文字は、画像をつくったあとにデザインソフトや資料作成ソフトで載せるほうが確実です。

画像生成のよくある使い方

• 企画のイメージ合わせ：「こんな雰囲気の売り場」「こんなパッケージの方向性」を、会議の前に数パターン見せる。言葉だけより、認識のずれが早く見つかります。
• 広告やSNS投稿のラフ：デザイナーに頼む前の、方向性のたたき台にする。完成品として使うかどうかは、権利の確認とあわせて判断します。
• 資料の挿絵：抽象的な概念（「つながり」「成長」など）を表す挿絵をつくる。
• 商品写真の加工：背景を消す、背景を差し替える、画像の端を自然に広げる。ただし、商品そのものの形や色を変えて、実物と違う印象を与えないように注意します。

動画生成：短く、目的をしぼって使う

動画の生成AIは、大きく2つの使い方があります。

1. アバター（人物）が話す動画
台本の文章を入れると、画面の人物がその内容を話す動画ができるツールがあります。社内研修、操作マニュアル、多言語の案内など、「説明が中心で、何度も更新する」動画に向いています。撮影やナレーションの手配が要らないので、作り直しが楽です。

2. 文章や画像から短い映像をつくる
「夕暮れの街を走る電車」のように指示して、数秒〜十数秒の映像をつくるツールもあります。イメージ映像や、広告の企画段階のたたき台に向いています。

どちらも、長い動画を一度でつくるより、短い場面を組み合わせ、編集ソフトで仕上げる使い方が現実的です。具体的なツールは、AI動画生成ツールおすすめで比べています。

音声：読み上げと文字起こし

読み上げ（音声合成）
文章を自然な声で読み上げるツールを使えば、動画のナレーションや、電話の自動案内の音声をつくれます。声の種類、話す速さ、間の取り方を調整できるものが多くあります。

文字起こし（音声認識）
会議や商談、インタビューの録音を文字にする使い方です。第4回の議事録づくりの入口になります。専門用語や社名は誤変換されやすいので、辞書登録の機能があれば使い、最後に人が確かめます。文字起こしのツールは音声認識ソフトおすすめやAI議事録ツールおすすめで比べています。

権利の注意点：著作権・肖像・声

画像・動画・音声の生成AIは、文章以上に権利のトラブルに注意が必要です。ここでは、仕事で使う人が押さえておきたい考え方を整理します。個別のケースが問題になるかどうかの最終的な判断は、専門家に相談してください。

著作権：「似ているか」と「元の作品を使ったか」

文化庁の「AIと著作権に関する考え方について」（2024年3月）では、AIの「開発・学習」の段階と、AIで「生成・利用」する段階を分けて整理しています。仕事でAIを使って画像などをつくる「生成・利用」の段階では、AIを使わずに描いた場合と同じように、既存の作品との「類似性」（似ているか）と「依拠性」（既存の作品をもとにしたか）によって、著作権の侵害かどうかが判断される、と整理されています。

実務では、次のような使い方を避けると、トラブルの可能性を下げられます。

• 特定の作品やキャラクターの名前を指示に入れて、それに似せた画像をつくる
• 他人の作品の画像を読み込ませて、似たものをつくらせる
• つくった画像が既存の作品やキャラクターに似ていないかを確かめずに、社外に公開する

肖像・パブリシティ：実在の人物を描かない

実在の人物（有名人、社員、お客様）に似せた画像や動画をつくると、肖像権やパブリシティ権（有名人の名前や姿がもつ経済的な価値を守る考え方）の問題になりえます。社員を登場させる場合も、本人の同意を得るのが基本です。

声：本人の同意なく似せない

声の生成AIには、短い録音から特定の人の声に似せる機能を持つものがあります。本人の同意なく誰かの声に似せることは、権利の面でも、なりすましに使われる危険の面でも避けるべきです。

ツールの利用規約と、商用利用

つくった画像や動画を、広告や販売物など商用に使ってよいかは、ツールの利用規約によって違います。無料プランでは商用利用を認めていない、生成物に表示が必要、といった条件がある場合もあります。使う前に必ず規約を確認しましょう。

AIでつくったことの表示

AIでつくった画像や動画を、実際の写真や映像のように見せて、見る人を誤解させるのは避けるべきです。特に、商品の実物と違う印象を与える画像、実際にはない出来事の映像は、信頼を損ねる原因になります。必要に応じて「AIで生成したイメージです」と表示しましょう。

仕事での流れ：画像を広告に使うまで

画像生成AIでつくった画像を、実際に社外の広告やWebサイトに使うまでの流れを、例として並べておきます。

1. 目的を決める：何に使う画像か（例：新サービスの告知バナー）、誰に見せるか、何を感じてほしいか
2. 指示をつくる：主役・スタイル・構図・使い道の4つを書き、文字は入れない
3. 複数案をつくる：同じ指示でも毎回違う画像が出るので、5〜10案つくって選ぶ
4. 手直しする：気になる部分（手の形、背景の不自然なもの）を、部分的な描き直しの機能や画像編集ソフトで直す
5. 権利を確かめる：既存の作品やキャラクター、実在の人物に似ていないか、ツールの規約で商用利用できるかを確認する
6. 文字を載せて仕上げる：デザインソフトで文字やロゴを載せる
7. 社内の確認を受ける：ルールで決めた担当者が、権利と表現をチェックする

3番の「複数案をつくる」は、画像生成ならではのポイントです。文章と違って、良し悪しは見比べないと分かりません。気に入った案が出たら、その指示を保存しておくと、似た雰囲気の画像をあとでつくりやすくなります。

よくある誤解

誤解1「AIがつくった画像なら、誰の権利も関係ない」

AIでつくった画像でも、既存の作品に似ていて、それをもとにしたと言える場合は、著作権の問題になりえます。実在の人物に似せれば、肖像の問題も出てきます。

誤解2「有料のツールなら、何に使っても大丈夫」

有料プランでも、利用規約で禁止されている使い方はあります。商用利用の可否、生成物の権利の扱い、禁止事項は、プランごとに確認が必要です。

誤解3「画像生成AIを使えば、デザイナーは要らない」

ラフや素材づくりの時間は大きく減らせますが、ブランドに合っているか、伝えたいことが伝わるか、権利に問題がないかを判断する目は、引き続き必要です。生成AIは、デザインの検討を速くする道具として使うと効果が大きくなります。

実務ではこう使う：社内で決めておく5つのこと

画像・動画・音声の生成AIを社内で使い始めるときは、次の5つを決めておくと安心です。第7回で扱う社内ルールの一部として整理しておきましょう。

1. 使ってよいツール：商用利用の条件を確認したツールに限る
2. 使ってよい用途：社内資料のみか、社外の広告にも使うか
3. 禁止する指示：特定の作品・キャラクター・実在の人物・特定の人の声に似せる指示
4. 公開前の確認：既存の作品に似すぎていないか、商品の実物と違う印象を与えないか、誰がチェックするか
5. 表示のルール：AIで生成したことを、どんな場合にどう表示するか

この回のまとめ

• 画像生成は、企画のイメージ合わせ・ラフ・挿絵・商品写真の加工に向く。文字はあとから載せる
• 動画生成は、更新の多い説明動画（アバター）や短いイメージ映像に向く。短い場面を組み合わせて仕上げる
• 音声は、読み上げと文字起こし。専門用語は確かめる
• 著作権は「類似性」と「依拠性」で判断される。特定の作品に似せる指示を避け、公開前に確かめる
• 実在の人物の姿や声に似せない。ツールの規約で商用利用の条件を確認し、必要に応じてAI生成であることを表示する

確認テスト

次回予告

次回は、ここまで出てきた注意点をまとめて、会社として生成AIを使うためのルールづくりを学びます。情報漏えい・著作権・ハルシネーションへの対策を、国のガイドラインを踏まえて整理します。

参考資料

• 文化庁「AIと著作権に関する考え方について」（文化審議会著作権分科会法制度小委員会、2024年3月15日）、「AIと著作権に関するチェックリスト＆ガイダンス」（2024年7月31日）。リンクは文化庁の「AIと著作権」のページです。
• AI事業者ガイドライン（第1.1版）（総務省・経済産業省、2025年3月28日）。2026年3月31日には第1.2版が公表されています。
• 確認日：2026年11月12日