リストと到達：同意の取り方と、Gmailの送信者ガイドラインに沿った「届く」設定｜メールマーケティング入門 第2回

メールを「届く」状態にする

せっかく書いたメールも、迷惑メールのフォルダに振り分けられたり、受け取りを拒否されたりしては読まれません。Gmail は、メールを送る側が守るべき 送信者ガイドライン を公開しています。ガイドラインに沿った対応をすることで、メールが Gmail アカウントに確実に配信されるうえ、送信レートの制限や、ブロック、迷惑メールへの振り分けを避けやすくなると説明しています（図2）。

ガイドラインでは、すべての送信者に適用される要件 と、1日あたり5,000件以上のメールを送る送信者（一括送信者）の要件 が分けて示されています。

送信ドメイン認証

まず大切なのが、送信ドメイン認証 です。これは、「このメールは、たしかにこのドメイン（会社）から送られたものだ」と、受信する側が確認できるようにする仕組みです（図3）。

ガイドラインでは、次のように求めています。

• すべての送信者：SPF または DKIM を設定する
• 一括送信者：SPF、DKIM、DMARC を設定する

それぞれの役割を、ざっくりと説明すると次のとおりです。

• SPF：ガイドラインでは、スパマーが未認証のメールを、あなたのドメインから送られたものと装って送ることを防ぐ仕組みと説明されています。「このサーバーからは、うちのドメインのメールを送ってよい」と公開しておくイメージです。
• DKIM：受信サーバーが、実際にメールを送ったのがドメインの所有者であることを確認するための仕組みです。ガイドラインでは、個人用 Gmail アカウント宛てに送るには 1,024 ビット以上の DKIM 鍵が必要で、2,048 ビットの鍵が推奨されています。
• DMARC：メールが SPF や DKIM の認証に合格しなかった場合に、そのメールをどう扱うかを受信サーバーに指示する仕組みです。ガイドラインでは、DMARC レポートを設定して、自社のドメインから送られた（または送られたと思われる）メールを監視することも勧めています。

メール配信システムを使っている場合は、ガイドラインでも、そのサービスが SPF と DKIM でドメインのメールを認証していることを確認する よう求めています。設定の具体的な手順は、使っている配信システムやドメインの管理会社によって異なるため、それぞれの案内を確認し、必要に応じて社内の情報システムの担当者と一緒に進めましょう。

配信停止を簡単にする

ガイドラインでは、受信者がいつでも簡単に配信登録を解除できる方法を提供するよう求めています。受信を停止できるようにすることで、開封率、クリック率、送信効率を上げることができるとも説明しています。

さらに、1日に5,000件を超えるマーケティング目的のメールや配信登録されたメールを送る場合は、ワンクリックで登録解除できるようにする必要がある としています。これは、メールのヘッダーに決められた情報（List-Unsubscribe など）を入れることで実現します。多くのメール配信システムには、この機能が用意されています。

配信停止のリンクを小さくしたり、分かりにくい場所に置いたりしたくなるかもしれません。しかし、配信停止の方法が見つからない人は、迷惑メールとして報告するかもしれません。配信停止を簡単にすることは、迷惑メールとしての報告を減らすことにもつながる のです。前回学んだように、特定電子メール法でも、受信拒否の方法の表示が義務づけられています。

迷惑メール率を低く保つ

ガイドラインでは、Google の Postmaster Tools で報告される迷惑メール率を 0.10%未満に維持し、決して0.30%以上にならないようにする よう求めています。迷惑メール率とは、おおまかには、届けたメールのうち受信者が迷惑メールとして報告した割合のことです。

迷惑メール率が高い状態が続くと、迷惑メールへの振り分けが増えるとガイドラインでは説明しています。同意のない相手に送らない、何が届くかを最初に示す、配信停止を簡単にする、といったこれまでの取り組みは、すべて迷惑メール率を低く保つことにつながっています。

件名や表示名を偽らない

ガイドラインでは、メールの件名、ヘッダー、表示名などは、送信者の身元とメッセージの内容を正確に表すものである必要があるとしています。たとえば、実際には返信や転送ではないのに、件名に「Re:」や「Fwd:」を付けることは避ける よう例示しています。開いてもらいたいがための工夫が、かえって信頼を失わせ、届きにくくする原因になります。

配信システムを選ぶときにも関わる

ガイドラインでは、複数の送信者が同じ IP アドレスを使ってメールを送る「共有 IP アドレス」についても説明しています。共有 IP アドレスでは、それを使う各送信者の行動が、その IP アドレス全体の評価に影響するとされています。つまり、同じ配信システムを使っているほかの会社が迷惑メールを送ると、自社のメールにも影響が出る可能性があるということです。

ガイドラインでは、共有 IP アドレスを使う場合は、その IP アドレスが拒否リストに登録されていないかを確認し、Postmaster Tools で評価を監視するよう勧めています。配信システムを選ぶときは、認証の設定のしやすさに加えて、こうした「届きやすさ」への取り組みについても確認しておくとよいでしょう。

リストの手入れ

リストは、作って終わりではありません。届く状態を保つために、定期的に手入れをしましょう（図4）。

1. 配信停止はすぐに反映する：受信拒否の通知を受けたら、以後は送らない（特定電子メール法）。
2. 届かないアドレスを外す：何度も戻ってくる（エラーになる）アドレスは、配信対象から外します。ガイドラインでも、何回もメールが返送された受信者を自動的に登録解除する方法が紹介されています。
3. 長く反応がない人を見直す：ガイドラインでは、定期的に受信者が登録の継続を希望するかどうかを確認すること、メールを開封していない・読んでいないユーザーについて配信登録の解除を検討することを勧めています。
4. 購入した名簿は使わない：同意のない相手には送らない。
5. 迷惑メール率を見る：Postmaster Tools などで、迷惑メール率やドメインの評価を確認する。

また、ガイドラインでは、送信量を急に増やさず、徐々に増やす ことも勧めています。たとえば、これまで少ししか送っていなかったドメインから、ある日突然大量に送ると、制限を受けることがあります。

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よくある誤解：「リストは多ければ多いほどよい」

メールマーケティングでは、リストの件数が目標になりがちです。しかし、件数が多くても、メールを望んでいない人や、もう使われていないアドレスが多く含まれていれば、迷惑メールとしての報告やエラーが増え、本当に読みたい人にまで届きにくくなる ことがあります。

大切なのは、件数よりも、メールを望んでいる人に、確実に届くリスト です。同意をきちんと得て、手入れを続けることが、結果として成果につながります。

実務ではこう使う

自社のメール配信について、次の点を確認してみましょう。

1. 登録フォームに、何が・どのくらいの頻度で届くかを書いているか。同意の記録は残っているか。
2. 送信ドメイン認証（SPF・DKIM、送信量によっては DMARC）が設定されているか。配信システムの管理画面や、ドメインの設定を担当者と確認する。
3. 配信停止のリンクが分かりやすいか。ワンクリックでの登録解除に対応しているか。
4. 配信停止やエラーになったアドレスが、自動で配信対象から外れる設定になっているか。
5. Gmail 宛てに多く送っている場合は、Postmaster Tools で迷惑メール率を確認できるようにしておく。

配信システムによって、認証の設定方法や、配信停止・エラーの扱いは異なります。システムを選ぶときは、メール配信システムのおすすめ比較 も参考にしてください。

この回のまとめ

• リストは、登録の入口→同意→記録→届ける→手入れ、の流れで育てる。何が届くかを最初に示し、名簿は買わない。
• Gmail の送信者ガイドラインでは、すべての送信者に SPF または DKIM、一括送信者に SPF・DKIM・DMARC を求めている。
• 配信停止は簡単に。1日5,000件を超えるマーケティングメールなどでは、ワンクリックでの登録解除が必要。
• 迷惑メール率は0.10%未満を保ち、0.30%以上にしない。件名に偽の「Re:」「Fwd:」を付けない。
• 配信停止の反映、届かないアドレスの除外、長く反応がない人の見直しなど、リストの手入れを続ける。

確認テスト

次回予告

第3回は「企画と書き方」です。受信箱で開いてもらうための差出人と件名、最後まで読んでもらうための本文の型、行動の案内、そして配信の頻度や相手に合わせた内容の分け方を学びます。

参考資料

• Google「メール送信者のガイドライン」（Google Workspace 管理者ヘルプ） https://support.google.com/a/answer/81126?hl=ja （確認日：2026年11月13日）
• 総務省・消費者庁「特定電子メールの送信の適正化等に関する法律のポイント」 https://www.soumu.go.jp/main_sosiki/joho_tsusin/d_syohi/pdf/m_mail_pamphlet.pdf （確認日：2026年11月13日）