ECサイト構築の成功事例6選｜自社ECが売れない・店舗とつながらない・作りたい仕組みが作れない壁をどう越えたか

「自社ECサイトはあるのに、自動販売機のように置いてあるだけで売れていない」「実店舗が売上の大半で、ECと店舗のお客様がつながっていない」「やりたい売り方があるのに、カートの機能では実現できない」。ECサイトの構築やリニューアルを考える会社の多くが、こうした壁に当たっています。

この記事では、ECのカート・プラットフォームを使って、こうした壁を越えた6社の成功事例を集めました。システムの機能の紹介ではなく、「どんな課題があり、担当者が何を原因と考え、何から手を付け、どうなったか」をストーリーで追います。食品・アパレル・エンタメ・BtoBと、業種や売り方の違う事例を選んでいます。

先に結論を言うと、6件を並べて見えた共通点は次の3つです。

• 「やりたい売り方」から逆算してシステムを選んでいる：定期コース、店舗受取、産直、BtoBの見積もりなど、自社の売り方を実現できるかを、カート選びの一番の条件にしていました。
• ECと店舗・イベントをつなげている：リゾート施設、約200の実店舗、コラボカフェ、卸売りなど、EC以外の接点とお客様をつなぐ仕組みが、売上を伸ばす土台になっていました。
• 作った後の「運用」に手を打っている：メルマガ、CRMの自動化、広告、SEOなど、公開した後に何を続けるかを決め、外部の支援も使いながら回していました。

本記事は、掲載企業から報酬を受け取らずにAbin編集部が独自に調査・編集しています。有償の掲載がある場合は「PR」と明記します。

この記事の読み方

• 成果の数字は、すべてECのカート・プラットフォームの提供会社の事例ページに載っている数字です（顧客の担当者の発言を含みます）。施策と成果の因果関係は、各社の説明のまま紹介し、編集部では断定していません。
• 「仮説」の欄は、事例ページで担当者が「なぜそうしたか」を語っている内容だけを書いています。語られていない部分は「編集部の読み解き」と明記しています。
• 広告、SNS、商品の開発、コロナ禍による需要の変化など、システム以外の要素も同時に動いています。成果をECのシステムだけの効果としては書いていません。
• 事例ページは2026年11月12日に確認しました。調べ方の詳細は記事の最後にまとめています。

ECサイト構築の成功事例マップ｜自分に近い事例を探す

事例1：自社ECが「置いてあるだけ」の状態だった。定期コースのオンライン化とオムニチャネルで、売上高が5年で10倍に｜卵・食品の通販

状況

有限会社ひよこカンパニーは、鳥取県で平飼いの養鶏場を営み、卵の通販から事業を始めた会社です。現在は、スイーツや加工食品の販売に加え、飲食店や宿泊施設を備えた複合リゾート施設「大江ノ郷自然牧場」も運営しています。EC事業は2004年に始め、2012年にfutureshopを導入しました。

壁

通販の主軸は新聞広告やチラシ、ダイレクトメールといったオフラインで、自社ECサイトは広告もSEOもほぼ行わず、更新頻度も低い状態でした。社長自身が当時を振り返り、「自動販売機のような感覚」で運営していたと話しています。また、定期コースは電話やハガキで受けており、当時のカートでは契約が自動で更新されないため、離脱が多く、受注処理や顧客管理にも手間がかかっていました。

仮説（事例ページで語られていること）

社長は、定期コースの注文や顧客管理を効率化するために、定期購入の機能があるカートが必要だと考えていました。さらに、直営店やリゾート施設を作っていくなかで、ECとリアルの店舗がつながる「オムニチャネル」がいずれ必要になると考えていたといいます。リゾート施設の来場者が帰宅後にECで買い、ECのお客様がリゾートを訪れる、という循環を理想にしていました。

打ち手

1. 2012年、定期購入の機能があるfutureshopを導入し、定期コースの受注をオンラインにする。
2. コロナ禍で店舗とリゾートの客足が落ちたことをきっかけに、2020年からEC事業に本気で取り組む。勉強会に参加し、代理店任せだったネット広告も自分で運用する。
3. 2021年にアプリを出し、CMS機能とオムニチャネル機能を導入して、実店舗とECの会員情報やポイントを統合する。

ECを「置いてあるだけ」から「本気で取り組む」に変えた結果は、どうだったのでしょうか。

結果

futureshopの事例ページによると、直近5年間で自社ECサイトの売上高は10倍に増え、futureshopを使う食品会社の中でもトップクラスのEC売上高になっているとしています。テレビ番組で紹介された直後には、ECサイトに1日で1,000件以上の注文が入り、社長がECの可能性を確信したきっかけになったといいます。

なお、10倍の伸びにはコロナ禍による需要の変化や広告の強化も重なっています。

ここが効いた

• 定期コースという自社の売り方を、システムで自動化することから始めた。
• リゾート施設や直営店というEC以外の接点と、会員・ポイントをつないだ。

ツール：futureshop（futureshopの評判・口コミ）／出典：futureshop 有限会社ひよこカンパニー（大江ノ郷自然牧場）のインタビュー（2023年9月7日掲載）

事例2：約200の実店舗とECのお客様がつながっていなかった。店舗受取の決済と処理を整え、利用件数が前年同期比130%以上に｜アパレル

状況

株式会社コックスは、イオングループのアパレル企業で、ファッションブランド「ikka」や服飾雑貨ブランド「LBC」などを展開しています。イオンモールを中心に約210店舗を出店し、売上高の約9割は実店舗によるものです。2011年にEC事業を本格的に始め、自社ECサイト「TOKYO DESIGN CHANNEL」を運営しています。

壁

ECで注文して近くの店舗で受け取る「店舗受取」は、2011年から独自に対応していました。ただ、当初は決済手段がコンビニ後払いしかなく、お客様にとって使いにくい状態でした。社内でも、受取のデータを目で確認し、払込用紙を商品に同梱するなど、人手のかかる作業が多く残っていました。

仮説（事例ページで語られていること）

担当者は、店舗受取を、店舗とECの間でお客様を送り合う取り組みの一つと位置づけていました。受取の選択肢が増えればお客様は便利になり、商品を受け取りに来たお客様の「ついで買い」も期待できると考えています。約210店舗を持つ強みを生かし、ECと実店舗の連携を強めることが、ブランドの価値を高めると判断しました。

打ち手

1. 2014年にECと実店舗の会員基盤を統合し、ポイントも共通にする。
2. 2020年にfutureshop omni-channelを導入する。
3. 2022年9月から「店舗受取オプション」を使い、店舗受取でもクレジットカード決済を選べるようにする。注文処理の流れの大半を自動化する。
4. 店舗受取の送料を無料にし、店舗スタッフの社員購入にも店舗受取を使う。

決済の不便さと手作業をなくしたことで、店舗受取の使われ方はどう変わったのでしょうか。

結果

futureshopの事例ページによると、直近1年間の店舗受取の利用件数は前年同期比130%以上に伸び、店舗受取はEC売上高の1割以上を占めているとしています。担当者は、クレジットカード決済が使えるようになり、決済の利便性が高まったことが主な要因だと話しています。払込用紙を同梱する作業も減り、EC担当者の負担が軽くなりました。

ここが効いた

• 店舗受取を「受け取り方の一つ」ではなく、店舗とECをつなぐ施策として育てた。
• 決済の選択肢と裏側の手作業という、地味なボトルネックを一つずつ取り除いた。

ツール：futureshop（futureshopの評判・口コミ）／出典：futureshop 株式会社コックスのインタビュー（2023年12月6日掲載、2024年2月27日更新）

事例3：作りたい「産直」の仕組みが、主要なカートでは作れなかった。対応できるカートで低コストに立ち上げ、流通額が初年度の約28倍に｜和菓子ギフトEC

状況

株式会社ジーエークロッシングは、神戸と東京を拠点に、広告やコンテンツの制作を手がける会社です。2021年に新規事業として、和菓子のギフトEC「旅するように和菓子と出逢う」を立ち上げました。全国の和菓子店が出店し、注文が入ると各店舗からお客様に直接届ける「産直型」のECサイトです。

壁

一番の条件は、注文が入ったら各和菓子店に依頼が届き、そこから直接発送する産直の仕組みでした。ところが、海外製の大手カートや国内の主要カートに話を聞いても、産直の仕組みはできないという回答ばかりだったといいます。近い仕組みを作ろうとすると、出店者ごとのIDに費用がかかったり、大きな月額費用が必要になったりしました。スクラッチで開発するために何千万円も投資する選択肢はありませんでした。立ち上げ当初はセッションがゼロからのスタートで、ECの基本的な数字の見方もわからなかったと振り返っています。

仮説（事例ページで語られていること）

担当者は、和菓子を安い順に並べて選ぶサイトではなく、作り手の歴史や思いを写真と物語で伝え、読んで選んでもらうギフトサイトにしたいと考えていました。撮影やコンテンツ制作は本業のため、社内で作れることを強みにしています。システムは、産直に対応でき、低コストで立ち上げられることを前提に選びました。

打ち手

1. 産直の機能に対応していたmakeshopを選び、2020年12月に事業化を決めて、2021年4月に公開する。
2. 2023年にサイトをリニューアルし、カートまわりを含めて買いやすさを改善する。同時にInstagram広告を強化する。
3. 一部を外注していた広告を内製化する。2024年までは2名だった運営を、現在は4名体制にして、店舗開発・SNS・デジタルマーケティング・コンテンツ制作に担当を置く。
4. AIを使った分析機能を活用し、毎朝、全員が数字を見た状態で仕事を始められる仕組みを作る。

ほかのカートでは作れなかった売り方は、事業として育ったのでしょうか。

結果

makeshopの事例ページによると、流通額は初年度比で約28倍になり、2年目には前年比で約5倍に伸びました。注文件数は約18倍、購入者数は約15倍（2021年→2025年）です。出店は7店舗から約100店舗に増え、Instagramのフォロワーは6万人に達しています。担当者は、転換点は2023年のサイトリニューアルとInstagram広告の強化で、「この二つが一番大きかった」と話しています。

ここが効いた

• 「産直」という譲れない売り方を最初の条件にして、カートを選んだ。
• 本業の撮影・コンテンツ制作の力を、作り手の物語を読んで選ぶECの体験に生かした。

ツール：makeshop（makeshopの評判・口コミ）／出典：makeshop 株式会社ジーエークロッシングの導入事例（2026年11月4日掲載）

事例4：コラボカフェやポップアップが止まると、売上も止まった。事後物販を自社ECに移し、半年でアクセスが約2倍・リピーター売上が1.5倍に｜コラボカフェ・エンタメ物販

状況

株式会社ドラマは、「プリンセスカフェ」のブランドで、アニメやゲームとコラボしたカフェやポップアップショップを運営しています。池袋と京橋の常設店のほか、全国で期間限定のポップアップを開き、会期が終わった商品を「事後物販」としてECで販売しています。商品はIP（版権）を取得したオリジナル商品で、社内で製造も行っています。

壁

もともとは楽天やYahoo!などのモールを中心にECを運営していました。コロナ禍でカフェやポップアップが完全に止まったことで、イベント頼みのビジネスのリスクが現実になったといいます。さらに、モールでは顧客のメールアドレスが使えず、商品ページも決まった形でしか改善できません。メルマガも送れるのは200人ほどで、クリック率など反応も見られない状態でした。

仮説（事例ページで語られていること）

担当者は、IPのようなニッチな商材は、モールではなく自社ECで展開したほうがいいと判断していました。ポップアップを利用したお客様は自社サイトにきちんと来てくれるという手応えもあったといいます。カートは、いくつもの有料のカートやECパッケージを比べたうえで、一番コストパフォーマンスがよいものを選びました。

打ち手

1. makeshopで自社ECサイトを立ち上げ、イベントが終わった商品やEC専用の商品を販売する。
2. X、SEO、広告で集客する。
3. CRMの課題をmakeshopに相談し、CRMアプリ「MakeRepeater」を導入する。新作のお知らせ、カゴ落ち、誕生日のメールを自動で送る。
4. レコメンドのアプリで、おすすめの商品をカートのさまざまな場所に表示する。

イベントに頼らずに売れる仕組みは、作れたのでしょうか。

結果

makeshopの事例ページによると、導入から1か月で受注件数が100件増え、半年でアクセス数は約2倍、リピーター売上は1.5倍になりました。レコメンドのアプリは、経由した売上が418万円だったと担当者は話しています。月に1件ほどだったレビューも、1日1件は必ず届くようになったといいます。

なお、各数字の比較の起点や、どの施策の効果かは、事例ページでははっきり分けられていません。

ここが効いた

• モールでは持てなかった顧客データを、自社ECで持てるようにした。
• 新作告知やカゴ落ちのメールを、少ない手間で自動化した。

ツール：makeshop（makeshopの評判・口コミ）／出典：makeshop 株式会社ドラマ（プリンセスカフェ）の導入事例（2026年3月6日掲載）

事例5：法人からの「卸してほしい」に応えられなかった。BtoB向けのECサイトを立ち上げ、3か年の売上目標を2年で達成｜専門商社

状況

株式会社山善は、工作機械などの生産財と、住宅設備や家庭用品などの消費財を扱う専門商社です。家庭機器事業部は、ホームセンターや家電量販店への卸売りを強みとしてきました。事業部では、16〜17年前から個人のお客様向けに大手ECモールへ出店していました。

壁

モールでの販売を続けるうちに、個人だけでなく、法人のお客様が領収書で精算しながら商品を使っているケースが多いことがわかってきました。また、小さな店舗などから「商品を卸してほしい」という問い合わせが来ても、対応できずに断っていたといいます。モール運営の経験はあっても、自社ECサイトに必要なスキルやノウハウはまったく違うことも、後になってわかりました。

仮説（事例ページで語られていること）

担当者は、法人や個人事業主の要望に応えられる自社ECサイトを作れば、こうした課題を解決できると考えました。システムは、法改正や時代の変化に自分たちで費用をかけて対応しなければならないフルスクラッチではなく、10年20年と続けることを前提に、クラウド型で定期的にアップデートされるものがよいと判断しています。

打ち手

1. 3社から見積もりを取り、クラウド型のEBISUMARTでBtoB向けのECサイト「山善ビズコム」を立ち上げる。
2. 会員登録のときに、法人・個人事業主・個人の属性を選んでもらい、属性に合わせてバナーやクーポンの表示を変える。
3. 個別に見積もりを依頼できる機能や、まとめ買いの割引を用意する。見積もりには1時間で回答する。
4. EC運営の支援サービス「EBISU GROWTH」の助言で、ためらっていたメルマガの配信を始める。年ごとにテーマを決め、SEOの勉強会なども受ける。

モールにはない売り方を用意したことで、法人のお客様は集まったのでしょうか。

結果

EBISUMARTの事例ページによると、山善ビズコムは当初の3か年計画の売上目標を2年で達成し、会員数も2年間で10万人に達しました。担当者は、全体の売上が増えることで、法人の売上も比例して増えていると話しています。メルマガは、配信を始めてみると想像以上に集客や購入につながったといいます。

ここが効いた

• モールで見えていた「法人の利用」と「卸してほしい」という声から、新しいECサイトの役割を決めた。
• 見積もり機能や属性別の接客など、モールではできない売り方を用意した。

ツール：EBISUMART（ebisumartの評判・口コミ）／出典：EBISUMART 株式会社山善のインタビュー（2024年10月21日掲載）

事例6：EC専任の人材もノウハウもないまま、高い売上目標を任された。EC全体の伴走支援で広告を見直し、ROASが80%から220%に｜菓子メーカー

状況

株式会社中島大祥堂は、丹波の素材を使ったお菓子を作るメーカーで、ギフトカタログ向けのブランド、卸売りのブランド、直営のブランドを展開しています。実店舗は関西だけのため、全国のお客様に届けられるオンラインショップを重視していました。担当者が着任した時点で、オンラインショップの売上は年商7,000万円規模でした。

壁

担当者に任されたのは、オンラインショップの売上を2年で10億円にするという高い目標でした。Web広告やSEOの必要性は理解していても、社内にノウハウがなく、人手も限られていました。会員数もまだ多くなく、新規のお客様を大きく増やす筋道が見えていなかったといいます。使っているカートは専門的な知識がないと触れず、サイトを自分たちで直そうにも、何から手を付ければいいかわからない状態でした。

仮説（事例ページで語られていること）

担当者は、展示会で3〜4社から提案を受けました。そのなかで、目標達成に必要な投資額や作業量などの「痛み」まで具体的に伝え、どんな広告をどう打つかまで道筋を示した支援会社を選んでいます。カートの乗り換えを前提にせず、自社のロードマップに沿って提案された点も、安心して任せられる理由になったといいます。

打ち手

1. EBISUMARTを提供するインターファクトリーの伴走支援サービス「EBISU GROWTH」を使う（カートはEBISUMART以外のまま）。
2. Instagramだけだった広告を、ほかの媒体にも広げる。キャンペーンや媒体ごとにROASを分析し、広告運用会社を含めた3社でチームを組む。
3. コンテンツSEO、サイトの使いやすさの改善、モールの運営も支援を受ける。
4. 毎月の定例で、メルマガやキャンペーンの結果を振り返り、次の施策に反映する。将来は自社で運用できるように、担当者が社内のメンバーに教えていく。

社内にノウハウがない状態から、広告の効率はどう変わったのでしょうか。

結果

EBISUMARTの事例ページによると、広告のROASは80%から220%に改善しました。コンテンツSEOによるセッション数も、高い水準を保っているとしています。ECの拡大でお客様の声も増え、累計のレビュー数は約3,000件、5点満点で平均4.8点の評価を得ているといいます。

なお、売上高の実績（10億円の目標に対する進み具合）は、事例ページには書かれていません。

ここが効いた

• 自社だけで抱えず、広告・SEO・モールをまとめて伴走してくれる窓口を置いた。
• 支援を受けながら、最終的には自社で運用できるように知識を社内に残した。

ツール：EBISU GROWTH（EBISUMARTのインターファクトリー）（ebisumartの評判・口コミ）／出典：EBISUMART 株式会社中島大祥堂のインタビュー（2026年4月30日掲載）

6つの成功事例を並べて見えた「勝ちパターン」

ここからは、6件の事例に書かれている事実だけをもとに、共通点を整理します。6件という限られた数からの観察なので、「こうすれば必ず成果が出る」という法則ではありません。

勝ちパターン1：「やりたい売り方」を、システム選びの一番の条件にしている

勝ちパターン2：EC以外の接点と、お客様をつないでいる

• ひよこカンパニーは、リゾート施設・直営店とECの会員情報やポイントを統合しました。
• コックスは、約210の実店舗で受け取れる店舗受取を育てました。
• ドラマは、コラボカフェやポップアップが終わった後の商品を、自社ECで売る流れを作りました。
• 山善は、モールで見えていた法人の利用と卸売りの要望を、新しいECサイトにつなげました。

勝ちパターン3：作った後の運用に、仕組みと人を用意している

• ジーエークロッシングは、広告を内製化し、4名体制で担当を分け、AIで分析を自動化しました。
• ドラマは、CRMアプリでメールを自動化しました。
• 山善と中島大祥堂は、EC運営の伴走支援を受けながら、メルマガやSEO、広告を回しています。

明日から試せるチェックリスト｜自社に当てはめる7つの問い

1. 自社ECで実現したい「売り方」を、1つ言葉にできますか？（定期、店舗受取、産直、BtoBの見積もりなど）
2. 今のカートで、その売り方は個別開発なしで実現できますか？（ジーエークロッシングは、主要カートでは作れませんでした）
3. 自社ECサイトが、更新されずに「置いてあるだけ」になっていませんか？（ひよこカンパニー）
4. 実店舗やイベントのお客様と、ECのお客様の会員情報はつながっていますか？（ひよこカンパニー、コックス）
5. 店舗受取や決済など、お客様が使いにくいと感じている部分はありませんか？（コックスはカード決済の追加で利用が伸びました）
6. モールで、法人のお客様や「卸してほしい」という声が見えていませんか？（山善）
7. 公開した後の広告・メルマガ・SEOを、誰がどう回すか決めていますか？（ドラマ、山善、中島大祥堂）

ECサイト構築の成功事例についてよくある質問

モールと自社ECは、どちらを優先すべきですか？

今回の事例では、ひよこカンパニーがモールから撤退して自社ECに力を入れ、ドラマと山善はモールでの販売を続けながら自社ECを立ち上げています。山善とドラマは、モールでは顧客データや売り方に制約があることを、自社ECを作る理由に挙げています。どちらか一方ではなく、自社ECで何を実現したいかを決めて、役割を分けるのが現実的です。

カートを選ぶとき、何を一番に見ればいいですか？

今回の6件では、「自社が実現したい売り方ができるか」が共通の決め手でした。定期購入、店舗受取、産直、BtoBの見積もりなど、標準の機能やオプションで実現できるかを、見積もりの前に確かめておくと比べやすくなります。

事例の数字は、そのまま自社の目安にしてよいですか？

おすすめしません。今回の数字はすべて事例ページに載っているもので、比較の基準や期間が事例ごとに違います。ひよこカンパニーの10倍にはコロナ禍による需要の変化や広告の強化が、ジーエークロッシングの約28倍には初年度の売上が小さかったことが関わっています。数字は「どのくらい動き得るか」の参考にとどめ、打ち手の順番や考え方を持ち帰るのがよいでしょう。

プロに頼むなら｜ECサイト構築を比べる

自社に合うECのカート・プラットフォームを選ぶときは、機能・拡張性・料金・サポートを同じ基準で比べるところから始めるのが近道です。

• ECサイト構築おすすめ8選｜Shopify・makeshop・futureshopなどを比較

今回の事例に登場したサービスの評判・口コミは、次の記事にまとめています。

• futureshopの評判・口コミ（事例1 ひよこカンパニー、事例2 コックス）
• makeshopの評判・口コミ（事例3 ジーエークロッシング、事例4 ドラマ）
• ebisumartの評判・口コミ（事例5 山善、事例6 中島大祥堂）

モールでの運営もあわせて考えたい場合は、Amazon運用代行の成功事例も参考にしてください。

ツギノテ編集部（運営：株式会社Abin）にマーケティング・DXについて相談したい場合や、事例・掲載についてのお問い合わせは、お問い合わせフォームから受け付けています。

調査方法と出典

確認日：2026年11月12日。

調べ方：「ECサイト構築おすすめ8選」に掲載したサービス（Shopify、makeshop、futureshop、STORES、カラーミーショップ、BASE、ecforce、ebisumart）の公式の事例ページ・インタビューを読みました。比較サイトの事例紹介は使っていません。

選び方：顧客名が公開されていて、成果の数字が載っている事例だけを候補にしました（匿名の事例、成果の数字がない事例は除外）。ほかの成功事例記事で紹介した事例は除き、1つの提供会社から2件までとしました。食品・アパレル・エンタメ・BtoBと、業種や売り方の違いが出るように6件を選んでいます。Shopify・STORES・カラーミーショップ・BASE・ecforceは、今回の調査では、顧客名と成果の数字がそろった事例ページを確認できなかった、またはページを読み込めなかったため使っていません。事例6はEBISUMARTの提供会社による伴走支援の事例で、カートはEBISUMART以外のものです。事例の並び順は課題の型の順で、優劣を表すものではありません。

数字の扱い：成果の数字は、すべて事例ページの表記です（顧客担当者の発言を含みます）。施策と成果の因果関係は各社の説明として紹介し、編集部では断定していません。比較の基準や期間が書かれていない数字は、その旨を書き添えています。

仮説の扱い：「仮説」は、事例ページで担当者が語っている内容だけです。

引用：事例ページの文章の引用は、1事例につき1か所までにとどめ、それ以外は編集部の言葉で要約しています。

出典（事例ページ）

• futureshop：有限会社ひよこカンパニー（2023年9月7日掲載）https://www.future-shop.jp/magazine/interview-ooenosato
• futureshop：株式会社コックス（2023年12月6日掲載、2024年2月27日更新）https://www.future-shop.jp/magazine/cox-interview-bopis
• makeshop：株式会社ジーエークロッシング（2026年11月4日掲載）https://www.makeshop.jp/main/case_study/interview/xrossing/index.html
• makeshop：株式会社ドラマ（プリンセスカフェ）（2026年3月6日掲載）https://www.makeshop.jp/main/case_study/interview/dorama/index.html
• EBISUMART：株式会社山善（2024年10月21日掲載）https://ebisumart.com/blog/yamazenbizcom/
• EBISUMART：株式会社中島大祥堂（2026年4月30日掲載）https://ebisumart.com/blog/nakajimataishodo/

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