MEOツールの成功事例6選｜口コミが増えない・店舗情報がばらばら・効果が数字で見えない壁をどう越えたか

「Googleマップで競合より下に出る」「口コミへの返信が店舗任せで、漏れがある」「何百店舗もの営業時間や投稿を、手作業では更新しきれない」。MEOツールを検討する会社の多くが、こうした壁に当たっています。

この記事では、MEOツールを使って同じような壁を越えた6社の成功事例を集めました。ツールの紹介ではなく、「どんな課題があり、担当者が何を考え、何から手を付け、どうなったか」をストーリーで追います。居酒屋チェーン、名古屋発の飲食チェーン、ファミリーレストラン、バイクレンタル、鉄道会社の店舗、地方銀行と、業種も店舗数もばらばらです。

先に結論を言うと、6件を並べて見えた共通点は次の3つです。

• 口コミや店舗情報を「本部が見える状態」にしている：点数、件数、返信の状況、情報の更新漏れを、本部が一つの画面で把握できるようにしていました。
• 口コミを「お願いしやすい流れ」にしている：返却時のQRコード、アンケートからの投稿など、スタッフにもお客様にも負担の少ない頼み方をつくっていました。
• 数字を現場の改善につなげている：店舗ごとの点数を会議や研修で共有し、接客や商品の改善に使っていました。

本記事は、掲載企業から報酬を受け取らずにAbin編集部が独自に調査・編集しています。有償の掲載がある場合は「PR」と明記します。

この記事の読み方

• 成果の数字は、すべてツール提供会社の事例ページに載っている数字です（顧客の担当者の発言を含みます）。施策と成果の因果関係は、各社の説明のまま紹介し、編集部では断定していません。
• 「仮説」の欄は、事例ページで担当者が「なぜそうしたか」を語っている内容だけを書いています。語られていない部分は「編集部の読み解き」と明記し、事実と分けています。
• 口コミの数や地図での反応は、売上とは別の指標です。事例ページに売上への影響が書かれていない場合は、そのように書いています。
• 事例ページは2026年11月12日に確認しました。調べ方の詳細は記事の最後にまとめています。

MEOツールの成功事例マップ｜自分に近い事例を探す

6件の事例を、読者の悩みの型ごとに並べました。成果の数字は各社の事例ページの表記で、比較の基準や定義は事例ごとに違います。

事例1：口コミが採用や売上に影響していると感じながら、活かせていなかった。点数を見える化して現場と共有し、自社予約の比率が2倍に｜居酒屋チェーン

状況

ホリイフードサービスは、「忍家」などの居酒屋を茨城県を中心に関東で84店舗展開しています。

壁

現場からは「Googleの口コミを見て応募した」という求職者の声もあり、近くの2店舗では点数の高い店に応募が集まることもあったといいます。それでも当時は、口コミの返信を業者に任せてすべて同じ定型文で返し、店長クラスでも自店のGoogleの点数を知らないのが当たり前でした。どの店舗がどう評価されているかも、社内で共有されていませんでした。

仮説（事例ページで語られていること）

担当者は、飲食店を探す媒体としてGoogleが一強になっている調査結果を知り、「今はもう口コミの時代」だと感じていました。STOREPADの提案で一番ひかれたのは「口コミが数字として見える」ことで、数字が出れば現場の口コミへの意識も変わるはずだと考えています。

打ち手

1. 店舗ごとの口コミの点数の推移、頻度、件数を見える化する。
2. 現場のマネージャーとの会議で、STOREPADの画面を見ながら口コミの状況を確認する。
3. 勉強会を開き、新人研修で「自店のGoogleの点数」を答えられるようにする。
4. AIの口コミ分析で店舗の強みと弱みを洗い出し、改善点を特定する。Google対策、ホームページのSEO、口コミの管理をまとめて任せる。

数字を見るようになった現場は、どう変わったのでしょうか。

結果

STOREPADの事例ページによると、導入から半年で、自社のメディアを経由した予約の比率が17%から34%と2倍になりました。広告などの有料メディアからの予約件数は維持できており、自社経由の予約が純増したといいます。年間1,000万円の販管費を削減しながら、自社メディア経由の集客は導入前と比べて270%に増えたとしています。新人研修の時点で9割以上のスタッフが自店の点数を答えられるようになりました。担当者は「『やらされてる』のではなく、『意味がわかってやっている』状態になった」と話しています。

ここが効いた

• 口コミを、本部と現場が同じ数字で話すための共通言語にした。
• 点数を上げることを目的にせず、接客や料理の改善につなげた。

支援：STOREPAD（イクシアス）（STOREPADの評判・口コミ）／出典：STOREPAD ホリイフードサービス株式会社の事例ページ（掲載日の記載なし（2026年11月確認））

事例2：Googleとグルメサイトの口コミ返信や情報更新に、漏れが出ていた。本部が1画面で一元管理し、口コミ対応の工数が3割以上減少｜飲食チェーン

状況

甲羅は、「甲羅本店」「赤から」など約200店舗の飲食店を展開しています。6〜7年前からマーケティング部が中心になり、Googleビジネスプロフィールのオーナー権限を1店舗ずつ取るところから、本部で全店を管理する体制を整えてきました。

壁

課題は2つありました。1つは、口コミの返信の確認方法がばらばらで、誰がどこまで対応したかを本部が正しく把握できていなかったことです。もう1つは、Googleやグルメサイトでメニューの変更を一部だけ忘れるなど、店舗情報の更新漏れでした。現場からも「口コミをどこまで見ればいいのか」「どう対応すればいいのかわからない」という声が出ていたといいます。

仮説（事例ページで語られていること）

担当者は、お客様が店を比べるときの最後の判断材料が口コミだと感じており、特にGoogleの口コミへの信頼は高いと考えています。以前は他社のMEOツールを使っていましたが、操作性やサポートに課題を感じ、管理画面が直感的で、AIによる返信機能で工数を減らせるSTOREPADに切り替えています。

打ち手

1. Googleやグルメサイトなど複数の媒体の口コミを、1画面で確認して返信できるようにする。
2. 口コミ対応は店舗ではなく本部が一括で担い、必要に応じて現場にフィードバックする。
3. 一般ユーザーによる情報の書き換えにも気づけるよう、店舗情報を一元管理する。
4. 来店後のアンケートで、フェアやイベントの「数字の裏側」にある不満やトラブルを集め、次の企画に生かす。

本部に集めたことで、何が変わったのでしょうか。

結果

STOREPADの事例ページによると、以前は媒体を一つずつ開いて口コミを確認していた作業が1画面で完結するようになり、担当者の体感として口コミ対応の工数が3割以上減ったといいます。店舗にはサービスに集中してもらい、口コミの管理は本部が担う体制にしています。担当者は「店舗数があればあるほど、一元管理のメリットは大きくなる」と話しています。売上への影響は、事例ページには書かれていません。

ここが効いた

• 口コミ対応を店舗任せにせず、本部の仕事として引き取った。
• アンケートで数字の裏側を集め、企画と運営の改善をセットにした。

支援：STOREPAD（イクシアス）（STOREPADの評判・口コミ）／出典：STOREPAD 株式会社甲羅の事例ページ（掲載日の記載なし（2026年11月確認））

事例3：約3,000店舗の情報を、手作業では更新しきれなかった。一括の情報整備と投稿で、地図からの次の行動が10%向上｜ファミリーレストラン

状況

すかいらーくホールディングスは、ガストなどのファミリーレストランを約3,000店舗展開しています（2021年8月時点）。公式サイトは整っていて流入も多かったものの、Googleビジネスプロフィールを優先して整備することにしました。

壁

Googleマップ上には、古い営業時間や不足した情報、かなり前に投稿した内容が「最新情報」として残っていました。特にコロナ禍では営業時間が頻繁に変わり、約3,000店舗の更新を手作業で行うのは無理があったといいます。

仮説（事例ページで語られていること）

担当者は、お客様が「近くのファミレスに行きたい」と思ったときにGoogleで探す以上、そこで間違った情報が出るのはよくないと考えました。運用の軸を「情報を正す」と「販促情報を発信する」の2つに決め、3,000店舗の情報を初期設定からサポートしてもらえることを条件に、口コミコムを選んでいます。

打ち手

1. カスタマーサクセスの担当者と一緒に、全店舗の基本情報を定期的に整える。
2. セールやキャンペーンの情報を、一括投稿の機能で全店舗に高い頻度で投稿する。
3. 投稿のリンクにパラメータを付け、効果を計測できるようにする。
4. 情報を整える中で、自社のデリバリー・テイクアウトの注文先が表示されていないことに気づき、追加する。

情報を正しくそろえたことで、数字は動いたのでしょうか。

結果

口コミコムの事例ページによると、施策の前後で、検索のうち経路検索、電話、ウェブサイトの閲覧など次の行動につながった割合を比べたところ、10%上がったといいます。もともとの検索数が多いため、実数としては相当な効果だと担当者は話しています。また、自社のデリバリー・テイクアウトの注文先を表示したことで、そこから売上を取ることにも成功したとしています。売上の具体的な金額は、事例ページには書かれていません。

ここが効いた

• 「情報を正す」と「販促情報を発信する」の2つに、運用の軸を絞った。
• 情報を整える過程で、デリバリーの注文先の欠落という機会損失に気づいた。

支援：口コミコム（mov）（口コミコムの評判・口コミ）／出典：口コミコム 株式会社すかいらーくホールディングスの事例ページ（掲載日の記載なし（2026年11月確認）。店舗数は2021年8月12日時点）

事例4：新しく開いた店舗で口コミが増えず、お願いのしかたにも悩んでいた。返却時のアンケートから口コミにつなげ、2か月足らずで20件以上に｜バイクレンタル

状況

ヤマハ バイクレンタルは、全国に80店舗を展開するバイクのレンタルサービスです。利用者は20〜50代と幅広く、最近は20〜30代が増えているといいます。MEO対策にはGyro-n MEOを使っていました。

壁

もともと「レンタル バイク」の検索で自社サイトが弱いという課題があり、現場から取り組める対策としてMEOを強化することにしました。ただ、オープンしたばかりの東京大森店では口コミが月に1〜2件ほどしかなく、「口コミをお願いします」という案内はお客様にもスタッフにも負担になりがちで、思うように増やせなかったといいます。

仮説（事例ページで語られていること）

担当者は、口コミを頼むタイミングとお願いのしかたが難しいことが、口コミが増えない原因だと感じていました。お客様がバイクを返す時点なら、レンタルの楽しさが残ったまま感想を書いてもらえると考え、アンケートから口コミの投稿につなげる「キキコミ」を導入しています。

打ち手

1. バイクの返却時に、アンケートのQRコードを案内する。
2. お客様がアンケートに答えると、その回答をもとにAIが文章案を整え、口コミとして投稿しやすくする（回答にない体験は書き足さないと提供元は説明）。
3. スタッフは「口コミをお願いします」と頼む代わりに、アンケートへの協力をお願いする。

頼み方を変えただけで、口コミは増えたのでしょうか。

結果

Gyro-nの事例ページによると、導入前は月に1〜2件ほどだった口コミが、2か月足らずで20件以上に増えました。具体的なルートやスタッフの対応にふれた口コミや、写真付きの口コミも増えたといいます。担当者は「これほどの効果が出るとは予想していなかったので、本当に驚いています」と話しています。予約や売上への影響は、事例ページには書かれていません。

ここが効いた

• 口コミを「お願いする」のではなく、アンケートの延長として自然に書いてもらう流れにした。
• お客様の満足が一番高い返却のタイミングに、案内を置いた。

支援：Gyro-n（キキコミ）（Gyro-nの評判・口コミ）／出典：Gyro-n キキコミ導入事例／ヤマハ バイクレンタル様（掲載日の記載なし（2026年11月確認））

事例5：観光客のほぼ全員が出発前にGoogleで調べているのに、口コミの活用は社内の共通認識になっていなかった。2店舗での実証実験で情報を整え、地図上の反応数が施策前の544.44%に｜鉄道会社の店舗

状況

西日本鉄道は、福岡県を中心に鉄道・バス事業や不動産、レジャー・サービス事業などを展開しています。まちづくり・交通・観光推進部が、パン・スイーツ専門店「ル プティパレ」と土産物店「西鉄縁線駅みやげ」の2店舗で、Googleビジネスプロフィールを使った店舗PRの実証実験を行いました。口コミコムによると、鉄道会社としては国内初の試みです。

壁

コロナ禍でインバウンドの旅行需要が落ち込み、国内の旅行者に向けた集客と、インバウンドの回復に備えた「種まき」が必要になっていました。以前のアンケートで、観光客のほぼ全員が観光の前にGoogleを使っていることはわかっていました。ただ、口コミを集客や売上につなげるのは初めてのことばかりで、その有用性が社内で共通認識になっていなかったといいます。

仮説（事例ページで語られていること）

担当者は、実際の店舗で施策を試しながら現場の理解を深めれば、口コミ活用の有用性を社内に広げられると考えました。店舗自身が口コミの価値を理解して施策を回すことが重要なため、協力してもらえそうな店舗を実験の対象に選び、得られたデータや知見をほかの施設に水平展開することを最終的なゴールにしています。

打ち手

1. Googleビジネスプロフィールの情報を整え、投稿と写真の掲載を続ける。
2. Googleの口コミの投稿を促し、届いた口コミに返信する。
3. 効果は、Googleマップ上の「検索数」「プロフィールの閲覧数」「反応数（経路検索や電話などの行動の数）」で確かめる。特に、来店に最も近い数値として「反応数」を重視する。
4. 口コミコムの提供元が、KPIの設定から施策の提案、運用の支援、効果検証まで伴走し、現場に「この実験をする意味」を繰り返し説明する。

「何をやっていいかわからない」状態から始めた店舗で、地図からの反応は増えたのでしょうか。

結果

口コミコムの事例ページによると、反応数は「ル プティパレ」が昨年同月比173.75%増、「西鉄縁線駅みやげ」が施策実施前の平均比544.44%増になりました（同じページの冒頭では「施策前の544.44%を記録」とも表記されています）。検索数はそれぞれ259.17%増と415.25%増、プロフィールの閲覧数は173.81%増と668.16%増だったといいます。担当者は、取り組みを聞きつけた別の店舗の担当者が話を聞きに来るなど、社内の共通認識に近づいたと話しています。来店客数や売上の数字は、事例ページには書かれていません。

ここが効いた

• 全社展開の前に、協力的な2店舗で実験し、数字と現場の手応えをそろえた。
• 「反応数」のように、来店に近い指標を先に決めて効果を見た。

なお、口コミの投稿を促す際は、特典と引き換えにしないなど、Googleのポリシーに沿った方法をとる必要があります。

ツール：口コミコム（mov）（口コミコムの評判・口コミ）／出典：口コミコム 西日本鉄道株式会社の導入事例（掲載日の記載なし（2026年11月確認））

事例6：Googleマップ上の店舗情報が、知らないうちに書き換えられていた。150店舗の情報管理を一元化して異常を早く見つけ、関連業務の工数を3〜4割削減｜地方銀行

状況

伊予銀行は、愛媛県松山市に本店を置く地方銀行で、約150の店舗を持っています。ビジネスマーケティング部が、ホームページの運営や商品・サービスのプロモーションと合わせて、Googleマップ上の店舗情報の管理を担っています。

壁

お客様から「ネット上の店舗情報が誤っている」と指摘されたことをきっかけに、情報管理の見直しを始めました。Googleマップ上で一部の店舗情報が意図せず変更されたときも、お客様からの問い合わせを受けて初めて気づくような状況だったといいます。実質1〜2名の体制で150店舗を管理しており、正確さを保つのに多くの手間がかかっていました。住所や電話番号の誤りは、金融機関にとってお客様の利便性と信頼に関わります。

仮説（事例ページで語られていること）

担当者は、店舗情報は銀行が責任を持って管理しなければならないと考え、まず各店舗のGoogleマップのオーナー権限を取るところから始めました。そのうえで、情報の変更や異常をすぐに見つけて対応できる仕組みがあれば、少人数でも正確さを保てると考え、ツールを導入しています。

打ち手

1. 各店舗のGoogleビジネスプロフィールのオーナー権限を取得する。
2. カンリーで全店舗のGoogleビジネスプロフィールを一元管理し、投稿やお知らせを店舗ごとに管理画面で作業する手間をなくす。
3. ホームページの店舗検索ページとGoogleの店舗情報を同じ基盤で管理し、二重の更新をなくす。
4. 第三者による変更や異常をシステムで早めに見つけ、誤った情報が長く残らないようにする。

店舗を増やして集客するのではなく、「正しい情報」を守る仕組みで、何が変わったのでしょうか。

結果

カンリーの事例ページによると、店舗情報の管理から情報発信までを一元化した結果、担当者の体感として関連業務の工数が3〜4割ほど減ったといいます。誤った情報が長く放置されるのを防げるようになり、空いた時間を商品・サービスのプロモーションやホームページの改善に充てられるようになったそうです。集客の数字は、事例ページには書かれていません。

ここが効いた

• 集客の前に、店舗情報の「正しさ」を守る仕組みを整えた。
• ホームページとGoogleの店舗情報を1か所で管理し、二重の更新をなくした。

ツール：カンリー（カンリーの評判・口コミ）／出典：カンリー 株式会社伊予銀行様の導入事例（掲載日の記載なし（2026年11月確認））

6つの成功事例を並べて見えた「勝ちパターン」

ここからは、6件の事例に書かれている事実だけをもとに、共通点を整理します。6件という限られた数からの観察なので、「こうすれば必ず成果が出る」という法則ではありません。

勝ちパターン1：口コミや店舗情報を「本部が見える状態」にしている

勝ちパターン2：口コミを「お願いしやすい流れ」にしている

• ヤマハ バイクレンタルは、返却時のアンケートから口コミにつなげ、スタッフの負担を減らしました。
• 甲羅は、来店後のアンケートで、口コミには出てこない不満やトラブルも集めています。

なお、特典と引き換えに口コミを集めることは、Googleのポリシーで禁止されています。どの事例も、頼み方とタイミングを工夫する方向で取り組んでいました。

勝ちパターン3：数字を現場の改善につなげている

• ホリイフードサービスは、点数を上げるために提供トークや会話の工夫が現場から出てくるようになったといいます。
• 甲羅は、アンケートの声を味づくりやオペレーションの改善に生かしました。
• 西日本鉄道は、実験の店舗で「やってみたらできる」という手応えを得て、ほかの店舗の担当者が話を聞きに来るまでになりました。

明日から試せるチェックリスト｜自社に当てはめる8つの問い

1. 全店舗のGoogleビジネスプロフィールの管理権限を、本部が持っていますか？（甲羅は、オーナー権限を1店舗ずつ取るところから始めました）
2. 店長やスタッフは、自店のGoogleの点数を答えられますか？（ホリイフードサービスは、新人研修で答えられるようにしました）
3. 口コミへの返信を、誰がどこまで対応したか把握できていますか？（甲羅は、本部の一括対応に切り替えました）
4. 営業時間やメニューの変更を、全媒体に漏れなく反映できていますか？（すかいらーくは、一括の情報整備で対応しました）
5. 口コミをお願いするタイミングと方法が決まっていますか？（ヤマハ バイクレンタルは、返却時のQRコードにしました）
6. 地図からの電話や経路検索など、口コミ以外の反応も数字で見ていますか？（すかいらーくは、次の行動の割合で効果を測りました）
7. いきなり全店に広げる前に、協力的な店舗で試していますか？（西日本鉄道は2店舗で実証実験をしました）
8. 店舗情報が第三者に書き換えられたとき、すぐに気づける仕組みがありますか？（伊予銀行は異常の検知を重視しました）

MEOツールの成功事例についてよくある質問

MEOツールと、MEO対策の会社はどう使い分ければいいですか？

店舗数が多く、本部で情報と口コミを管理したい場合はツール、社内に運用する人がいない場合は運用まで任せられる会社やサポート付きのプランが向いています。今回の事例でも、STOREPADや口コミコムの専任担当のサポートを活用していました。

店舗が少なくてもツールは必要ですか？

1〜数店舗なら、Googleビジネスプロフィールの無料の機能だけでも始められます。複数の媒体の口コミをまとめて見たい、返信や投稿の手間を減らしたいという段階で、ツールを検討するのがよいでしょう。

口コミを増やすために特典を出してもいいですか？

Googleのポリシーでは、特典と引き換えに口コミを集めることは認められていません。ヤマハ バイクレンタルの事例のように、頼むタイミングと方法を工夫するのがおすすめです。

事例の数字は、そのまま自社の目安にしてよいですか？

おすすめしません。今回の数字はすべてツール提供会社の事例ページに載っているもので、甲羅の「3割以上」は担当者の体感、すかいらーくの事例は2021年ごろの取り組みです。すかいらーくの事例は2021年ごろの取り組みです。西日本鉄道は2店舗での実証実験の数字で、比較の基準も店舗ごとに違います。伊予銀行の「3〜4割」も担当者の体感です。数字は「どのくらい動き得るか」の参考にとどめ、見える化の方法や頼み方を持ち帰るのがよいでしょう。

ツールを選ぶなら｜MEOツールを比べる

自社に合うツールを選ぶときは、管理できる媒体（Google以外のグルメサイトなど）、店舗数に応じた料金、口コミの返信支援、サポートの手厚さを同じ基準で比べるところから始めるのが近道です。

• MEOツールおすすめ
• MEO対策会社おすすめ

今回の事例に登場した会社の評判・口コミは、次の記事にまとめています。

• STOREPADの評判・口コミ（事例1 ホリイフードサービス、事例2 甲羅）
• 口コミコムの評判・口コミ（事例3 すかいらーくホールディングス）
• Gyro-nの評判・口コミ（事例4 ヤマハ バイクレンタル）
• 口コミコムの評判・口コミ（事例5 西日本鉄道）
• カンリーの評判・口コミ（事例6 伊予銀行）

MEO対策の会社に運用を任せた事例を知りたい場合は、MEO対策の成功事例もあわせて読んでみてください。

ツギノテ編集部（運営：株式会社Abin）にマーケティング・DXについて相談したい場合や、事例・掲載についてのお問い合わせは、お問い合わせフォームから受け付けています。

調査方法と出典

確認日：2026年11月12日。

調べ方：Abinの「MEOツールおすすめ」に掲載しているツールを中心に、公式の事例ページを読みました。比較サイトや媒体の事例紹介は使っていません。

選び方：顧客名が公開されていて、成果の数字が載っている事例だけを候補にしました。「MEO対策の成功事例」ですでに紹介した事例は除いています。読者の悩みの型と業種がばらけるように6件を選び、1つの会社から2件までとしました。顧客名と成果の数字の両方がそろい、ほかの記事と重ならない事例は、今回の確認の範囲ではこの6件でした。並び順は悩みの型の順で、優劣を表すものではありません。

数字の扱い：成果の数字は、すべて事例ページの表記です（顧客担当者の発言を含みます）。施策と成果の因果関係は各社の説明として紹介し、編集部では断定していません。

仮説の扱い：「仮説」は、事例ページで担当者が語っている内容だけです。

引用：事例ページの文章の引用は、1事例につき1か所までにとどめています。

日付：事例ページに掲載日の記載がないものは「掲載日の記載なし（2026年11月確認）」としています。

出典（事例ページ）

• STOREPAD：ホリイフードサービス株式会社（掲載日の記載なし（2026年11月確認））https://storepad.jp/case/BfYQ908S
• STOREPAD：株式会社甲羅（掲載日の記載なし（2026年11月確認））https://storepad.jp/case/yu97_roQ
• 口コミコム：株式会社すかいらーくホールディングス（掲載日の記載なし（2026年11月確認））https://kutikomi.com/case/restaurant/skylark/
• Gyro-n：キキコミ導入事例／ヤマハ バイクレンタル様（掲載日の記載なし（2026年11月確認））https://www.gyro-n.com/kikicomi/case/yahama_bike_rental/
• 口コミコム：西日本鉄道株式会社（掲載日の記載なし（2026年11月確認））https://kutikomi.com/case/leisure/nishitetsu/
• カンリー：株式会社伊予銀行様（掲載日の記載なし（2026年11月確認））https://jp.can-ly.com/casestudy/iyobank/

掲載内容の修正依頼は、お問い合わせフォームから受け付けます。